NAMs出版プロジェクト: ライオネル・ロビンズ Lionel Charles Robbins, Baron Robbins, 1898

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ロビンズ男爵ライオネル・チャールズ・ロビンズ（Lionel Charles Robbins, Baron Robbins, 1898年 11月22日 - 1984年 5月15日）はイギリスの経済学者。
1930年代にはロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（LSE）の経済学部長としてイギリスにローザンヌ学派、オーストリア学派などの流れを汲む大陸ヨーロッパの経済学の伝統を定着させ、LSEをケンブリッジ大学に対抗する経済学の拠点として発展させた。
経済学の方法論に関して書かれた1932年の論考『経済学の本質と意義』（Essay on the Nature and Significance of Economic Science）は非常に有名。またジョン・メイナード・ケインズの『一般理論』の発表後にはケインズとの間に論争を展開した。
第2次世界大戦中から戦後にかけてはイギリス政府に請われ、政府関連のいくつかの役職に就いている。1959年には一代貴族に叙せられた。

ライオネル・ロビンズ
新古典派経済学
Lionel Robbins at the opening of the Lionel Robbins building, 27th July 1978.
生誕	1898年 11月22日シプソン, ミドルセックス
死没	1984年 5月15日（85歳没）ロンドン
国籍	イギリス
研究機関	LSE
影響を受けた人物	ウィリアム・スタンレー・ジェヴォンズフィリップ・ウィックスティードレオン・ワルラスヴィルフレド・パレートオイゲン・フォン・ベーム＝バヴェルクフリードリヒ・フォン・ヴィーザークヌート・ヴィクセルアルフレッド・マーシャル
影響を与えた人物	チャールズ・グッドハート
実績	ロビンズ・リポート
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経歴と影響編集

学歴編集

1920年、LSEに入学した。当初はハロルド・ラスキの下で政治学を学んでいたが、後に経済学に専攻を変え、エドウィン・キャナンとヒュー・ダルトンに師事する。
彼は、早い時期からウィリアム・スタンレー・ジェヴォンズとフィリップ・ウィックスティードを支持していた。また、レオン・ワルラス、ヴィルフレード・パレート、オイゲン・フォン・ベーム＝バヴェルク、フリードリヒ・ハイエク、クヌート・ヴィクセルといった大陸ヨーロッパの経済学者の著作から学び、影響を受けた。
そのため、ロビンズは、同時代のイギリスの経済学者の中では、異色の存在と考えられている。なぜなら、当時イギリス及び英語圏の経済学界で圧倒的な影響力を誇っていたのは、アルフレッド・マーシャルと彼の門下の経済学者たち（いわゆるマーシャル派）であり、彼らの展開する理論は、大陸の経済学者たちのそれとは一線を画していたからである。つまり、大陸の経済学者たちが数学による定式化と一般均衡理論の発展を促進したのに対して、マーシャルらは数学的手法を重視せず一般均衡ではなく部分均衡を用いて議論を展開していた。こうした状況下で、ロビンズは、明らかに大陸の伝統に親近感を抱いており、この時代のイギリス人経済学者としては珍しくマーシャルの影響を受けなかったのである。また、その背景ゆえに、彼はその後マーシャルの流れを汲む経済学者との論争にコミットしていくことになったとも言える。
1923年にLSEを卒業した。

職歴編集

1923年にLSEを卒業後はウィリアム・ベヴァリッジの研究助手を務め、また講師としてオックスフォード大学のニュー・カレッジへと赴いた。1925年になってLSEの教授陣に正式に名を連ね、1929年には経済学部長に就任。1941年から1945年の戦時下に公務員となる。1945年にLSEに戻り、1961年に辞職するまで経済学部長の任にあった。
予てよりオーストリア学派にも理解を持っていたロビンズは、学部長に就任して初めての人事でフリードリヒ・ハイエクをLSEに招聘した。またこの時期のLSEには学生或いは若手の研究者としてジョン・ヒックス、ニコラス・カルドア、アバ・ラーナー、ティボール・シトフスキーといった人物が在籍しており、彼らもまた数学的に洗練された大陸ヨーロッパの経済学に多大な影響を受けていた。こうしたロビンズの大陸の経済学の積極的な移入と新しい世代の活躍により、LSEはイギリスにおけるローザンヌ学派など大陸の伝統を汲む新古典派経済学の拠点となった。
また、この時期にはロビンズ自身を含めLSEの経済学者は主にケンブリッジ大学を拠点としたマーシャル派の経済学者と積極的に論争を繰り広げた。例えば景気循環を巡るハイエクとジョン・メイナード・ケインズの論争や、ロビンズとアーサー・セシル・ピグーとの間の効用の個人間比較に関する論争は有名である。ロビンズとLSEは論争を通じて自らの主張を定着させ、イギリスの経済学界における変化をもたらしたが、その影響はイギリスに留まらず英語圏の諸国にも及んだ。とりわけアメリカにあってフランク・ナイトはロビンズに影響を受け、大陸ヨーロッパの新古典派を摂取して（第1期）シカゴ学派を確立した。

アカデミズム以外編集

ロビンズの活躍はアカデミズムの世界の外にも及んだ。1941年にはウィンストン・チャーチル戦時内閣の内閣官房の経済部門の局長となり、戦時下の経済運営と戦後の計画の責任者となった。この間1943年にはホット・スプリングス会議、1944年にはブレトンウッズ会議のそれぞれイギリス代表に参加し、戦後の国際経済秩序の確立に関わった。次いで1945年には米英金融協定の交渉に携わった。
1945年に政府のポストを離れLSEに戻ったが、1961年にはLSEの経済学部長を辞職して再び政府に参画することになる。今度のポストは高等教育に関する委員会の委員長であり、1964年までこの職に留まった。1963年には高等教育に関するロビンズレポートを提出し、大学教育の拡大を提言した。またこれに関連して1968年には大学教育の拡充政策の一環として新たに設けられたスターリング大学の学長に就任した。
この他の学外での活動としてはナショナル・ギャラリーの評議員（1952年 - 1974年）、テート・ギャラリーの評議員（1953年 - 1959年, 1962年 - 1967年）、ロイヤル・オペラ・ハウスの理事（1955年 - 1980年）が挙げられる。さらに本業では1954年から1955年に賭けて王立経済学会の会長を、1962年から1967年にかけてブリティッシュ・アカデミーの会長を務めた。85歳没。

業績編集

『経済学の本質と意義』編集

ロビンズの最も著名な著作は1932年のEssay on the Nature and Significance of Economic Science（『経済学の本質と意義』）である。ここで述べられている経済学の定義、すなわち「様々な用途を持つ希少性のある資源と目的との間の関係としての人間行動を研究する科学」という定義は、今日でもなおよく引用されるものである。希少性に着目してそれに基づいて理論を構築するのは、限界革命以降の新古典派経済学の特徴であり、この定義は限界主義の立場をよく表しているといえる。したがって、ここからもロビンズに対する大陸ヨーロッパの経済理論の影響を窺うことができる。
このように、ロビンズの初期の研究は、ローザンヌ学派やオーストリア学派に近い立場からマーシャルの流れを汲む理論を論駁し、新たな経済理論を打ち立てることに関心を向けていた。1928年の論文では、マーシャルの企業の理論を批判し、またその後はマーシャル流の「実質コスト」に基づく供給理論に代えて、フリードリヒ・フォン・ヴィーザーの理論を発展させた代替コストに基づく供給理論を提唱した。

マーシャル派との論争編集

『経済学の本質と意義』は経済学の方法論に関して今日まで影響力の強い著作であるが、同時にこの著作は副産物としてマーシャル派の経済学者との間の新たな論争を巻き起こした。それが効用と厚生経済学を巡る論争である。
『経済学の本質と意義』のなかでロビンズは効用の個人間比較を科学的な根拠がないとして批判しているが、これはアーサー・セシル・ピグーの厚生経済学のフレームワークを批判するものでもあった。ピグーの厚生経済学は個人の福祉の観点から経済システムや政策を評価するという画期的な目的を持ったものであったが、ピグーは効用を福祉の指標として専ら用いた。ロビンズが問題としたのはピグーの効用に関する考え方であった。ピグーはジェレミー・ベンサム以来の功利主義の伝統に従い基数的効用を想定した。すなわちピグーのフレームワークにおいては効用は実体のある概念であり、単位を用いて計測できるものであった。従って効用を個人間で比較したり、足し合わせることが可能となる。ピグーの厚生経済学では計測された効用を個人について足し合わせ、その効用の総和の大小を社会の状態、経済システムの評価に用いることが想定されていたのである。
これに対してロビンズは効用の個人間での比較を科学としては否定したため、ロビンズの枠組みでは基数的効用を用いることが出来なこととなる。後に両者の論争はロビンズの「勝利」に終わるが、ロビンズの示唆に従って厚生経済学の再構成を行い「新厚生経済学」を確立したジョン・ヒックス、ニコラス・カルドア、さらにはポール・サミュエルソンといった経済学者たちは順序にのみ焦点を当てる序数的効用を新しいフレームワークの基礎に用いた。

ケインズ理論以降編集

ジョン・メイナード・ケインズによる『一般理論』が公刊されるとともに、ロビンズはケインズの理論に対する批判に転ずることになる。1934年にはThe Great Depression（『大恐慌』）を著し、ケインズとは全く異なる大恐慌に関する分析を導き出した。
ロビンズはLSEを反ケインズ派の拠点とする意図を持っていたが、これは成功しなかった。ヒックス、カルドア、ラーナーといったかつてロビンズの影響を受けた若手の経済学者が今度はケインズの側につき、ケインズの理論の普及の担い手となったからである。このようにケインズの理論の影響力が高まるにつれてロビンズも態度を軟化させ、次第にケインズの理論を受け入れるようになった。
経歴の終盤において、ロビンズの関心は経済学の学説史に向けられるようになった。1980年代にロビンズがLSEで行った学説史の講義は、1998年に出版された。

主要著作・論文編集

"Dynamics of Capitalism", 1926, Economica.
"The Optimum Theory of Population", 1927, in Gregory and Dalton, editors, London Essays in Economics.
"The Representative Firm", 1928, EJ.
"On a Certain Ambiguity in the Conception of Stationary Equilibrium", 1930, EJ.
Essay on the Nature and Significance of Economic Science, 1932.
"Remarks on the Relationship between Economics and Psychology", 1934, Manchester School.
"Remarks on Some Aspects of the Theory of Costs", 1934, EJ.
The Great Depression, 1934.
"The Place of Jevons in the History of Economic Thought", 1936, Manchester School.
"Interpersonal Comparisons of Utility: A Comment", 1938, EJ.
The Economic Causes of War, 1939.
The Economic Problem in Peace and War, 1947.
The Theory of Economic Policy in English Classical Political Economy, 1952.
Robert Torrens and the Evolution of Classical Economics, 1958.
Politics and Economics, 1963.
The University in the Modern World, 1966.
The Theory of Economic Development in the History of Economic Thought, 1968.
Jacob Viner: A tribute, 1970.
The Evolution of Modern Economic Theory, 1970.
Autobiography of an Economist, 1971.
Political Economy, Past and Present, 1976.
Against Inflation, 1979.
Higher Education Revisited, 1980.
"Economics and Political Economy", 1981, AER.
A History of Economic Thought: the LSE Lectures, edited by Warren J. Samuels and Steven G. Medema, 1998.

日本語訳著書編集

『経済学の本質と意義』中山伊知郎監修、辻六兵衛訳、東洋経済新報社、1957年。
『古典経済学の経済政策理論』市川泰治郎訳、東洋経済新報社、1964年。
『経済発展の学説』井手口一夫・伊東正則共訳、東洋経済新報社、1971年。
『一経済学者の自伝』（自伝文庫）田中秀夫監訳、ミネルヴァ書房、2009年。
『経済学の本質と意義』（近代社会思想コレクション）小峯敦・大槻忠史訳、京都大学学術出版会、2016年。

外部リンク編集

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ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（英:London School of Economics and Political Science, LSE) は、社会科学に特化した、ロンドン大学群を構成するカレッジの一つである。但し、ロンドン大学を構成する他のカレッジと同様に、通常は独立した個別の大学として扱われている。ロンドン中心部オールドウィッチにキャンパスを構える。

London School of Economics
and Political Science

LSE Houghton Street Entrance

校訓

Rerum cognoscere causas
"To know the causes of things"

学校種別

公立

設立年

1895年

学長

ネマト・シャフィク

大学職員数

1,530^[1]

理事会人数

1,570^[1]

学部生数

4,010^[2]

大学院生数

5,790^[2]

所在地

イギリス
Houghton Street, London
WC2A 2AE北緯51度30分50秒西経0度07分01秒 / 北緯51.51389度西経0.11694度
ロンドン

キャンパス

都市

マスコット

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経済学が特に有名で、同分野における主要な大学ランキングにて、英国を含む欧州全域で1位の評価を受けるとともに、関係者から13人のノーベル経済学賞受賞者を輩出するなど、世界最高の教育・研究機関の一つに数えられる。また多くの学問分野を開拓するなど、経済学のみならず社会科学全般において多大な貢献をしており、2019年のQS World University Rankingsにおいては、社会科学分野で世界第2位と評価されている^[3]。近年では、NGOの運営に関する研究や、環境経営学、欧州共同体研究、開発学、紛争解決学などの分野において、パイオニア的な存在となっている。

現在までに卒業生、教員、創立者から計19人のノーベル賞受賞者（経済学賞13人、文学賞2人、平和賞4人）、53人の各国首相・大統領・国家元首を輩出している。