佐々木啓明（グッドウィン、カレツキ）

佐々木啓明（グッドウィン、カレツキ）
https://nam-students.blogspot.com/2020/01/blog-post_24.html@


75 金持ち名無しさん、貧乏名無しさん (ｵｯﾍﾟｹ Sr7b-1ZVX)[sage] 2020/01/25(土) 14:38:57.28  ID:6CrETtMjr
>>72

所得分配と経済成長 佐々木啓明
https://www.jstage.jst.go.jp/article/peq/53/1/53_16/_pdf/-char/en ★


Wage-led Growth An Equitable Strategy for Economic Recovery(Ravoie and Stockhammer [2013])

賃金主導型経済と利潤主導型経済の動学的特性について(浅田[2008])


76 金持ち名無しさん、貧乏名無しさん (ｵｯﾍﾟｹ Sr7b-1ZVX)[sage] 2020/01/25(土) 14:44:22.43  ID:6CrETtMjr
>>72
Wage-led Growth: Concept, Theories and Policies(Stockhammer[2013])
https://www.researchgate.net/publication/304853159_Wage-led_Growth_Concept_Theories_and_Policies

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3.4
グッドウィン・モデル

グッドウィン・モデルは，景気循環と経済成長を同時に説明するモデルである。分配率と雇用率が一定の範囲内で内生的に変動する。そのため，古典派慣習的賃金シェア・モデルのように，長期的に雇用率がゼロになったり1になったりしない。グッドウィン・モデルは，均衡産出量が一定率で上昇していく（経済成長）というトレンドを持ち，そのトレンドを巡って現実の産出量が変動する「循環的成長」のモデルである。グッドウィン・モデルの構造はシンプルであり，基本モデルに各研究者が重要であると考える要素を追加していくことで，分析目的に合ったモデルを構築しやすいとグッドウィン・モデルは，古典派慣習的賃金シェア・モデルとかなりの部分を共有する。労働者は賃金をすべて消費に回し，資本家は利潤を貯蓄し，貯蓄はすべて投資に自動的に回される。異なる点は，労働市場の定式化にある。古典派慣習的賃金シェア・モデルでは，実質賃金は労働生産性と同率で成長すると仮定されていたが，グッドウィン・モデルでは，雇用率が上昇すると実質賃金の変化率が上昇するという定式化が採用されている。つまり，実質賃金は労働市場の状況に応じて変動する。これは「産業予備軍効果」と呼ばれる。モデルの詳しい説明は紙幅の都合上，ここでは省略するが，景気循環が発生するメカニズムは以下のようである。失業率の低下すなわち雇用率の上昇は，労働者の交渉力の増大につながり，これは賃金上昇圧力をもたらす。労働生産性を所与とすると，実質賃金の上昇は，労働分配率の上昇をもたらし，産出・資本比率を所与とすると，利潤率の低下を引き起こす。グッドウィン・モデルはセー法則の働くモデルなので，利潤率の低下は資本蓄積率の低下をもたらす。資本蓄積率の低下は経済成長率の低下を意味するので，経済成長率が自然成長率より低下すると，雇用率が低下し，これは失業率の上昇を意味する。失業率が上昇することで，労働者の交渉力が低下し，労働分配率の低下をもたらし，それが利潤率の上昇につながり，経済成長率の上昇を引き起こし，雇用率を上昇させる……，といった一連の流れが作用する。つまり，資本主義経済は，労使間の力関係の変化を通じて必然的に内生的な景気循環を生み出さざるを得ないメカニズムを内包している，というのがグッドウィン・モデルのメッセージである。グッドウィン・モデルにおいて，所得分配と経済成長率の関係はどうなっているだろうか。グッドウィン・モデルにおける経済成長率は，古典派モデルと同様に，
資本蓄積率に等しく，.Y/.K/scpb,dとなる。利潤シェアpは内生的に変動し，それに伴って経済成長率も変動する。利潤シェアの上昇は経済成長率の上昇を伴い，利潤シェアの低下は経済成長率の低下を伴う。つまり，利潤シェアと経済成長率は同方向に変化するので，その意味では，利潤主導型成長と呼べるかもしれない。しかし，利潤シェアは外生変数ではなく内生変数であるので，利潤シェアの上昇が経済成長率の上昇を引き起こすわけではない。したがって，利潤「主導型」と呼ぶのは適切ではない。

4カレツキ派成長モデル

カレツキ派成長モデルとは，ポスト・ケインズ派成長モデルの1つであり，賃金と利潤間の分配の変化が経済に与える影響を分析するのに適したモデルである❖4）。カレツキ派成長モデルにおいても，古典派慣習的賃金シェア・モデルと同様に，労働供給制約はなく，その意味で，長期的に雇用率が一定とならないという問題を有する。4.1 基本モデルまず，基本的なカレツキ派成長モデルにおいて，所得分配の変化が経済成長，産出といった変数にどのような影響を与えるのかを解説する。つぎに，いくつかの拡張モデルを提示し，現段階におけるカレツキ派成長モデルの到達点を示すことで，今後の可能性を探る。生産関数を次のように定式化する。Y/min{aE,ubK}（21）b/Y*/Kは潜在産出・資本比率，u/Y/Y*は稼働率を表す。古典派成長モデルは完全稼働を仮定していたので，u/1に対応する。利潤率は次のようになる。r /pub（22）製品価格1は単位労働費用に一定のマークアップ率mを乗じて決定される。1 /(1+m)Wa（23）ここで，Wは名目賃金率を表す。製品市場は不完全競争的で，企業に価格設定力があることが前提とされている。マークアップの式を用いると，利潤シェアは次のように決定される。W p/1, 1 a /1, a 1+m a / m1+m（24）つまり，利潤シェアはマークアップ率の増加関数となる。カレツキ派成長モデルでは，マークアップ率は市場独占度，労使関係に影響されると考えられている。企業の計画投資は，稼働率の増加関数であると仮定する。.d /g+au, g>0, a>0（25）.d は資本ストック1単位当たりの投資，gは独立投資，aは投資の稼働率に対する感応度を表す。稼働率が高いのは財市場が好況であることを意味するので，企業は設備投資を増やすと考えられる。これを定式化したのが上の投資関数である。古典派成長モデルと同様に，労働者は貯蓄せず，資本家は利潤の一定割合を貯蓄すると仮定する。.s /scr /scpub（26）財市場の均衡条件は，.d/.sであり，これより，均衡稼働率と均衡成長率が決定される，u* / g scpb,a .* / gscpb scpb,a（27）（28）ここで，scpb,a>0を仮定する。これより，均衡稼働率と均衡成長率は正になる。また，この条件はケインジアン安定条件とも呼ばれ，財市場の数量調整が安定となるための条件でもある。利潤シェアの増大は稼働率と経済成長率をともに低下させる。前者は賃金主導型需要，後者は賃金主導型成長と呼ばれる❖5）。これは，古典派慣習的賃金シェア・モデルとは正反対の結果である。利潤シェアの増大は，資本家の消費を増やすが，労働者の消費を減らす。労働者の消費性向は資本家の消費性向より高いので，利潤シェアの増大により，経済全体の消費は減少する。これにより，企業の設備投資は減少する。基本的なカレツキ派成長モデルからは賃金主導型成長が得られるが，現実には，利潤主導型成長の可能性もある。そこで，条件次第で，賃金主導型成長と利潤主導型成長の双方を説明可能なモデルが望まれる。この点に関して，Marglin and Bhaduri［1990］は，投資関数の定式化を変更し，賃金主導型・利潤主導型の双方を生み出すモデルを提示した。企業の計画投資は稼働率と利潤シェアの増加関数であると仮定する。.d /g+au+bp, b>0（29）これまでと同様に，資本家のみが貯蓄すると仮定すれば，財市場の均衡条件より，次式を得る。［報告］所得分配と経済成長021

scb(g+bp)p（30）scpb,aこの場合，利潤シェアの増大が経済成長率に与える影響は，一義的には決まらない。すなわち，.*のpに関する偏微分は，条件次第で，正にも負にもなりうる。.*p ?0賃金主導型成長.*p >0利潤主導型成長理論的には，賃金主導型成長，利潤主導型成長のいずれもありうる。現実の経済がどちらであるかは，実証分析の問題である。一国経済が賃金主導型であるか利潤主導型であるかについて，数多くの実証研究が存在するが，得られる結果は様々である❖6）。多くの実証研究およびそれから得られる政策的インプリケーションには，データや実証分析の手法以外に，4つの問題点があると考えられる。第1に，モデルの比較静学分析と実証分析の対応関係である。多くの理論は定常状態を分析しているが，実証分析は必ずしもそうではない。実際，理論モデルにおいて，定常状態においては賃金主導型であっても，定常状態に至る移行過程においては，利潤主導型である場合もありうる。したがって，実証研究で得られた結果が，経済のどの局面に当てはまるのかが明確ではない。第2に，Palley［2014］が指摘するように，政策を行うとそれに応じてモデルのいくつかのパラメータが変化しうる。例えば，現在は賃金主導型であるとして，賃金シェアを上昇させると，モデルのパラメータが変化し，利潤主導型になるかもしれない。つまり，過去のデータから推計されたモデルを用いて，将来の予測をすることはできない。これは，ケインズ・モデルに対するルーカス批判と類似している。第3に，分配率と成長の関係は単調ではなく，非線形であるかもしれない。実際，Marglin and Bhaduri［1990］の投資関数を用いると，利潤シェアと経済成長率の関係は非線形になる。したがって，利潤シェアの変化が大きい場合，賃金主導型から利潤主導型へ移行する場合がありうる。これは，第2の問題点とも関連している。第4に，分配率は外生変数ではなく内生変数である。したがって，他の要因が変化することで分配率と経済成長率がともに変化するので，分配率と経済成長率は相関するかもしれないが，直接的な因果関係はない。したがって，これら4つの問題を解決する努力が必要であろう。（31）4.2 分配率の内生化Sasaki［2013］は，分配から成長だけでなく，成長から分配へのフィードバックを考慮したカレツキ派成長モデルを構築した。Sasakiモデルは，不均衡マクロ動学モデルの範疇に属し，稼働率，利潤シェア，雇用率の3変数から構成される。（1）雇用率と所得分配の動学という点でグッドウィン的要素を，（2）貯蓄から独立した投資関数とマークアップ価格設定という点でカレツキ的要素を，（3）「産業予備軍効果」と「産業予備軍創出効果」という点でマルクス的要素を統合した。カレツキ派成長モデルにおいて，投資関数をMarglin and Bhaduri型であるとする。.d /.d(p, u), .dp>0, .du>0 （32）ここでは，投資関数を一般形で書いておく。稼働率は財市場の超過需要に応じて調整される。u C/f(.d,.s), f>0（33）fは財市場の調整速度を表す。これは，超過需要(.d>.s)のときには稼働率が上昇し，超過供給(.d?.s) のときには稼働率が低下する，という数量調整を表す。利潤シェアの定義より，利潤シェアの変化率は次のように分解される。p D 1,p / 1B1 ,WGW+aCa（34）すなわち，利潤シェアの変化率は，価格変化率，名目賃金の変化率，そして労働生産性の変化率に分解される。以下では，各項を定式化していく。名目賃金と価格の変化率を次のように定式化する。WG W/q(p,pw), 0?q?1, pw(0, 1)（35）B 1 1 /(1,q)(pf,p), pf(0, 1)（36）ここで，qは労働者の交渉力を表すパラメータである。このような定式化は，インフレーションのコンフリクト理論として知られているものである。名目賃金は，現実の利潤シェアが労働組合の目標利潤シェアpwより高いとき，上昇する。これは，現実の賃金シェアが労働組合の目標賃金シェアより低いとき，労働組合は，目標を達成するために，労使交渉において賃上げを要求022季刊経済理論 第53巻第1号 2016.4

する，というメカニズムを定式化したものである。価格は，企業の目標利潤シェアpfが現実の利潤シェアより高いとき，上昇する。これは，現実の利潤シェアが目標利潤シェアより低いとき，企業は目標利潤シェアを達成するために，より高い価格を設定し，収益を確保する，というメカニズムを定式化したものである。労働組合の目標利潤シェアは，雇用率の減少関数であると仮定する。pw /pw(e), p'w?0（37）これは，雇用率が上昇することで労働組合の交渉力が強まり，それに応じて労働組合の目標賃金シェアが上昇つまり目標利潤シェアが減少することを定式化している。これは「産業予備軍効果」と呼ばれている。これは，グッドウィン・モデルにおいて，実質賃金の変化率が雇用率の増加関数となることに対応している。雇用量はE/ubK/aであり，雇用率e/E/Nの変化率は次のようになる。e B e /uCu +.d,.a,n（38）労働生産性上昇率は雇用率の増加関数であると仮定する。.a /.(e), .'a>0（39）これは，雇用率の増大は労働組合の交渉力を高め，それが賃金上昇につながるため，企業は労働節約的な技術を採用する，という過程を表している。この定式化を「産業予備軍創出効果」と呼ぶことにする（佐々木，2009）。以上より，このモデルの動学体系は，以下の3本の微分方程式にまとめられる。uたがって，見かけ上，利潤主導型成長，賃金主導型成長の双方が同一モデルから生み出される。しかし，これまたグッドウィン・モデルと同様に，分配率と経済成長率の間に直接の因果関係はない。その代わり，労働者の交渉力を表すパラメータqの変化が，定常状態における利潤シェアおよび経済成長率に与える影響を分析することができる。その結果，労働者の交渉力の増大は，利潤シェアと経済成長率の双方を上昇させる場合と双方を低下させる場合があることがわかる。

5むすびにかえて

本稿では，所得分配が経済成長に与える影響について解説した。その際，新古典派成長理論，古典派成長理論，カレツキ派成長理論，という3つの理論を取り上げた。C /a［.d(p, u),scpu］（40）p D/,(1,p)［p,(1,q)pf,qpw(e),.a(e)］（41）e B /ea .d(p, u) └│││┌ ┘│││┐ u ,scp +.d(p, u),.a(e),n（42）この体系を分析すると，いくつかの命題が得られる。その中には，ホップ分岐定理を用いて，永続的な循環的成長が生み出されるものもある❖7）。本モデルにおいても，グッドウィン・モデルと同様に，利潤シェアは内生変数である。そして，利潤シェアと経済成長率が同一方向に変動する局面，利潤シェアと経済成長率が反対方向に変動する局面が得られる。し新古典派成長理論では，分配率は市場メカニズムによって決定される。したがって，新古典派の分配理論の妥当性は，市場メカニズムの妥当性にかかっている。古典派成長理論では，分配率は制度的要因によって決定される。本文で説明したように，古典派成長理論にはいくつかのバージョンがある。古典派慣習的賃金シェア・モデルからは，利潤シェアの増大が経済成長率を上昇させるという利潤主導型成長が得られる。しかし，古典派慣習的賃金シェア・モデルにおいては，長期的に雇用率が一定とならないという問題がある。このモデルは短期モデルとみなすことができるだろう。古典派完全雇用モデルにおいては，長期的に雇用率が一定となる。そして，長期的に雇用率は一定となる傾向があることを確認した。ただし，古典派完全雇用モデルでは，経済成長率は外生的に与えられる自然成長率に等しくなるので，利潤シェアと経済成長率は無関係となる。成長から分配へのフィードバックを考慮したグッドウィン・モデルは，景気変動を伴いつつ経済成長するという循環的成長を生み出す。この場合，利潤シェアと経済成長率は同方向に変動し，見かけ上，利潤主導型成長が得られる。ただし，利潤シェアと経済成長率のどちらが主でどちらが従であるかという因果関係はない。カレツキ派成長理論では，分配率は企業のマークアップ率によって決定される。モデル化はされていないが，企業のマークアップ率は市場独占度，労使交渉の［報告］所得分配と経済成長023

様式などによって影響される。このモデルでは，マークアップ率の増大に起因する利潤シェアの増大は，経済成長率を低下させる，という賃金主導型成長が得られる。ただし，古典派慣習的賃金シェア・モデルと同様に，長期的に雇用率が一定とならないという問題がある。この意味で，カレツキ派成長理論は短期モデルとみなすべきであろう。これに対して，Sasaki［2013］は，成長から分配へのフィードバックを考慮し，さらに，雇用率が一定となる拡張版のカレツキ派成長モデルである。より具体的には，マルクス，グッドウィン，カレツキといった経済学者が強調した要素を取り入れた統合的なモデルである❖8）。こういった循環的成長のモデルを用いて資本主義経済の動態を分析することが可能である。これらの理論モデルをどう評価するべきだろうか。所得分配は内生的に決定されると考えるのが自然であるので，利潤シェアの増大が契機となって経済成長率を上昇させたり低下させたりという一方向的な因果関係だけを取り上げるのはミスリーディングである。したがって，このようなモデルに基づいて，利潤シェアと経済成長率の関係を捉えようとする実証分析もミスリーディングとなる可能性がある。利潤シェアの決定に影響を与える要因を特定化し，その要因と経済成長率の関係を分析するほうが，よりよい政策的インプリケーションをもたらすだろう。今後の方向性としては，所得分配を内生化したカレツキ派成長モデルをさらに発展させていくことが考えられる。このモデルは，稼働率，雇用率，分配率がいずれも内生変数となるモデルであり，資本制経済の動態と整合的である。労働者・資本家という区分だけではなく，正規労働・非正規労働という区分，労働者グループ内の所得格差，といった要因を取り入れた方向での発展性が考えられる。

注＊ 本稿は，経済理論学会第63回大会・共通論題で報告した内容に基づき作成されたものである。当日の参加者からのコメントは本稿を完成させる上でおおいに参考となった。記して感謝したい。また，本稿の内容は，一橋大学で2015年8月27〜29日に開催された5th Summer School on Analytical Political Economyでの講義にも基づいている。サマースクールの参加者および講師陣にも感謝したい。❖1） 詳しい導出はDrandakis and Phelps［1966］を参照されたい。❖2） この点に関しては，Samuelson and Modigliani［1966］も参照されたい。Maneschi［1974］は，カルドア型の貯蓄関数を用いる場合，均斉成長経路が存在し，かつ両階級が存続するためには，0?sc?1かつsw/0が必要であることを示した。❖3） 例えば，Storm and Naastepad［2012］の実証研究によれば，先進諸国における平均貯蓄率は，sw/0.1，sc/0.5であり，sw?scを支持している。❖4） カレツキ派成長モデルの詳細については，佐々木［2011］，Sasaki［2014］を参照されたい。❖5） Skott［2015］は，こうした賃金主導，利潤主導という名称はミスリーディングであるとしている。❖6） 例えば，Lavoie and Stockhammer［2013］，Storm and Naastepad［2012］を参照されたい。❖7） 分析の詳細はSasaki［2013］を参照されたい。❖8） 吉田［2014］は，グッドウィンとカルドアの要素を取り入れた循環的成長のモデルを提示している。彼のモデルは本質的に不安定であるが，財政政策を導入することで，経済を安定化することが可能となっている。

参考文献

• 佐々木啓明［2009］「産業予備軍創出効果を導入したカレツキアン・モデル」『季刊 経済理論』第46巻第3号，経済理論学会，pp.61-71。

• 佐々木啓明［2011］「カレツキアン・モデルにおける短期・中期・長期」『季刊 経済理論』第47巻第4号，経済理論学会，pp.19-29。

• 吉田博之［2014］「Goodwin-Kaldor統合モデルにおける失業，成長および分配衽衲資本制経済の動学分析衽衲」『経済研究』第65巻第3号，一橋大学経済研究所，pp.193-206。

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 • Sasaki, H.［2014］Growth, Cycles, and Distribution: A Kaleckian Approach, Kyoto University Press, Kyoto.

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