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金曜日, 5月 22, 2015

お金の流れ:メモ(フロー循環図改訂版)

                 ( 経済学リンク::::::::::) 

NAMs出版プロジェクト: お金の流れ
http://nam-students.blogspot.jp/2015/05/blog-post_22.html(本頁)
NAMs出版プロジェクト: フロー循環図:メモ
http://nam-students.blogspot.jp/2015/05/blog-post_12.html

NAMs出版プロジェクト: フローと図式

http://nam-students.blogspot.jp/2015/06/blog-post_3.html

       労働の需要      労働の供給  
 お金の流れ------➡︎D  S⬅︎--------- 
  賃金・地代・利潤 E_   労働・土地・資本
  (=GDP)  均衡点           
    -------⬅︎S  D➡︎-------  
   生産へ     生産要素     
所得  
   の投入      市場   (=GDP) 
   |                     
  ⬆︎ ⬇︎ 利息・取付け➡︎【銀行】⬅︎預金・利息 ⬇︎ ⬆︎
    ⬅︎融資----  ⬆︎ 利子・貸付け➡︎  
  企業        公的貯蓄        家計 
    保険・法人税➡︎【政府】⬅︎所得税--  
  ⬇︎ ⬆︎ ⬅︎助成金--- || --生活保護➡︎ ⬆︎ ⬇︎
         政府購入⬅︎-短期国債➡︎ 
   |      補助金消費税  購入された 
   収入(=GDP) ⬇︎⬆︎   財・サービス 
    -------⬅︎D  S➡︎-------  
  販売された財   E_均衡点        
  ・サービス         支出(=GDP)
   ---------➡︎S  D⬅︎---------
       財の供給 
財・サービス 財の需要
              市場
  財優勢(デフレ)下降←利子率→上昇(インフレ)貨幣優勢

       労働の需要      労働の供給  
 お金の流れ------➡︎D  S⬅︎--------- 
  賃金・地代・利潤 E_   労働・土地・資本
  (=GDP)  均衡点           
    -------⬅︎S  D➡︎-------  
   生産へ     生産要素     
所得  
   の投入      市場   (=GDP) 
   |                     
  ⬆︎ ⬇︎ 利息・取付け➡︎【銀行】⬅︎預金・利息 ⬇︎ ⬆︎
    ⬅︎融資----  ⬆︎ 利子・貸付け➡︎  
  企業        公的貯蓄        家計 
    保険・法人税➡︎【政府】⬅︎所得税--  
  ⬇︎ ⬆︎ ⬅︎助成金--- ||⬅︎-短期国債➡︎⬆︎ ⬇︎
         政府購入 --生活保護➡︎  
   |      補助金消費税  購入された 
   収入(=GDP) ⬇︎⬆︎   財・サービス 
    -------⬅︎D  S➡︎-------  
  販売された財   E_均衡点        
  ・サービス         支出(=GDP)
   ---------➡︎S  D⬅︎---------
       財の供給 
財・サービス 財の需要
              市場
  財優勢(デフレ)下降←利子率→上昇(インフレ)貨幣優勢

       労働の需要      労働の供給  
 お金の流れ------➡︎D  S⬅︎--------- 
  賃金・地代・利潤 E_   労働・土地・資本
  (=GDP)  均衡点           
    -------⬅︎S  D➡︎-------  
   生産へ     生産要素     
所得  
   の投入      市場   (=GDP) 
   |                     
  ⬆︎ ⬇︎ 利息・取付け➡︎【銀行】⬅︎預金・利息 ⬇︎ ⬆︎
    ⬅︎融資----  ⬆︎ 利子・貸付け➡︎  
  企業        公的貯蓄        家計 
    保険・法人税➡︎【政府】⬅︎所得税---  
  ⬇︎ ⬆︎ ⬅︎助成金--- ||(⬅︎-短期国債➡︎)⬆︎ ⬇︎
         政府購入 --生活保護➡︎  
   |      補助金|消費税  購入された 
   収入(=GDP) ⬇︎⬆︎   財・サービス 
    -------⬅︎D  S➡︎-------  
  販売された財   E_均衡点        
  ・サービス         支出(=GDP)
   ---------➡︎S  D⬅︎---------
       財の供給 
財・サービス 財の需要
              市場
  財優勢(デフレ)下降←利子率→上昇(インフレ)貨幣優勢

       労働の需要      労働の供給  
 お金の流れ------➡︎D  S⬅︎--------- 
  賃金・地代・利潤 E_   労働・土地・資本
  (=GDP)  均衡点           
    -------⬅︎S  D➡︎-------  
   生産へ     生産要素     
所得  
   の投入      市場   (=GDP) 
   |                     
  ⬆︎ ⬇︎ ⬅︎融資---【銀行】⬅︎預金・利息 ⬇︎ ⬆︎
    利息・取付け➡︎  ⬆︎ 利子・貸付け➡︎  
  企業        公的貯蓄        家計 
    ⬅︎助成金---【政府】⬅︎所得税---  
  ⬇︎ ⬆︎ 保険・法人税➡︎ || --生活保護➡︎ ⬆︎ ⬇︎
         政府購入|(⬅︎-短期国債➡︎) 
   |      補助金|消費税  購入された 
   収入(=GDP) ⬇︎⬆︎   財・サービス 
    -------⬅︎D  S➡︎-------  
  販売された財   E_均衡点        
  ・サービス         支出(=GDP)
   ---------➡︎S  D⬅︎---------
       財の供給 
財・サービス 財の需要
              市場
  財優勢(デフレ)下降←利子率→上昇(インフレ)貨幣優勢



       労働の需要      労働の供給  
 お金の流れ------➡︎D  S⬅︎--------- 
  賃金・地代・利潤 E_   労働・土地・資本
  (=GDP)  均衡点           
    -------⬅︎S  D➡︎-------  
   生産へ     生産要素     
所得  
   の投入      市場   (=GDP) 
   |                     
  ⬆︎ ⬇︎ ---取付け➡︎【銀行】⬅︎預金--- ⬇︎ ⬆︎
    ⬅︎融資----  ⬆︎ ---貸付け➡︎  
  企業        公的貯蓄        家計 
    保険・法人税➡︎【政府】⬅︎所得税--  
  ⬇︎ ⬆︎ ⬅︎助成金--- || --生活保護➡︎ ⬆︎ ⬇︎
         政府購入⬅︎短期国債➡︎ 
   |      補助金消費税  購入された 
   収入(=GDP) ⬇︎⬆︎   財・サービス 
    -------⬅︎D  S➡︎-------  
  販売された財   E_均衡点        
  ・サービス         支出(=GDP)
   ---------➡︎S  D⬅︎---------
       財の供給 
財・サービス 財の需要
              市場


       労働の需要      労働の供給  
 お金の流れ------➡︎D  S⬅︎--------- 
  賃金・地代・利潤 E_   労働・土地・資本
  (=GDP)  均衡点           
    -------⬅︎S  D➡︎-------  
   生産へ     生産要素     
所得  
   の投入      市場   (=GDP) 
   |                     
  ⬆︎ ⬇︎ ⬅︎融資---【銀行】---貸付け➡︎ ⬇︎ ⬆︎
    ---取付け➡︎ ⬆︎  ⬅︎預金---  
  企業        公的貯蓄        家計 
    保険・法人税➡︎【政府】⬅︎所得税--  
  ⬇︎ ⬆︎ ⬅︎助成金--- || --生活保護➡︎ ⬆︎ ⬇︎
         政府購入⬅︎短期国債➡︎ 
   |      補助金消費税  購入された 
   収入(=GDP) ⬇︎⬆︎   財・サービス 
    -------⬅︎D  S➡︎-------  
  販売された財   E_均衡点        
  ・サービス         支出(=GDP)
   ---------➡︎S  D⬅︎---------
       財の供給 
財・サービス 財の需要
              市場

       労働の需要      労働の供給  
 お金の流れ------➡︎D  S⬅︎--------- 
  賃金・地代・利潤 E_   労働・土地・資本
  (=GDP)  均衡点           
    -------⬅︎S  D➡︎-------  
   生産へ     生産要素     
所得  
   の投入      市場   (=GDP) 
   |                     
  ⬆︎ ⬇︎ ⬅︎融資---【銀行】---貸付け➡︎ ⬇︎ ⬆︎
    ---取付け➡︎ ⬆︎  ⬅︎預金---  
  企業        公的貯蓄        家計 
    ⬅︎助成金---【政府】--生活保護➡︎  
  ⬇︎ ⬆︎ 保険・法人税➡︎ || ⬅︎所得税-- ⬆︎ ⬇︎
         政府購入⬅︎短期国債➡︎ 
   |      補助金消費税  購入された 
   収入(=GDP) ⬇︎⬆︎   財・サービス 
    -------⬅︎D  S➡︎-------  
  販売された財   E_均衡点        
  ・サービス         支出(=GDP)
   ---------➡︎S  D⬅︎---------
       財の供給 
財・サービス 財の需要
              市場

中央部の矢印群は色を付けるなら全方向貨幣の流れを表す赤。短期国債だけは財なので例外(短期国債代とすればよかったが)。

政府購入には軍事費が含まれるが、国外へ行く場合が多い。
貨幣はほとんど磨耗せず、生産物は磨耗する。
(利子というよりも利息の問題もケインズが指摘する以上の根本的問題を孕む。)
この非対称性を解消するには、ゲゼルの減価マネーを取り入れるしかない。

正規雇用を政府が支援するなど生産要素市場への介入が足りないことがわかる(税制優遇策もいいが、地方銀行を経由した地域再投資が望ましい)。
スルツキー分解(価格変化による需要の変化を代替効果と所得効果にわけること)の意義もこの図を見ると分かり易い(変数が各要素にまたがっている)。

 B③C
P① ④D
 A②B

参考:
スルツキー分解(A→B→C)




第1財の価格Pの変化(価格の低下)①による、第1財の需要Dの変化

x2
 |
 |\-_
 | \  ̄-_
 |  \    ̄-_
 |_  \A     ̄-_C
 |  ̄-_\ ↘︎      ̄-_
 |     ̄\    ↗︎     ̄-_
 |       ̄-_B         ̄-_
 |       \  ̄-_          ̄-_
 |        \    ̄-_          ̄-_
 |____|____|所得|__ ̄-__________ ̄-_
      |代替効果|効果|            x1
      |_需要量の変化|

(x1の)需要量の変化④AC=代替効果(x2をx1で代替)②AB+所得効果③BC
(西村ミクロ62-3頁より、ヒックスによる図解)

あるいは(値上げの場合。神取ミクロ経済学の力75頁参照)

x2
 |\
 | \
 |  \
 |   \
 |    \
 |\-_  \B
 | \  ̄-_\  
 |  \  ↙︎ ̄-_ ↖︎
 |   \C   \ ̄-_A
 |    \    \   ̄-_
 |     \    \     ̄-_
 |      \ 値上げ\       ̄-_
 |  値上げ後の\ 後の \         ̄-_
 |   価格比率 \価格比率\ 値上げ前の価格比率 ̄-_
 |_________\____\____________ ̄-_
      |所得|    |            x1
      |効果|代替効果|
      |_需要量の変化|

所得目減り時、所得効果は正常財ならマイナス、下級財ならプラスとなる(安物を選ぶから)。



       労働の需要      労働の供給  
 お金の流れ------➡︎D  S⬅︎--------- 
  賃金・地代・利潤 E_   労働・土地・資本
  (=GDP)  均衡点           
    -------⬅︎S  D➡︎-------  
   生産へ     生産要素     
所得  
   の投入      市場   (=GDP) 
   |                     
  ⬆︎ ⬇︎ ⬅︎融資---【銀行】⬅︎預金--- ⬇︎ ⬆︎
    ---取付け➡︎  ⬆︎ ---貸付け➡︎  
  企業        公的貯蓄        家計 
    ⬅︎助成金---【政府】⬅︎所得税--  
  ⬇︎ ⬆︎ 保険・法人税➡︎ || --生活保護➡︎ ⬆︎ ⬇︎
         政府購入⬅︎短期国債➡︎ 
   |      補助金消費税  購入された 
   収入(=GDP) ⬇︎⬆︎   財・サービス 
    -------⬅︎D  S➡︎-------  
  販売された財   E_均衡点        
  ・サービス         支出(=GDP)
   ---------➡︎S  D⬅︎---------
       財の供給 
財・サービス 財の需要
              市場



       労働の需要      労働の供給  
 お金の流れ------➡︎D  S⬅︎--------- 
  |賃金・地代・利潤 E_\/   労働・土地・資本|
  |(=GDP)  均衡点/\           |
  |  -------⬅︎S  D➡︎-------  |
  | |生産へ     生産要素     所得 | |
  | |の投入      市場   (=GDP)| |
  | |                    | |
  ⬆︎ ⬇︎ ⬅︎融資----【銀行】⬅︎預金---- ⬇︎ ⬆︎
  \ / ---取付け➡︎  ⬆︎ ---貸付け➡︎ \ /
  企\業        公的貯蓄        家\計 
  / \ ⬅︎助成金---【政府】⬅︎所得税--- / \
  ⬇︎ ⬆︎ 保険・法人税➡︎ || --生活保護➡︎ ⬆︎ ⬇︎
  | |      政府購入|  (短期国債) | |
  | |      補助金|消費税  購入された| |
  | |収入(=GDP) ⬇︎⬆︎   財・サービス| |
  |  -------⬅︎D  S➡︎-------  |
  |販売された財   E_\/均衡点        |
  |・サービス      /\   支出(=GDP)|
   ---------➡︎S  D⬅︎---------
      財の供給 財・サービス市場 財の需要

中央部の矢印群は全方向貨幣の流れを表す。短期国債だけは例外で財。
 
________
DSGEモデルの様式化された説明(:=摩擦、[]=ショック)
   [TFP(全要素生産性)ショック]  [投資ショック]
         ____⬇︎___会社__⬇︎_____
        |    ③       ②     |
        |  【商品  -商品→【起業家/  |
        |   生産者】←資本- 資本家】  |
        |    ↗︎/  :   ↖︎     |
        |給与↙︎//   調整費  \    |
        |  // と可変資本の稼働 \   |
  [労働供給 |_//____________\__|
   ショック] //              \[金利差ショック]
     ④⬇︎ /消費財  ⬅︎[値上げ       \ ⬇︎①
      労働/:価格剛性 ⑥ショック]      貸付、融資
 :賃金剛性/↙︎↗︎代金                 \:信用摩擦
     【家計】-------預金--------→【銀行】
       ↖︎ \
     短期国債 税 
      ⬆︎⑤ \ ↘︎
 [政策ショック] 【政府】

       労働の需要      労働の供給  
 お金の流れ------➡︎D④ S⬅︎--------- 
  |賃金・地代・利潤 E_\/   労働・土地・資本|
  |(=GDP)  均衡点/\           |
  |  -------⬅︎S  D➡︎-------  |
  | |生産へ     生産要素     所得 | |
  | |の投入      市場   (=GDP)| |
  | |                    | |
  ⬆︎ ⬇︎ ⬅︎融資①---【銀行】⬅︎預金---- ⬇︎ ⬆︎
  \ / ---取付け➡︎  ⬆︎ ---貸付け➡︎ \ /
 ③企\業②       公的貯蓄        家\計 
  / \ ⬅︎助成金---【政府】⬅︎所得税--- / \
  ⬇︎ ⬆︎ 保険・法人税➡︎ || -⑤短期国債➡︎ ⬆︎ ⬇︎
  | |      政府購入|   生活保護  | |
  | |      補助金|消費税  購入された| |
  | |収入(=GDP) ⬇︎⬆︎   財・サービス| |
  |  -------⬅︎D  S➡︎-------  |
  |販売された財   E_\/均衡点        |
  |・サービス      /\   支出(=GDP)|
   ---------➡︎S ⑥D⬅︎---------
       財の供給 財・サービス 財の需要
              市場
        デフレ    ↔︎  インフレ
      下降(財優勢) 利子率 上昇(貨幣優勢)

政府購入には軍事費が含まれるが、国外へ行く場合が多い。
貨幣はほとんど磨耗せず、生産物は磨耗する。
(利子の問題もケインズが指摘する以上の根本的問題を孕む。)
この非対称性を解消するには、ゲゼルの減価マネーを取り入れるしかない。


       労働の需要      労働の供給  
 お金の流れ------➡︎D  S⬅︎--------- 
  |賃金・地代・利潤 E_\/   労働・土地・資本|
  |(=GDP)  均衡点/\           |
  |  -------⬅︎S  D➡︎-------  |
  | |生産へ     生産要素     所得 | |
  | |の投入      市場   (=GDP)| |
  | |                    | |
  ⬆︎ ⬇︎ 利息・取付け➡︎【銀行】⬅︎預金・利息- ⬇︎ ⬆︎
  \ / ⬅︎融資----  ⬆︎ 利子・貸付け➡︎ \ /
  企\業        公的貯蓄        家\計 
  / \ 保険・法人税➡︎【政府】⬅︎所得税--- / \
  ⬇︎ ⬆︎ ⬅︎助成金--- || --生活保護➡︎ ⬆︎ ⬇︎
  | |      政府購入|(⬅︎-短期国債➡︎)| |
  | |      補助金|消費税  購入された| |
  | |収入(=GDP) ⬇︎⬆︎   財・サービス| |
  |  -------⬅︎D  S➡︎-------  |
  |販売された財   E_\/均衡点        |
  |・サービス      /\   支出(=GDP)|
   ---------➡︎S  D⬅︎---------
       財の供給 財・サービス 財の需要
              市場
  財優勢(デフレ)下降←利子率→上昇(インフレ)貨幣優勢

    トービンのq
       x
イノベーション ジニ係数
    エンゲル係数


       企業の需要 M&A市場 企業の供給
 お金の流れ------➡︎D  S⬅︎---------
  |賃金・地代・利潤 E_\/   労働・土地・資本|
  |(=GDP)  均衡点/\           |
  |  -------⬅︎S  D➡︎-------  |
  | | 企業の買収       企業の売却  | |
  | |                    | |
  | |        株式市場        | |
  |  ---------\/---------  |
  ⬆︎  ---------/\---------  ⬆︎   
  | |                    | |
  | |        生産要素        | |
  | |  労働の需要  市場  労働の供給  | |
  ➡︎ お金の流れ---➡︎D  S⬅︎-------  ⬅︎
  |賃金・地代・利潤 E_\/   労働・土地・資本|
  |(=GDP)  均衡点/\           |
  |  -------⬅︎S  D➡︎-------  |
  | |生産へ         所得(=GDP)| |
  | |の投入                 | |
  ⬆︎ ⬇︎       マクロ /        ⬇︎ ⬆︎
  \ /          /         \ /
  企\業         /          家\計 
  / \        / ミクロ       / \
  ⬇︎ ⬆︎                    ⬆︎ ⬇︎
  | |(GDP=) 財・サービス  購入された| |
  | | 収入      市場   財・サービス| |
  |  -------⬅︎D  S➡︎-------  |
  |販売された財   E_\/均衡点        |
  |・サービス      /\   支出(=GDP)|
   ---------➡︎S  D⬅︎---------
        財の供給      財の需要
   財優勢(デフレ)下降←利子率→上昇(インフレ)貨幣優勢


    トービンのq
       x
   ケインズ雇用理論
イノベーション ジニ係数
    エンゲル係数


       企業の需要 M&A市場 企業の供給
 お金の流れ------➡︎D  S⬅︎---------
  |賃金・地代・利潤 E_\/   労働・土地・資本|
  |(=GDP)  均衡点/\           |
  |  -------⬅︎S  D➡︎-------  |
  | | 企業の買収       企業の売却  | |
  | |                    | |
  | |        株式市場        | |
  |  ---------\/---------  |
  ⬆︎  ---------/\---------  ⬆︎   
  | |                    | |
  | |                    | |
  | |  労働の需要      労働の供給  | |
  ➡︎ お金の流れ---➡︎D  S⬅︎-------  ⬅︎
  |賃金・地代・利潤 E_\/   労働・土地・資本|
  |(=GDP)  均衡点/\           |
  |  -------⬅︎S  D➡︎-------  |
  | |生産へ     生産要素     所得 | |
  | |の投入      市場   (=GDP)| |
  | |                    | |
  ⬆︎ ⬇︎ 利息・取付け➡︎【銀行】⬅︎預金・利息- ⬇︎ ⬆︎
  \ / ⬅︎融資----  ⬆︎ 利子・貸付け➡︎ \ /
  企\業        公的貯蓄        家\計 
  / \ 保険・法人税➡︎【政府】⬅︎所得税--- / \
  ⬇︎ ⬆︎ ⬅︎助成金--- || --生活保護➡︎ ⬆︎ ⬇︎
  | |      政府購入|(⬅︎-短期国債➡︎)| |
  | |      補助金|消費税  購入された| |
  | |収入(=GDP) ⬇︎⬆︎   財・サービス| |
  |  -------⬅︎D  S➡︎-------  |
  |販売された財   E_\/均衡点        |
  |・サービス      /\   支出(=GDP)|
   ---------➡︎S  D⬅︎---------
       財の供給 財・サービス 財の需要
              市場
  財優勢(デフレ)下降←利子率→上昇(インフレ)貨幣優勢



48 件のコメント:

  1. この図は思考とともに目の運動にもなる
    生産要素市場への正規雇用促進政策が足りないことがわかる

    「自分たちの銀行」が必要だ

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  2. 西村ミクロ62頁
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          |代替効果|効果|            x1
          |需要量 の変化|
    スルツキー分解
    (A1→A3)

    (x1の)需要量の変化=代替効果(x2をx1で代替)+所得効果

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  3. 第1財の価格の変化による、第1財の需要の変化

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  4. 第1財の価格の変化(価格の低下)による、第1財の需要の変化


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    第1財の価格の変化(価格の低下)による、第1財の需要の変化

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          |____|効果|
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  5. 第1財の価格の変化(価格の低下)による、第1財の需要の変化

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  6. 第1財の価格の変化(価格の低下)による、第1財の需要の変化

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  7. 第1財の価格の変化(価格の低下)による、第1財の需要の変化

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  10. 第1財の価格の変化(価格の低下)による、第1財の需要の変化

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     |      \ 値上げ\       ̄-_
     |  値上げ後の\ 後の \         ̄-_
     |   価格比率 \価格比率\  値上げ前の価格比率 ̄-_
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          |所得|    |            x1
          |効果|代替効果|
          |_需要量の変化|

    所得目減り時、所得効果は正常財ならマイナス、下級財ならプラスとなる(安物を選ぶから)。
    (図は値上げの場合。神取ミクロ経済学の力75頁参照)

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  12. http://money-lifehack.com/asset-management/1270
    利子と利息の違い

    基本的に違いはありません。貸したお金や借りたお金にかかる費用を利子、利息と言います。
    慣例的には、受け取るお金は「利子」と呼ばれており、支払う場合のお金は「利息」と呼ばれることが多いようです。
    銀行などでは上記のように区分しており、定期預金の利子、住宅ローンやカードローンの利息と分けて使うことがあるケースもあるみたいですが、扱いは結構自由なようです。利子や利息という言葉を使う時はさほど気にして使い分ける必要はなさそうです。



    金利と利率、利回りの違い

    金利や利率、利回りという言葉は、利子・利息を計算するためのレートです。
    通常は1年あたりの%(パーセント)で表示されますが、割(10%)、部(1%)、厘(0.1%)のような形で表現されることもあります。2割5分3厘なら「25.3%」と同じ意味ですね。

    特に何も前置きがない場合1年あたりの金利である「年利」を指しますが、「月利(1カ月当たり)」「日歩(1日当たり)」などを指す場合もあります。月利は年利を12(カ月)で割ったもの、日歩は年利を365(日)で割ったものになります。

    さて、金利と利率、利回りの違いですが、金利と利率については違いは基本的にありません。どちらも同じ意味で用いられます。意味は「1年に発生する利子の元本に対する割合」です。

    一方で「利回り」というのはちょっと変わってきます。金利や利率は1年を単年で見るのに対して「利回り」というのは「特定の運用に対する収益を1年当たりに換算したものを指します(年平均利回り)」。

    たとえば、年利3%の5年間の定期預金(半年複利)という商品を例に考えます。
    金利・利率は表記の通り3%となりますが、利回りは異なります。

    この定期預金は年利3%の半年複利なので半年ごとに利子(利息)が計算され残りの半年はそれが上乗せされた状態で次の利息が計算されます。

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  13. 利子が利息を上回ることはない
    だから利息が真っ先に問題になる

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  14.        労働の需要      労働の供給  
     お金の流れ------➡︎D④ S⬅︎--------- 
      |賃金・地代・利潤 E_\/   労働・土地・資本|
      |(=GDP)  均衡点/\           |
      |  -------⬅︎S  D➡︎-------  |
      | |生産へ     生産要素     所得 | |
      | |の投入      市場   (=GDP)| |
      | |                    | |
      ⬆︎ ⬇︎①利息・取付け➡︎【銀行】⬅︎預金・利息- ⬇︎ ⬆︎
      \ / ⬅︎融資----  ⬆︎ 利子・貸付け➡︎ \ /
     ③企\業②       公的貯蓄        家\計 
      / \ 保険・法人税➡︎【政府】⬅︎所得税--- / \
      ⬇︎ ⬆︎ ⬅︎助成金--- ||(⬅︎短期国債⑤➡︎)⬆︎ ⬇︎
      | |      政府購入| --生活保護➡︎ | |
      | |      補助金|消費税  購入された| |
      | |収入(=GDP) ⬇︎⬆︎   財・サービス| |
      |  -------⬅︎D  S➡︎-------  |
      |販売された財   E_\/均衡点        |
      |・サービス      /\   支出(=GDP)|
       ---------➡︎S ⑥D⬅︎---------
           財の供給 財・サービス 財の需要
                  市場
      財優勢(デフレ)下降←利子率→上昇(インフレ)貨幣優勢

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  15. DSGEモデルの様式化された説明(:=摩擦、[]=ショック)
       [TFP(全要素生産性)ショック]  [投資ショック]
             ____⬇︎___会社__⬇︎_____
            |    ③       ②     |
            |  【商品  -商品→【起業家/  |
            |   生産者】←資本- 資本家】  |
            |    ↗︎/  :   ↖︎     |
            |給与↙︎//   調整費  \    |
            |  // と可変資本の稼働 \   |
      [労働供給 |_//____________\__|
       ショック] //              \[金利差ショック]
         ④⬇︎ /消費財  ⬅︎[値上げ       \ ⬇︎①
          労働/:価格剛性 ⑥ショック]      貸付、融資
     :賃金剛性/↙︎↗︎代金                 \:信用摩擦
         【家計】-------預金--------→【銀行】
           ↖︎ \
         短期国債 税 
          ⬆︎⑤ \ ↘︎
     [政策ショック] 【政府】

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  16. 利子と税金が別々に搾取する
    減価マネーだけがこれを統合する

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  17. トービンのq理論 - Wikipedia
    ja.wikipedia.org/wiki/トービンのq理論
    トービンのq理論 (Tobin's q theory) とは、アメリカの経済学者ジェームズ・トービンが 提唱した投資理論であり、トービンのqは株式市場で評価された企業の価値を資本の再 取得価格で割った値として定義される。 企業の価値とは、株式市場が評価する企業の ...
    参考文献

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  18. トービンのq理論 - Wikipedia
    ja.wikipedia.org/wiki/トービンのq理論
    トービンのq理論 (Tobin's q theory) とは、アメリカの経済学者ジェームズ・トービンが 提唱した投資理論であり、トービンのqは株式市場で評価された企業の価値を資本の再 取得価格で割った値として定義される。 企業の価値とは、株式市場が評価する企業の ...
    参考文献

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  19. トービンのq理論 - Wikipedia
    ja.wikipedia.org/wiki/トービンのq理論
    トービンのq理論 (Tobin's q theory) とは、アメリカの経済学者ジェームズ・トービンが 提唱した投資理論であり、トービンのqは株式市場で評価された企業の価値を資本の再 取得価格で割った値として定義される。 企業の価値とは、株式市場が評価する企業の ...
    参考文献

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  20. トービンのq理論 - Wikipedia
    ja.wikipedia.org/wiki/トービンのq理論
    トービンのq理論 (Tobin's q theory) とは、アメリカの経済学者ジェームズ・トービンが 提唱した投資理論であり、トービンのqは株式市場で評価された企業の価値を資本の再 取得価格で割った値として定義される。 企業の価値とは、株式市場が評価する企業の ...
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  21. トービンのq理論 - Wikipedia
    ja.wikipedia.org/wiki/トービンのq理論
    トービンのq理論 (Tobin's q theory) とは、アメリカの経済学者ジェームズ・トービンが 提唱した投資理論であり、トービンのqは株式市場で評価された企業の価値を資本の再 取得価格で割った値として定義される。 企業の価値とは、株式市場が評価する企業の ...
    参考文献

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  22. トービンのq理論 - Wikipedia
    ja.wikipedia.org/wiki/トービンのq理論
    トービンのq理論 (Tobin's q theory) とは、アメリカの経済学者ジェームズ・トービンが 提唱した投資理論であり、トービンのqは株式市場で評価された企業の価値を資本の再 取得価格で割った値として定義される。 企業の価値とは、株式市場が評価する企業の ...
    参考文献

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  23. 生産要素市場
    アルフレッド・マーシャルは、4つの生産要素を紹介した。ジョン・ベイツ・クラークは、限界生産力説に基づく分配理論を展開した。フランク・ナイトは、完全競争の下では不確実性を排除することはできないと主張し、その不確実性に対処する経営者への報酬として、利潤を基礎付けた。市場経済において要素市場を分けて考えると、契約者は利潤を形成するために技術進歩を考慮に入れた土地・労働・資本などの他の生産要素を合体させる。

    資本は多義語であり、景気を浮揚する金融資本としての意味から、他の財を形成する投資財としての資本、また他財を生産するインフラストラクチャー的な側面もある。未来における経済成長を達成するために、投資財は重要である。
    固定資本とは、将来にわたって経済の潜在生産力の増加のために計画された機械・工場プラント・設備資本・新技術・工場群・財資本のことを言う。
    労働資本とは、近い将来に消費される、あるいは近い未来に製品にされる製品と半製品のことであり、生産過程(給与、請求書、税金、利率)から即時消費を求められている流動性資産もこのなかに含まれている。
    市場経済と生産要素
    カール・ポランニーは、『大転換』において、市場経済と生産要素の関係について論じた。市場経済は、本来は商品ではない労働(人間)、土地(自然)、貨幣を商品化し、人間の生活を破壊すると述べた(擬制商品論)。

    レッセフェール的な自由貿易では、経済的な効率性は生産要素の自由移動が可能になって始めて達成できる。しかしポランニーは、レッセフェール政策が適用されると、歴史的には生産要素の自由移動を妨げるように法律が動くと議論している。ポランニーはこの現象を、市場経済の自己調整システムに対する社会の自己防衛と位置づけた。

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  24. 生産要素市場
    アルフレッド・マーシャルは、4つの生産要素を紹介した。ジョン・ベイツ・クラークは、限界生産力説に基づく分配理論を展開した。フランク・ナイトは、完全競争の下では不確実性を排除することはできないと主張し、その不確実性に対処する経営者への報酬として、利潤を基礎付けた。市場経済において要素市場を分けて考えると、契約者は利潤を形成するために技術進歩を考慮に入れた土地・労働・資本などの他の生産要素を合体させる。

    資本は多義語であり、景気を浮揚する金融資本としての意味から、他の財を形成する投資財としての資本、また他財を生産するインフラストラクチャー的な側面もある。未来における経済成長を達成するために、投資財は重要である。
    固定資本とは、将来にわたって経済の潜在生産力の増加のために計画された機械・工場プラント・設備資本・新技術・工場群・財資本のことを言う。
    労働資本とは、近い将来に消費される、あるいは近い未来に製品にされる製品と半製品のことであり、生産過程(給与、請求書、税金、利率)から即時消費を求められている流動性資産もこのなかに含まれている。
    市場経済と生産要素
    カール・ポランニーは、『大転換』において、市場経済と生産要素の関係について論じた。市場経済は、本来は商品ではない労働(人間)、土地(自然)、貨幣を商品化し、人間の生活を破壊すると述べた(擬制商品論)。

    レッセフェール的な自由貿易では、経済的な効率性は生産要素の自由移動が可能になって始めて達成できる。しかしポランニーは、レッセフェール政策が適用されると、歴史的には生産要素の自由移動を妨げるように法律が動くと議論している。ポランニーはこの現象を、市場経済の自己調整システムに対する社会の自己防衛と位置づけた。

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  25. 第3章 ケンブリッジ学派の経済学 ケンブリッジ学派の経済学 (Adobe PDF) -htmlで見る
    park.saitama-u.ac.jp/~yanagisawa/het10/20-35.pdf
    ジェヴォンズとケンブリッジ学派の創始者アルフレッド・マーシャル. (1842-1924)は ... 動態」はもう一つのキ. ーワードである .... 第3篇から第5篇までは、生産や消費、交換の 一般的な状態が不変と想定されており、マーシャル自身が. 「仮説的休眠 ..... とが最善で あるように思われる」(p.139)として、

    組織を第4の生産要素に付け加えた。

    組織のレベル ...
    http://repository.osakafu-u.ac.jp/dspace/ Title Author(s) Citation Issue ... (Adobe PDF)
    repository.osakafu-u.ac.jp/dspace/bitstream/.../2010900032.pd...
    アルフレッド・マーシャルを中心として―. 近藤 真司 ... 1.マーシャルの出自に関する 研究. 17. 2.心理学から経済学へ. 19. 3.初期経済学講義. 21. 4.労働者階級の将来. 27 .... マーシャルは生産の要素として,

    土地・資本・労働の三要素に加えて産業 ... さらに,マーシャルの進化経済学的側面を明らかにするうえでも一つの.

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  26.     トービンのq
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       マーシャル組織論
    イノベーション ジニ係数
        エンゲル係数

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  27. フランク・ハインマン・ナイト(Frank Hyneman Knight, 1885年11月7日 - 1972年4月15日)は、20世紀前半に活躍したアメリカの経済学者。ジェイコブ・ヴァイナー、ヘンリー・シモンズとともにシカゴ学派の創設者である。1950年アメリカ経済学会会長。

    略歴
    ミシガン大学、テネシー大学を経て、コーネル大学で学位を取得。
    コーネル大学講師、シカゴ大学講師、アイオワ大学助教授を経て、1928年にシカゴ大学教授に就任。
    1950年にアメリカ経済学会会長となった。
    立場
    ナイトはアルフレッド・マーシャルの経済学を継承し、道徳哲学に裏付けられた自由主義と自由企業制度の改革と社会進歩の考えを深化した。このためか、ミルトン・フリードマンやジョージ・スティグラー、ロナルド・コースなどシカゴ学派の第2世代と呼ばれる経済学者を育てたものの、自由競争に全幅の信頼を置くフリードマンらとは違い政府による政策的な介入をある程度は是認する立場を取っている。
    業績
    ナイトの経済学における最大の業績は、著書『Risk, Uncertainty and Profit(危険・不確実性および利潤)』である。ナイトは確率によって予測できる「リスク」と、確率的事象ではない「不確実性」とを明確に区別し、「ナイトの不確実性」と呼ばれる概念を構築した。
    ナイトは、不確定な状況を3つのタイプに分類した。
    第1のタイプは「先験的確率」である。これは例えば「2つのサイコロを同時に投げるとき、目の和が7になる確率」というように、数学的な組み合わせ理論に基づく確率である。
    第2のタイプは「統計的確率」である。これは例えば男女別・年齢別の「平均余命」のように、経験データに基づく確率である。
    そして第3のタイプは「推定」である。このタイプの最大の特徴は、第1や第2のタイプと異なり、確率形成の基礎となるべき状態の特定と分類が不可能なことである。さらに、推定の基礎となる状況が1回限りで特異であり、大数の法則が成立しない。ナイトは推定の良き例証として企業の意思決定を挙げている。企業が直面する不確定状況は、数学的な先験的確率でもなく、経験的な統計的確率でもない、先験的にも統計的にも確率を与えることができない推定であると主張した。
    そしてナイトは完全競争の下では不確実性を排除することはできないと主張し、その不確実性に対処する経営者への報酬として、利潤を基礎付けた。
    人物像
    ナイトの授業を受講し、後に同僚となったジョージ・スティグラーは以下のようにナイトを表現した。
    タバコを吸うときは、爪楊枝を刺してひげを焦がすまで吸いきろうとする。
    ある時、「今から話す理論が分からない学生は経済学部を辞めろ!」と勢いよく叫んだ。しかし、その10分後、「自分もようやく2年前にこの理論が理解できたんだ」とつぶやく。
    ナイトの講義を取った学生は、ナイトのあっちへ行ったりこっちへ行ったりの授業を、1年目はノートを取ろうと悪戦苦闘する。2年目以降はそんなことをせずに、1年目の学生が悪戦苦闘しながらノートを取るのを見て笑う。
    だが、彼は学生からも、学内の教師たちからも尊敬された。「ほかの誰にも見たことが無いほど、真実に対する無条件の奉仕の精神を人々に感じさせた」。」[1]
    アメリカが広島、長崎に原子爆弾を落としたことは人類の犯した最悪の罪であると糾弾し、また広島の原爆で両親を失った少女を養女としていた。[2]
    脚注
    ^ 1997年――世界を変えた金融危機 竹森俊平82頁
    ^ 2013年――経済学は人びとを幸福にできるか 宇沢弘文35頁


    参考文献
    1997年――世界を変えた金融危機 竹森俊平[1]
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  28.    マーシャル
    ナイト クラーク ポランニー
       ポランニー

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  29. 伊東光晴『ケインズ』(97~100頁):

                 ここからだけをと
                 ると伝統的な理論
                 と同じになる
                 |______|
    賃|   D       |      | ___
    金|  労働\  → \ → \  /    |
    率| 需要曲線\    \  線\/     |
     |      \    \曲 /\     |
    w|___労_働_\供_給_\/A \   _|_
     |S      |\    \完全 \   
     |       | \   |\雇用点\
     | 雇用労働者 |  \_D| \_  \_
     |_______|_____|_______   
    0        N1    N0   雇用量

       働  き  た  い  人 (N0)
    w  雇われる人         (N1)
             失  業  者 (N1N0)


    実|
    質|
    賃|D      S
    金|  \  /
    w|___\/E
     |   /\     
     |S / |\ D
     |    |
    0|____|________
          N 労働雇用量(N)

    :宇沢弘文『「一般理論」を読む』44~5頁,ケインズ1:2:4
    上の古典派の失業概念には、非自発的失業は含まれていないとケインズは主張する。


    実質
    賃金
     |
     |D      S
    w|_\A__B/ 
     |  \  /
    we___\/E
     |   /\     
     |S / |\ D
     |    |
    0|____|________
          Ne 労働雇用量(N)

    図で、労働に対する需要と供給とはそれぞれ、DD曲線、SS曲線によって
    あらわされている。この二つの曲線の交点Eに対応する実質賃金w^eのときには、
    労働市場で、需給均等となり、完全雇用の状態が実現する(古典派の主張)。
    それに対して、実質賃金がw^eより高く、たとえば図でwと記した水準であるときには、
    労働供給は需要よりABだけ多くなり、非自発的失業がABだけ発生することになる。
    46頁,宇沢ケインズ1:2:4

       

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  30.     トービンのq
           x
       ケインズ雇用理論
    イノベーション ジニ係数
        エンゲル係数


           企業の需要 M&A市場 企業の供給
     お金の流れ------➡︎D  S⬅︎---------
      |賃金・地代・利潤 E_\/   労働・土地・資本|
      |(=GDP)  均衡点/\           |
      |  -------⬅︎S  D➡︎-------  |
      | | 企業の買収       企業の売却  | |
      | |                    | |
      | |        株式市場        | |
      |  ---------\/---------  |
      ⬆︎  ---------/\---------  ⬆︎   
      | |                    | |
      | |                    | |
      | |  労働の需要      労働の供給  | |
      ➡︎ お金の流れ---➡︎D  S⬅︎-------  ⬅︎
      |賃金・地代・利潤 E_\/   労働・土地・資本|
      |(=GDP)  均衡点/\           |
      |  -------⬅︎S  D➡︎-------  |
      | |生産へ     生産要素     所得 | |
      | |の投入      市場   (=GDP)| |
      | |                    | |
      ⬆︎ ⬇︎ 利息・取付け➡︎【銀行】⬅︎預金・利息- ⬇︎ ⬆︎
      \ / ⬅︎融資----  ⬆︎ 利子・貸付け➡︎ \ /
      企\業        公的貯蓄        家\計 
      / \ 保険・法人税➡︎【政府】⬅︎所得税--- / \
      ⬇︎ ⬆︎ ⬅︎助成金--- || --生活保護➡︎ ⬆︎ ⬇︎
      | |      政府購入|(⬅︎-短期国債➡︎)| |
      | |      補助金|消費税  購入された| |
      | |収入(=GDP) ⬇︎⬆︎   財・サービス| |
      |  -------⬅︎D  S➡︎-------  |
      |販売された財   E_\/均衡点        |
      |・サービス      /\   支出(=GDP)|
       ---------➡︎S  D⬅︎---------
           財の供給 財・サービス 財の需要
                  市場
      財優勢(デフレ)下降←利子率→上昇(インフレ)貨幣優勢

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  31.     トービンのq
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       ケインズ雇用理論
    イノベーション ジニ係数
        エンゲル係数


           企業の需要 M&A市場 企業の供給
     お金の流れ------➡︎D  S⬅︎---------
      |賃金・地代・利潤 E_\/   労働・土地・資本|
      |(=GDP)  均衡点/\           |
      |  -------⬅︎S  D➡︎-------  |
      | | 企業の買収       企業の売却  | |
      | |                    | |
      | |        株式市場        | |
      |  ---------\/---------  |
      ⬆︎  ---------/\---------  ⬆︎   
      | |                    | |
      | |                    | |
      | |  労働の需要      労働の供給  | |
      ➡︎ お金の流れ---➡︎D  S⬅︎-------  ⬅︎
      |賃金・地代・利潤 E_\/   労働・土地・資本|
      |(=GDP)  均衡点/\           |
      |  -------⬅︎S  D➡︎-------  |
      | |生産へ     生産要素     所得 | |
      | |の投入      市場   (=GDP)| |
      | |                    | |
      ⬆︎ ⬇︎ 利息・取付け➡︎【銀行】⬅︎預金・利息- ⬇︎ ⬆︎
      \ / ⬅︎融資----  ⬆︎ 利子・貸付け➡︎ \ /
      企\業        公的貯蓄        家\計 
      / \ 保険・法人税➡︎【政府】⬅︎所得税--- / \
      ⬇︎ ⬆︎ ⬅︎助成金--- |⬆(⬅︎-短期国債➡︎)⬆︎ ⬇︎
      | |         |消費税       | |
      | |      政府購入|    購入された| |
      | |収入(=GDP) ⬇︎|   財・サービス| |
      |  -------⬅︎D  S➡︎-------  |
      |販売された財   E_\/均衡点        |
      |・サービス      /\   支出(=GDP)|
       ---------➡︎S  D⬅︎---------
           財の供給 財・サービス 財の需要
                  市場
      財優勢(デフレ)下降←利子率→上昇(インフレ)貨幣優勢

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  32.     トービンのq
           x
       ケインズ雇用理論
    イノベーション ジニ係数
        エンゲル係数


           企業の需要 M&A市場 企業の供給
     お金の流れ------➡︎D  S⬅︎---------
      |賃金・地代・利潤 E_\/   労働・土地・資本|
      |(=GDP)  均衡点/\           |
      |  -------⬅︎S  D➡︎-------  |
      | | 企業の買収       企業の売却  | |
      | |                    | |
      | |        株式市場        | |
      |  ---------\/---------  |
      ⬆︎  ---------/\---------  ⬆︎   
      | |                    | |
      | |                    | |
      | |  労働の需要      労働の供給  | |
      ➡︎ お金の流れ---➡︎D  S⬅︎-------  ⬅︎
      |賃金・地代・利潤 E_\/   労働・土地・資本|
      |(=GDP)  均衡点/\           |
      |  -------⬅︎S  D➡︎-------  |
      | |生産へ     生産要素     所得 | |
      | |の投入      市場   (=GDP)| |
      | |                    | |
      ⬆︎ ⬇︎ 利息・取付け➡︎【銀行】⬅︎預金・利息- ⬇︎ ⬆︎
      \ / ⬅︎融資----  ⬆︎ 利子・貸付け➡︎ \ /
      企\業        公的貯蓄        家\計 
      / \ 保険・法人税➡︎【政府】⬅︎所得税--- / \
      ⬇︎ ⬆︎ ⬅︎助成金--- |⬆(⬅︎-短期国債➡︎)⬆︎ ⬇︎
      | |         |消費税       | |
      | |      政府購入|    購入された| |
      | |収入(=GDP) ⬇︎|   財・サービス| |
      |  -------⬅︎D  S➡︎-------  |
      |販売された財   E_\/均衡点        |
      |・サービス      /\   支出(=GDP)|
       ---------➡︎S  D⬅︎---------
           財の供給 財・サービス 財の需要
                  市場
      財優勢(デフレ)下降←利子率→上昇(インフレ)貨幣優勢

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  33.     トービンのq
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       ケインズ雇用理論
    イノベーション ジニ係数
        エンゲル係数


           企業の需要 M&A市場 企業の供給
     お金の流れ------➡︎D  S⬅︎---------
      |賃金・地代・利潤 E_\/   労働・土地・資本|
      |(=GDP)  均衡点/\           |
      |  -------⬅︎S  D➡︎-------  |
      | | 企業の買収       企業の売却  | |
      | |                    | |
      | |        株式市場        | |
      |  ---------\/---------  |
      ⬆︎  ---------/\---------  ⬆︎   
      | |                    | |
      | |                    | |
      | |  労働の需要      労働の供給  | |
      ➡︎ お金の流れ---➡︎D  S⬅︎-------  ⬅︎
      |賃金・地代・利潤 E_\/   労働・土地・資本|
      |(=GDP)  均衡点/\           |
      |  -------⬅︎S  D➡︎-------  |
      | |生産へ     生産要素     所得 | |
      | |の投入      市場   (=GDP)| |
      | |                    | |
      ⬆︎ ⬇︎ 利息・取付け➡︎【銀行】⬅︎預金・利息- ⬇︎ ⬆︎
      \ / ⬅︎融資----  ⬆︎ 利子・貸付け➡︎ \ /
      企\業        公的貯蓄        家\計 
      / \ 保険・法人税➡︎【政府】⬅︎所得税--- / \
      ⬇︎ ⬆︎ ⬅︎助成金--- |⬆︎(⬅︎-短期国債➡︎)⬆︎ ⬇︎
      | |         |消費税       | |
      | |      政府購入|    購入された| |
      | |収入(=GDP) ⬇︎|   財・サービス| |
      |  -------⬅︎D  S➡︎-------  |
      |販売された財   E_\/均衡点        |
      |・サービス      /\   支出(=GDP)|
       ---------➡︎S  D⬅︎---------
           財の供給 財・サービス 財の需要
                  市場
      財優勢(デフレ)下降←利子率→上昇(インフレ)貨幣優勢

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  34.     トービンのq
           x
       ケインズ雇用理論
    イノベーション ジニ係数
        エンゲル係数


           企業の需要 M&A市場 企業の供給
     お金の流れ------➡︎D  S⬅︎---------
      |賃金・地代・利潤 E_\/   労働・土地・資本|
      |(=GDP)  均衡点/\           |
      |  -------⬅︎S  D➡︎-------  |
      | | 企業の買収       企業の売却  | |
      | |                    | |
      | |        株式市場        | |
      |  ---------\/---------  |
      ⬆︎  ---------/\---------  ⬆︎   
      | |                    | |
      | |                    | |
      | |  労働の需要      労働の供給  | |
      ➡︎ お金の流れ---➡︎D  S⬅︎-------  ⬅︎
      |賃金・地代・利潤 E_\/   労働・土地・資本|
      |(=GDP)  均衡点/\           |
      |  -------⬅︎S  D➡︎-------  |
      | |生産へ     生産要素     所得 | |
      | |の投入      市場   (=GDP)| |
      | |                    | |
      ⬆︎ ⬇︎ 利息・取付け➡︎【銀行】⬅︎預金・利息- ⬇︎ ⬆︎
      \ / ⬅︎融資----  ⬆︎ 利子・貸付け➡︎ \ /
      企\業        公的貯蓄        家\計 
      / \ 保険・法人税➡︎【政府】⬅︎所得税--- / \
      ⬇︎ ⬆︎ ⬅︎助成金--- ||(⬅︎-短期国債➡︎)⬆︎ ⬇︎
      | |         |消費税       | |
      | |      政府購入|    購入された| |
      | |収入(=GDP) ⬇︎⬆︎   財・サービス| |
      |  -------⬅︎D  S➡︎-------  |
      |販売された財   E_\/均衡点        |
      |・サービス      /\   支出(=GDP)|
       ---------➡︎S  D⬅︎---------
           財の供給 財・サービス 財の需要
                  市場
      財優勢(デフレ)下降←利子率→上昇(インフレ)貨幣優勢

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  35. ジニ係数


    100 __________
       |         /|
      累|        /o|  
      積|       /  |
      所|      / o |
      得|     /    | 
      シ|    /B o  | A
      ェ|   /      | 
      ア|45度  o    |
     (%) / o      |
       |/_________|
      0     所得順位  100

    三日月の面積B
    二等辺三角形の面積A
    B/A=ジニ係数

    吉川洋マクロ経済学2009年173頁より

    平等時/
    不平等時_|




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  36. ◆ピケティ氏による資本主義の基本法則
    『第1法則』
     資本分配率=資本収益率(r)×資本ストック÷国内総生産(GDP)

    ・・・資本分配率はGDPのうち資本に回る分

    『第2法則』
     資本ストック÷GDP=貯蓄率÷経済成長率(g)

    ・・・gが下がり、貯蓄率÷gが上昇すると資本ストック÷GDP(1単位の生産に必要な資本ストック)も上昇。
    rが一定といった条件下では、第1法則に基づき資本分配率が上昇し、労働分配率は下落

    (注)ピケティ氏は実証分析などに基づき、格差拡大を説明できる関係式として基本法則を示した

    α=r×β (56頁,1章)
    β=s/g (173頁5章,240頁第6章で1948年ドーマーが提示したg=s/βから1956年ソローが展開☆したとされる)

    資本/所得比率β、所得の中の資本シェアα、資本収益率r
    貯蓄率s、成長率g
    (例:所得の中の資本シェアα=30%,資本収益率r=5%,資本/所得率β=600%、57頁より)
    (例:「ある国が所得の12%を毎年貯金しており、当初の資本ストックが所得6年分とすると、資本ストックの成長率は年間2パーセントだ。つまり国民所得とまったく同じ比率であり、資本/所得率は安定状態を保つ。」178頁より)

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  37. ところが社会の断絶は、ある価値や制度に基づいた社会はべつの体制を持つ社会に引き継がれ、不連続ながら継続していくことになります。断絶を経験しながら連綿と続いてきたともいえます。この様な観点から新製品や新技術の採用者の累積数と時間の関係を示したグラフ“ロジャーズのS字曲線”を思い浮かべてください。



     ロジャーズのS字曲線
                         o  o
      普|            o   
      及|        
      率|         o 
       |         
       |        o  
       |        
       |      o    
       |    o      
       |o_____________________
                        時間





                        
      成|                新しいS字曲線
      果|                 ______
      率|                /
      ・|  古いS字曲線  軌道変更➡︎/
      満|        ______/_
      足|       /     /
      度|      /    _/
       | ____/  イノベーション
       |/_______________________
                        努力(資金)


    S曲線グラフの縦軸を成果「社会で生活する人への効用、生活する人の満足度」、横軸を資金(努力)「社会資本を整備するために投じた労力や資金」と考えると、

    ・勾配が急な箇所は高度経済成長期
    ・右側の勾配が緩やかな箇所は成熟し、停滞する過程

    グラフの右側に行くほど、同じ1単位の努力(資金)を投じても得られる効果(満足度)は小さくなります。これは、ケインズ理論の投資の限界効果が逓減することに当てはまります。こうして社会は停滞することになります。

    この停滞を克服する原動力が従来存在したものに新たものを結合すること“イノベーション”に他ありません。そして、その成長軌道は従来のS曲線の延長線上にあるのではなく、全く新たなS曲線が描かれなければならないでしょう。

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  38.        
       |             / _
       |            /_ー
      価|           /ー
      格|         _ー
      ・| 企業資産価値_ー/ 
    log|     _ー / 
       |   _ー  / 
       |  ー   /
       |  ↑  / 
     トービンのq /
       |  ↓/       
       |  /       
       | 企業市場価値
       |__________________
                         時間

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  39. トービンのqは株式市場で評価された企業の価値を資本の再取得価格で割った値。
           
       |             / _
       |            /_ー
      価|           /ー
      格|         _ー
      ・| 企業資産価値_ー/ 
    log|     _ー / 
       |   _ー  / 
       |  ー   /
       |  ⬆︎  / 
     トービンのq / q<1,q=1,q>1
       |  ⬇︎/       
       |  /       
       | 企業市場価値
       |__________________
                         時間

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  40. 上記IS-LM曲線へ至る足がかりの一つとしてケインジアンの交差図がある。マンキューマクロ経済学1:2:8,307頁

    以下、
    マンキューマクロ経済学入門篇1:3:8,308頁,邦訳第2版276頁
    8-7図 IS曲線の導出参照
                 (b)ケインジアンの交差図①3,②6(所得=消費+投 資),7(貯蓄=投 資)
                   支出|
                     |       /
                     |      /ー
                     |    _ー_ー③8
                     |  _ー/ー
                     |_ー_ー |
                     ⬇︎_ー/| |   
                     | / | | 
                     |45度|_|_______
                        Y2⬅︎Y1  所得・生産
                         | | 
                         | |  
    利| (a)投 資関数④11   利|   | | (c)IS曲線④11,14
    子|              子|   | |
    率|              率|I  | | 
     |  \            |  \| |
    r2___\___________|___\ |
    ⬆︎|   |\         ⬆︎|   |\|    
    r1___|_\_________|___|_\ S
     |   | |\        |   | |\_
     |___|_|______   |___|_|_______   
       Ir2⬅︎Ir1  投 資      Y2⬅︎Y1  所得・生産
    (マンキューマクロ経済学入門篇1:3:8,308頁より)

    (a)利子率が上昇すると、計画投資I(r1)は減少する。
    (b)(a)における計画投資I(r1)の減少は、計画支出関数を下方へシフトさせ、
    その結果、所得はY1からY2に減少する。
    (c)IS曲線(c)は、利子率(a)と所得水準(b)の関係をまとめたもの。
    ヒックスの図(c)だけだと思考と導出の過程がわからない。

    図8-11 LM曲線の導出(マンキューマクロ経済学入門篇1:3:8,316頁,邦訳旧第2版285頁参照)
                         
    利| (a)投 資関数      利| (b)LM曲線 ⑤19(④13,15,17)
    子|              子|   
    率|   |          率|   | | 
     |\➡︎\|           |   | |/
    r2_\_\_________r2|___|_|
    ⬆︎|  \|\         ⬆︎|   |/|    
    r1___\_\_______r1|___|_|
     |   |\ \        | _/| |
     |___|________   |___|_|_______   
      -m/p 実質貨幣残高(M/P)  Y1 Y2  所得・生産

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  41. 二部門モデル 西村マクロ経済動学

    生産関数を所与とした際の、最適動学均衡分析。

    二部門モデル、等量曲線

    K2        K2/L2=1  K1
     | |  |  | /       |       | 
     | |  |  |/        |   o   |
    1|_|__|__|____     |    B* | ↖
     | |  | /|         |  o    |  ↘
     | |A*|/_|___K*    |     o |
     | |  /  |         |   o  o|   
     | | /   |         |    o  | o  o C*
     |A|/____|____K    |      o|
     | /     |         |      B|  o  o C
     |/______|____L2   |_______|________L1
    0        1                 1
        資本財部門            消費材部門
         角度が急             ゆるやか
                  

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  42. 効用関数 2種

    時間選好率
    c2

    c1_
    0

    各期の効用関数
    u u(c)
    0 c__


    西村14頁

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  43. トービンのqは株式市場で評価された企業の価値を資本の再取得価格で割った値。
           
       |             / _
       |            /_ー
      価|           /ー
      格|         _ー
      ・| 企業資産価値_ー/ 
    log|     _ー / 
       |   _ー  / 
       |  ー   /
       |  ⬆︎  / 
     トービンのq / q<1,q=1,q>1
       |  ⬇︎/       
       |  /       
       | 企業市場価値
       |__________________
                         時間

    資産価値を45°線上に置いた方がわかりやすいのだが、、、

    返信削除
  44. トービンのqは株式市場で評価された企業の価値を資本の再取得価格で割った値。
           
       |             / _
       |            /_ー
      価|           /ー
      格|         _ー
      ・| 企業資産価値_ー/ 
    log|     _ー / 
       |   _ー  / 
       |  ー   /
       |  ⬆︎  / 
     トービンのq / q<1,q=1,q>1
       |  ⬇︎/       
       |  /       
       | 企業市場価値
       |__________________
                         時間

    資産価値を45°線上に置いた方がわかりやすいのだが、、、

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  45. 効用関数 2種

    時間選好率
    c2

    c1_
    0


    各期の効用関数
    u u(c)
    0 c__

    r

    西村14頁

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  46. ダイヤモンド
     |       
     | o   
     |   
     |  o  
     |     
     |   o  
     |    o  
     |      o
     |          o  o 
     |________________水
    0      
        

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  47. 効用(こうよう、英: utility)とは、ミクロ経済学の消費理論で用いられる用語で、人が財(商品や有料のサービス)を消費することから得られる満足の水準を表す。対語は非効用(不満足)。見込まれている効用は期待効用。

    効用価値説
    近代経済学においては、物の価値を効用ではかる効用価値説を採用し、消費者の行動は、予算の制約の下で効用を最大にするように消費するとされる。また利潤の最大化を目指す企業部門に対し、家計部門は効用の最大化を目指すものと仮定される。一方、古典派経済学およびマルクス経済学においては、物の価値を労働ではかる労働価値説を採用している。効用をもたらすものとしては商品の使用価値(use-value)の概念がある。マルクス経済学では、近代経済学のいう効用すなわち使用価値に対する満足度は、個人の内面にのみ存在する主観的なものであり、また異なる使用価値に対する満足度を比較したり定量化することもできないため、労働のように客観的に定量化可能なものではなく、諸商品に共通する価値の基準たりえない、としている。

    希少性と効用
    価格の表す希少性は、効用とは区別すべき概念である[1]。伝統的には水とダイヤモンドを例として価値と価格のパラドックスを問題にしたアダム・スミスがいる。水はそれなしで人間が生きていけない程効用の大きなものであるが、豊富に供給されているためその限界効用(後述)は小さくなっており、市場価格は非常に安いものとなっている。一方、ダイヤモンドは単なる装身具であり、水に比べて効用は小さいが非常に希少であるため限界効用が大きく市場では高い価格で取引される。これが水のない砂漠であれば、人は容易に一杯の水のためにダイヤモンドを手放すであろう。水に希少性が出てきたのでダイヤモンドの限界効用を上回ってしまうためである。

    基数的効用と序数的効用
    効用を測定する方法としては、基数的効用(Cardinal Utility)と序数的効用(Ordinal Utility)とがある。前者が効用の大きさを数値(あるいは金額)として測定可能であるとするのに対して、後者は効用を数値として表すことは出来ないが順序付けは可能であるとする点で異なり、両者の違いは、これは効用の可測性の問題として、効用の概念の発生当初から議論の対象であった。なお、基数的効用が分かればその順番付けをすることは可能なので、序数的効用に基づいて導出された理論は、基数的効用に基づいた場合でも成り立つ(序数的効用の方が緩い仮定である)。

    当初は基数的効用の考えが主流であり、効用は測定可能で、各個人の効用を合計すれば社会の効用が計算され、また、異なる個人間で効用を比較したり足し合わせることも可能であると考えられた。

    しかし、効用の尺度として客観的なものを見出すことができなかったため、現在では多くの経済学者が、「ある選択肢が、他の選択肢より好ましいかどうか」という個人の選好関係を基に、より好ましい財の組み合わせはより大きな効用をもつ、という意味での序数的効用によって効用を考えている。序数的効用では効用は主観的なもので、異なる個人間で比較すること(たとえば、ある人にとってリンゴ一個を貰えることによる満足度の増加と、別の人にとってリンゴ一個を貰えることによる満足度の増加を比較して、どちらの満足度の増え分が大きいかを判断すること)も、単純に各個人の効用を足し合わせて社会全体の効用を測定することもできないとされる。尺度水準を参照のこと。

    限界効用逓減の法則
    「限界効用#限界効用逓減の法則」を参照
    財の追加的一単位の消費による効用の増加分を限界効用と呼ぶ。限界効用は、消費量が増加するにつれて減少すると考えられ、これを「限界効用逓減の法則」と呼ぶ。

    無差別曲線

    無差別曲線(青線)
    これに対し、2つの財の組み合わせの効用を分析するグラフに無差別曲線がある。ある消費者Aの効用について、横軸を財X1(例えばコーヒー)の消費量、縦軸を財X2(例えば紅茶)の消費量として1象限の空間を作るとそこにX1とX2の無数の組み合わせが存在する。

    ここで例えばコーヒー1杯と紅茶2杯の組み合わせの効用と、コーヒー2杯と紅茶1杯の組み合わせの効用が等しいとするとこの2点を含む効用の等しいコーヒーと紅茶の消費量の組み合わせの曲線を引くことができる。これを無差別曲線という。コーヒーと紅茶の組み合わせの効用が無差別であるというところからこのように呼ばれる。一組の財の組み合わせについては効用の量は無数に存在するので、一つの財の組み合わせについて無数の無差別曲線を引くことができる。(青線)コーヒー1杯の価格と紅茶1杯の価格が明らかになると消費者Aの予算のグラフ(右下がりの直線=赤)を同じグラフに重ねることができる。ところで後述する「限界代替率逓減の法則」により一般に無差別曲線は右下がりで原点(X1=0,X2=0の点)に対して凸の曲線となるので、無数の無差別曲線の内1つは1点で予算のグラフと接することになる。この無差別曲線は消費者Aの予算を満たし、かつ効用が最大となる曲線であり、合理的な消費者はこの接点のコーヒーと紅茶の消費量の組み合わせを選択するであろう。

    無差別曲線は、2財モデルの消費者行動分析においては基本的なツールとして用いられる。

    限界代替率逓減の法則
    また複数の財の任意の消費量における限界効用の比を限界代替率と呼ぶ。消費者は市場価格の比と限界代替率が等しくなる点で効用を最大化するという意味で、限界代替率は消費者行動分析において重要な役割を果たす。

    なお、財Aを増やすにつれて同じ効用を保つために諦めねばならない財Bの量が減ることは、財Aに対する財Bの限界代替率逓減の法則といわれる。

    この法則は序数的効用 に基づく。

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  48. 水とダイヤモンドのパラドックス

    価格
     |\-_    /ダイヤモンドの供給曲線
     | \  ̄-_/
    ダイヤの\  / ̄-_水の需要曲線
    価格___\/E1   ̄-_        _- ̄
     |   /\        ̄-_  _- ̄
    水の__/__\_______ _- ̄_
    価格 /    \    _- ̄E2   ̄-_
     | ダイヤの  \_- ̄水の供給曲線     ̄-_
     |需要曲線 _- ̄\                ̄-_
     |___- ̄__________________________
                              数量
          


    http://psuke.hungry.jp/micro/microinter1.html
    数量と満足度の関数(関係を表した数式)を効用関数といいます。上図のような数式や形で効用関数を表現できる人はピザを何枚もらっても、あたらしくもらったピザの満足度がはじめてピザをもらった時の満足度とまったく変わらないという人ですね。新しくもらったピザの満足度、というのをピザの限界効用といいます。「限界(marginal)」とは「追加的な」という意味です。だから、先ほどの表現を経済学風に変えると、「ピザの限界効用が変わらない人」という表現になります。このように、効用関数をどのような数式、形で表すかによって表現する人間像が変わります。では、あなたはピザを何度ももらう時に、いつも同じ嬉しさを感じるでしょうか?たとえば、ピザを3枚もらった後に新しく4枚目のピザをもらったときの満足度は始めにピザ1枚目をもらった時の満足度と等しいでしょうか?私は1枚目のときには空腹ですからとても嬉しいですけども、3枚食べた後にさらにもらうとなると、お腹がいっぱいですから、あまり嬉しくありません。このように追加的な満足度はだんだんと減少してくるということもあります。これを限界効用逓減の法則といいます。「逓減」とは次第に減少することです。では、限界効用逓減の法則を満たしている効用関数はどのように表せるのでしょうか。それは下の図のようになります。


     |       
     |            o   o
     |         o
     |       o  
     |     o
     |    o  
     |   o  
     |  o
     |  o  
     |________________x

    0      


    しかし、まれにですがもらえればもらえるほど、追加的な満足度が増加していくということもあるかもしれません。たとえば、お酒。1杯目はおいしいが、何倍も飲んでいると酔いが回って、さらにおいしく感じることがあるなどです。そのときには下の図のように、先ほどの効用関数とは逆になっているはずです。




    無差別曲線

    無差別曲線(青線)
    これに対し、2つの財の組み合わせの効用を分析するグラフに無差別曲線がある。ある消費者Aの効用について、横軸を財X1(例えばコーヒー)の消費量、縦軸を財X2(例えば紅茶)の消費量として1象限の空間を作るとそこにX1とX2の無数の組み合わせが存在する。

    ここで例えばコーヒー1杯と紅茶2杯の組み合わせの効用と、コーヒー2杯と紅茶1杯の組み合わせの効用が等しいとするとこの2点を含む効用の等しいコーヒーと紅茶の消費量の組み合わせの曲線を引くことができる。これを無差別曲線という。コーヒーと紅茶の組み合わせの効用が無差別であるというところからこのように呼ばれる。一組の財の組み合わせについては効用の量は無数に存在するので、一つの財の組み合わせについて無数の無差別曲線を引くことができる。(青線)コーヒー1杯の価格と紅茶1杯の価格が明らかになると消費者Aの予算のグラフ(右下がりの直線=赤)を同じグラフに重ねることができる。ところで後述する「限界代替率逓減の法則」により一般に無差別曲線は右下がりで原点(X1=0,X2=0の点)に対して凸の曲線となるので、無数の無差別曲線の内1つは1点で予算のグラフと接することになる。この無差別曲線は消費者Aの予算を満たし、かつ効用が最大となる曲線であり、合理的な消費者はこの接点のコーヒーと紅茶の消費量の組み合わせを選択するであろう。

    無差別曲線は、2財モデルの消費者行動分析においては基本的なツールとして用いられる。



    無差別曲線
    x2
     |       
     | o   
     |   
     |  o  
     |     
     |   o  
     |    o  
     |      o
     |          o  o 
     |________________x1

    0      





    時間選好率
    C2
     |       
     | o   
     |   
     |  o  
     |     
     |   o  
     |    o  
     |      o
     |          o  o 
     |________________C1

    0      



    将来に消費することよりも現在に消費 することを好む程度を,時間選好率rate of time preferenceあるいは単に時間選好と 呼ぶ。

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