#14:209 Keynes and the Classics Part 8,9 – Bill Mitchell – ModernMonetary Theory

参考：

#30

DSGE批判関連

https://nam-students.blogspot.com/2019/05/dsge.html

MMT predicts well – Groupthink in action 2017 bill

https://nam-students.blogspot.com/2019/06/mmt-predicts-well-groupthink-in-action.html

Mitchell blog Mitchell2019-C(#11~16)内#11~14対応箇所：

NOTE:
The Keynes and Classics series so far is:

• Keynes and the Classics – Part 1 – explains how the Classical system conceived of labour supply and demand and how these come together to define the equilibrium level of the real wage and employment.[#11:166,167]
• Keynes and the Classics – Part 2 – explains how the labour market determines the level of employment and real wage, which in turn, via the production function set the real level of output.[#11169,171,173]
• Keynes and the Classics – Part 3 – tied the previous conceptual development into the denial that there could be aggregate demand failures (Say’s Law), introduced the loanable funds market and discussed the pre-Keynesian critique (Marx) of the Classical full employment model.[#11:173,174]
• Keynes and the Classics – Part 4 – which began Keynes’ critique of Classical employment theory.
• Keynes and the Classics – Part 5 – continues the critique of Classical employment theory.[#15:187]
• Keynes and the Classics Part 6 – considers Keynes’ critique of the Classical Theory of Interest.[#12:189]
• Keynes and the Classics Part 7 – introduces the preliminary concepts in developing a macroeconomic theory of labour demand.
• Keynes and the Classics Part 8 – developed the three cases underpinning the possible shape of a macroeconomic theory of labour demand.[#13:197?,#14:207,208,209]
• Keynes and the Classics Part 9 - [#14:210,212] :頁数は図

#14:209 Keynes and the Classics Part 8 – Bill Mitchell – Modern Monetary Theory

https://nam-students.blogspot.com/2019/06/14209-keynes-and-classics-part-8-bill.html@

http://bilbo.economicoutlook.net/blog/?p=22563 8/9

http://bilbo.economicoutlook.net/blog/?p=22583 9/9

Keynes and the Classics Part 9

billFriday, February 1, 2013

100匹の犬と骨の話

Keynes and the Classics Part 8

billThursday, January 31, 2013

http://bilbo.economicoutlook.net/blog/?p=22563

ケインズと古典その8

bill 2013年1月31日、木曜日

私はいつも金曜日のブログスペースを使って同僚や友人のRandy Wrayと一緒に書いている現代通貨理論の教科書のドラフト版を提供していますが、今日はその慣習から出発し（期限が迫っています）、次の2日間は教科書執筆に専念します。私たちは2013年中にテキストを完成させることを期待しています。コメントはいつでも大歓迎です。これは学部生を対象とした教科書なので、執筆は私の通常のブログのアプローチとは異なります。

私は現在このように開かれている第11章に取り組んでいます：

第11章

11.1はじめにと目的

第10章では、労働市場の測定に関する問題について議論しました。この章では、労働市場とより広い経済における経済活動の測定を支える理論的概念に焦点を当てます。

この章には5つの主な目的があります。

なぜ大量失業が発生するのか、またそれをどのように解決できるのかを説明する。

完全雇用の概念を発展させること。

失業とインフレの関係、いわゆるフィリップス曲線を考えること。

マクロ経済管理（完全雇用と物価安定）のための緩衝在庫枠組みを開発し、この文脈における緩衝在庫としての失業と雇用の使用を比較対照すること。

マクロ経済管理に対する雇用保証（雇用バッファストック）アプローチの概念をより完全に探求すること。

注意：

これまでのケインズとクラシックシリーズは：

ケインズと古典 - パート1  - では、古典的システムが労働需給をどのように考え出したか、そしてこれらがどのようにして実質賃金と雇用の均衡水準を定義するのかを説明している。

ケインズと古典 - パート2  - では、労働市場が雇用水準と実質賃金をどのように決定するかを説明しています。これが生産関数によって実際の生産水準を決定しています。

Keynes and the Classics  - パート3  - では、以前の概念開発を総需要不履行の可能性があるという否定に結び付け（Sayの法則）、融資可能なファンド市場を紹介し、Classic完全雇用モデルのPre-Keynesian批評（Marx）について議論しました。

ケインズと古典 - その4  - それはケインズの古典的雇用理論に対する批判を始めた。

ケインズと古典 - 第5部 - は古典的雇用理論の批判を続けている。

ケインズと古典パート6  - ケインズの関心の古典理論に対する批判を考察する。

ケインズと古典第7回 - 労働需要のマクロ経済理論を発展させるための予備的概念を紹介する。

今日は、マクロ経済的労働需要曲線の概念化を完了しました。

11.16労働のマクロ経済需要曲線

先週の資料はこちら...次のセクションは私が最後の時間に到達した場所であり、議論を深めるためにわずかに書き直されています。

貨幣賃金の変化と実効需要のシフト

マクロ経済的な労働需要曲線を導き出す手がかりは、実効賃金に対する貨幣賃金の変化の影響を分析することです。つまり、第5章、第6章、第7章で概説したように、総供給と総需要の変化の相対的な大きさを考えます。

第7章を思い出してください。名目実効需要のポイントは、総需要（D）曲線と総供給価格（Z）曲線の交点にあります。効果的な需要のポイントはすべての個々の会社が期待される利益を最大化しているところで起こることを私達は学びました。

ケインズは、与えられた量の雇用から得られた生産高の総供給価格を「その雇用を与えることが起業家の間だけの価値がある収入の期待」として定義した（Keynes、JM（1936）の脚注）。雇用、利息とお金、マクミラン、24ページ - チェックページ）。

私たちは、この概念が、商品やサービスの販売から得られる大量の収入をそれぞれの可能な雇用レベルに関連付けることを学びました。総供給価格曲線の各点において、受け取られる収益は、関連する雇用レベルでのすべての製造原価および所望の利益をまかなうのに十分であろう。

総供給価格のZファンクションについて考えるもう一つの方法は、雇用が生み出す生産からの売上収入の各予想受領に対してすべての会社が提供するであろう雇用の総量としてそれを表現することです。

企業は、需要を満たすために商品やサービスを生産するために、投資を通じて生産的な資本を蓄積します。資本ストックが設定されると、企業は、自社の資本の生産的限界および利用可能な労働力およびその他のインプットまで生産量を増加させることによって、供給する商品およびサービスに対する支出の増加に対応するでしょう。フルキャパシティを超えて、彼らは支出の増加が発生したときにのみ価格を上げることができます。

総需要は、世帯、企業、政府そして外国人（世界の他の国々）による、商品とサービスによって生み出された商品やサービスの総購入額です。

国内外の企業経済に供給される実質生産量は、アイドル生産能力があることを条件として総需要によって決定される。

新しいテキストは今日ここで始まります

図11.11のZ関数は、次のように仮定して描かれています。

資本設備の在庫は一定です。

お金の賃金レベルは固定されています。

労働の生産性は固定されています。

これらの変数のいずれかを変更すると関数がシフトします（Z関数のシフト方法を忘れた場合は第7章の説明を更新してください）。

Z関数のもう1つの特徴は、Z上の各点（特定の予想売上収益）が特定のレベルの収入を表すことです。したがって、各収入レベルで、企業はこれらの売上に見合う生産を生み出すのに必要な予想売上収益およびコストを見積もり、それが次に総雇用レベルを定義することになります。

したがって、与えられたZ関数を上げることは、所得が上がるにつれて企業はより多くの生産量を生み出し、より多くの労働者を雇用するようになることを意味します。

図11.11総需要（D）および総供給または総収入（Z）

D関数は、さまざまな（黙示的な）所得水準で経済にどれだけの需要があるかを表します。私達はまたお金の賃金がある特定のD機能に沿って固定されると仮定する。したがって、雇用が増加すると、国民総所得が増加し、それに応じて支出も増加します。

D関数とZ関数の交点が実効需要のポイントを定義します。図11.11では、かっこ内に示されているように、与えられた貨幣賃金レベルW0に対してD関数とZ関数が描かれています。

交差点の左側の任意の点は、総需要が総供給を上回り、企業が生産を拡大する動機となる状況を定義しています（在庫枯渇の観点から予想売上高を上方修正した後）。結果として、総需要と総供給が再び等しくなるまで雇用と所得は上昇するでしょう。

E0の右端の任意の点は、総供給が総需要を上回り、在庫サイクルによって将来の売上収益に対する期待が下方修正されるにつれて、企業が生産、雇用、所得を減少させる状況を定義します。

マクロ経済的均衡はE0における現在の与えられた貨幣賃金率に対して起こり、それが経済における総雇用を決定する。

我々の以前の議論から、貨幣賃金は経済の需給面の両方に影響を与えます。貨幣賃金の変化は企業レベルで限界費用を変化させ、それが今度は業界の供給曲線に影響を及ぼし、それによって総Z関数をシフトさせる。

各雇用レベルで、会社は現在、彼らの利益期待を満たすために同じ雇用および生産高レベルを維持するためにより多くの売上高を要求するので、マネー賃金の上昇はZ関数を押し上げるでしょう。

しかし、高い賃金はまた、各雇用レベルで、支払われる所得が高いことを意味し、これは（第一に、より高い総消費を通じて）総需要を刺激する。その結果、D賃金が上昇するとD関数はシフトする。 （そして、賃金のシフトダウンはカットされます）。

実効需要のポイントを定義する総需要（D）と総供給（Z）の交点は、このように貨幣賃金の変化に敏感です。お金の賃金の大きさに依存します。これはまた、企業が提供する雇用の水準と、経済によって生み出される産出および国民所得の水準を設定します。

異なる金銭賃金レベルに対応する集合的なDおよびZ関数（および実効需要点）のファミリーを描くことができます。これにより、各賃金レベルを有効需要の特定のポイントおよび総雇用と関連付けることができます。

これは、実効需要と貨幣賃金の組み合わせの各点がマクロ経済的労働需要関数の点を構成することを意味します。認識の重要性は、古典的な雇用理論が限界生産性関数を考慮して、商品およびサービス市場を参照せずにマクロ経済的労働需要関数を定義することである。

ケインズとその後に続いてケインズによって採用されたアプローチは、貨幣賃金の動きが実効需要のポイントにどのように影響するかを調べることによって、労働市場におけるマクロ経済労働需要関数の導出を位置づけた。

図11.11では、点E0は貨幣賃金水準W0に対応するマクロ経済労働需要関数上の1点である。

どのようにして各金賃金レベルについて総計されたD-およびZ-関数のファミリー（および結果として生じる有効需要点）を引くかは、金銭賃金の変化が各機能にどのように影響するかによって異なります。

貨幣賃金が変化したときに総雇用に何が起こるかは、変化する貨幣賃金に応じてDおよびZ関数がどれだけシフトするかによって異なります。 3つの異なる状況を定義できます。

貨幣賃金の変化は、D-機能をZ-機能よりも少なくシフトさせるので、貨幣賃金が上昇すると雇用は下がり、貨幣賃金が下がると雇用は上がる。

お金の賃金の変更

D-とZ-関数に同等のシフトをもたらし、雇用は変わらない。

貨幣賃金の変化は、D-機能をZ-機能よりも多くシフトさせるため、貨幣賃金が上昇すると雇用が増加し、貨幣賃金が下降すると雇用が減少します。

彼の有名な1956年の記事「賃金理論へのマクロ経済学的アプローチ」で、アメリカの経済学者シドニー・ウェントローブは貨幣賃金の変化と総雇用の間のありそうな関係について論じた。

[参考文献：Weintraub、S。（1956）、「賃金理論へのマクロ経済的アプローチ」、アメリカ経済レビュー、45（5）、12月、835-856。リンクは、ライブラリにアクセスできる場合はJSTORへのリンクです。

Weintraubは、上で定義した最初の状況は、賃金が上がると雇用が下がるという伝統的な考え方と一致していると述べた。彼はこれを「古典的」と呼んだが、これは古典的雇用理論における失業はお金の賃金を削減することによって排除できるという考えを反映している。

「古典的」な場合を図11.12に示します。上のグラフは、さまざまな金銭賃金レベル、W0、W1、およびW2に対するDおよびZ関数の族を示しています。ただし、W0 <W2です。

マネー賃金率がD関数よりも多く上昇すると、Z関数は上方にシフトします。緑色のEDラインは、各マネー賃金レベルで設定された有効需要点のそれぞれの交点を結んでいます。これらの実効需要点は、今度は、各マネー賃金レベルに対して所定の雇用レベルを決定します。

図11.12の下のパネルは労働市場を示しており、縦軸に貨幣賃金、横軸に雇用を示しています。上と下のパネルの水平目盛りは同等であり、総雇用を測定します。

このように、上のパネルから下のパネルまでの異なるマネー賃金率に対応する実効需要点（総需要、D-は総供給、Z-に等しい）をたどることができ、それによって労働力曲線に対するマクロ経済的需要を導き出すことができます。これは、賃金と雇用の関係を示しています。

このように、すべての貨幣賃金レベルに対する実効需要のすべてのポイントを導き出すことによって、マクロ経済的労働需要曲線を導き出すことができます。このように、下のパネルは、貨幣賃金の変化の結果としてZ関数がD関数よりも大きくシフトした場合、労働曲線に対する結果として生じるマクロ経済的需要はマイナスに傾くことを示しています。

これが、Weintraubが「古典的」事件と呼んだものです。

図11.12古典的なケース

私たちがこの議論で見たように、ケインズは古典的な雇用理論を攻撃しました、なぜなら彼は雇用がお金賃金の動きに特に敏感であると信じなかったからです。上記のD-とZ-関数の相対的な動きに対する3つの可能性に関して、ケインズの位置は2番目のオプションに対応します -  2つの関数は多かれ少なかれ同等にシフトします。

図11.13はこのケースを捉えており、Weintraubはこれを「ケインジアンケース」と呼んでいました。あなたはこれらの仮定の下で労働のためのマクロ経済的な需要曲線は垂直でありそして貨幣賃金の変動に対して不変であることをあなたは見るであろう。

図11.13ケインジアンの場合

第3の選択肢 - 貨幣賃金が変化するとD-関数はZ-関数よりも大きくシフトするということは、Weintraubによって「過小消費者」事件と呼ばれていました。この用語は、金銭賃金の変更が消費支出に何よりも影響を与えるという一部のエコノミストによる見解に由来しています。彼らは、消費の増加が実効需要のポイントを押し上げるので、賃金上昇が雇用を刺激すると信じていました。図11.14は、消費不足のケースを示しています。

図11.14過小消費者事件

Weintraub（842ページ）は、これら3つの事件に関して次のように述べている。

…経済政策の観点からは、それらの意味合いは大きく異なります。

言い換えれば、例えば、現実の世界がケインジアンや過小消費者事件のようなものであるとすれば、金銭賃金を削減することによって失業を解消しようとすることは失敗し、過小消費者事件では雇用にとって災害となる。

もっとここに来る

結論

明日は、マクロ経済の労働需要曲線の導出を完了し、マネー賃金の動きが及ぼす可能性のある影響と、なぜマネー賃金の引き下げが完全雇用を回復させることができないのかを説明します。

私はまとめとしてケインズによる批判をまとめ、市場の調整とケインズの意味の現代的な解釈についてのより高度な資料（2年生のマクロ経済学の学生向けに設計されたテキストの一部）で終わります。

今日はこれで十分です！

（c）著作権2013 Bill Mitchell。全著作権所有。

While I usually use Friday’s blog space to provide draft versions of the Modern Monetary Theory textbook that I am writing with my colleague and friend Randy Wray, today I am departing from that practice (deadlines looming) and devoting the next two days to textbook writing. We expect to complete the text during 2013 (to be ready in draft form for second semester teaching). Comments are always welcome. Remember this is a textbook aimed at undergraduate students and so the writing will be different from my usual blog approach.

I am currently working on Chapter 11 which opens like this:

Chapter 11

11.1 Introduction and Aims

In Chapter 10, we discussed issues relating to labour market measurement. In this Chapter we will focus on theoretical concepts that underpin the measurement of economic activity in the labour market and the broader economy.

The Chapter has five main aims:

• To explain why mass unemployment arises and how it can be resolved.
• To develop the concept of full employment.
• To consider the relationship between unemployment and inflation – the so-called Phillips Curve.
• To develop a buffer stock framework for macroeconomic management (full employment and price stability) and compare and contrast the use of unemployment and employment as buffer stocks in this context.
• To more fully explore the concept of a Job Guarantee (employment buffer stock) approach to macroeconomic management.

NOTE:
The Keynes and Classics series so far is:

• Keynes and the Classics – Part 1 – explains how the Classical system conceived of labour supply and demand and how these come together to define the equilibrium level of the real wage and employment.
• Keynes and the Classics – Part 2 – explains how the labour market determines the level of employment and real wage, which in turn, via the production function set the real level of output.
• Keynes and the Classics – Part 3 – tied the previous conceptual development into the denial that there could be aggregate demand failures (Say’s Law), introduced the loanable funds market and discussed the pre-Keynesian critique (Marx) of the Classical full employment model.
• Keynes and the Classics – Part 4 – which began Keynes’ critique of Classical employment theory.
• Keynes and the Classics – Part 5 – continues the critique of Classical employment theory.
• Keynes and the Classics Part 6 – considers Keynes’ critique of the Classical Theory of Interest.
• Keynes and the Classics Part 7 – introduces the preliminary concepts in developing a macroeconomic theory of labour demand.

Today I complete the conceptualisation of a macroeconomic labour demand curve.

11.16 The macroeconomic demand curve for labour

MATERIAL HERE FROM LAST WEEK … THE FOLLOWING SECTION IS WHERE I REACHED LAST TIME AND IS SLIGHTLY RE-WRITTEN TO BETTER DEVELOP THE ARGUMENT.

Money wage changes and shifts in effective demand

The clue to deriving a macroeconomic labour demand curve is to analyse the impact of money wage changes on effective demand, which means we consider the relative magnitudes of the shifts in aggregate supply and aggregate demand, as outlined in Chapters 5, 6 and 7.

Recall from Chapter 7, we noted that the point of nominal effective demand is found at the intersection of the aggregate demand (D) and aggregate supply price (Z) curves. We learned that the point of effective demand occurs where all individual firms are maximising expected profits.

Keynes defined the aggregate supply price of the output derived for a given amount employment as the “expectation of proceeds which will just make it worth the while of the entrepreneur to give that employment” (footnote to Keynes, J.M. (1936) The General Theory of Employment, Interest and Money, Macmillan, page 24 – check page).

We learned that this concept related a volume of revenue received from the sale of goods and services to each possible level of employment. At each point on the aggregate supply price curve, the revenue received would be sufficient to cover all production costs and desired profits at the relevant employment level.

The other way of thinking about the aggregate supply price Z-function is to express it as the total amount of employment that all the firms would offer for each expected receipt of sales revenue from the production that the employment would generate.

Firms build a stock of productive capital through investment in order to produce goods and services to satisfy demand. Once the capital stock in in place, firms will respond to increases in spending for the goods and services they supply by increasing output up to the productive limits of their capital and the available labour and other inputs. Beyond full capacity, they can only increase prices when increased spending occurs.

Aggregate demand is the total purchases by households, firms, government and foreigners (rest of the world) on goods and services produced by domestic and foreign firms. The volume of real output supplied to the economy is determined by aggregate demand subject to there being idle productive capacity.

NEW TEXT STARTS TODAY HERE

The Z-function in Figure 11.11 is drawn under the assumption that:

• The stock of capital equipment is constant.
• The money wage level is fixed.
• The productivity of labour is fixed.

A change in any of these variables would shift the function (refresh the discussion in Chapter 7 if you have forgotten how the Z-function shifts).

The other characteristic of the Z-function is that each point on Z (a given expected sales revenue) represents a particular level of income. Thus we consider at each income level, firms will estimate expected sale revenue and costs required to generate the production to meet those sales, which, in turn, defines the level of aggregate employment.

So moving up a given Z-function means the firms will be producing more output and employment more workers as income rises.

Figure 11.11 Aggregate demand (D) and Aggregate supply or proceeds (Z)

The D-function describes how much demand there will be in the economy at different (implied) income levels. We also assume that the money wage is fixed along any given D-function. Thus as employment rises, total national income rises and spending rises accordingly.

The intersection of the D- and Z-functions define the point of effective demand. In Figure 11.11, the D- and Z-functions are drawn for a given money wage level, W₀, as denoted in the parenthesis.

Any point to the left of the intersection define situations where aggregate demand exceeds aggregate supply and firms would be motivated to expand production (after revising their expected sales revenue upwards in the light of inventory depletion). As a consequence, employment and income will rise until aggregate demand and aggregate supply are equal again.

Any point to the right of E₀, defines a situation where aggregate supply exceeds aggregate demand and the inventory cycle will see firms reduce output, employment and income as they revise their expectations of future sales revenue downwards.

Macroeconomic equilibrium thus occurs for the current given money wage rate at E₀, which determines total employment in the economy.

From our earlier discussion, the money wage impacts on both the supply and demand sides of economy. A change in the money wage changes the marginal costs at the firm level, which, in turn, impacts on the industry supply curve and thus shifts the aggregate Z-function.

At each employment level, a rise in the money wage will push the Z-function up because the firm now require more sales revenue to sustain the same employment and output levels to satisfy their profit expectations.

But, the higher money wages also means that at each employment level, incomes paid out are higher and this stimulates aggregate demand (in the first instance via higher aggregate consumption), As a consequence, the D-function shifts up when the money wage rises (and shift down in money wages are cut).

The intersection between aggregate demand (D) and aggregate supply (Z), which defines the point of effective demand, will thus be sensitive to changes in the money wage. depends on the magnitude of the money wage. This, in turn, sets the level of employment that firms will offer and the level of output and national income generated by the economy.

We can draw a family of aggregate D- and Z-functions (and points of effective demand) corresponding to different money wage levels. This, in turn, allows us to relate each money-wage level with a particular point of effective demand and aggregate employment.

Which means each point of effective demand and money wage combination constitutes a point on the macroeconomic labour demand function. The importance of the recognition is that the Classical theory of employment considered the marginal productivity function to define the macroeconomic labour demand function without reference to the goods and services market.

The approach adopted by Keynes and those who subsequently followed him, situated the derivation of the macroeconomic labour demand function in the labour market in the goods and services market – by examining how money wage movements influence the point of effective demand.

In Figure 11.11, the point E₀ is thus one point on the macroeconomic labour demand function corresponding to money wage level, W₀.

How we draw the family of aggregate D- and Z-functions (and resulting points of effective demand) for each money wage level depends on how changes in the money wage impacts on each function.

What happens to total employment when the money wage changes depends on how far the D- and Z- functions shift in response to the changing money wage. Three different situations can be defined:

• A money wage change shifts the D-function by less than the Z-function and thus employment falls when the money wage rises and rises when the money wage falls.
• A money wage change results in equivalent shift in the D- and Z-functions and employment does not change.
• A money wage change shifts the D-function by more than the Z-function and thus employment rises when the money wage rises and falls when the money wage falls.

In his famous 1956 article – A Macroeconomic Approach to the Theory of Wages – American economist Sidney Weintraub discussed the likely relationship between money wage changes and aggregate employment.

[REFERENCE: Weintraub, S. (1956) ‘A Macroeconomic Approach to the Theory of Wages’, The American Economic Review, 45(5), December, 835-856. The link is to JSTOR if you have library access].

Weintraub said the first situation defined above was consistent with the traditional notion that when wages rise, employment falls. He called this the “classical”, which reflects the notion in Classical employment theory that unemployment can be eliminated by cutting money wages.

The “classical” case is shown in Figure 11.12. The upper graph shows the family of D- and Z-functions for different money wage levels, W₀, W₁, and W₂, with W₀ < W₂.

The Z-function shifts upwards as the money wage rate rises by more than the D-function. The green, ED line joins the intersections of each of the points of effective demand that are established at each money wage level. These points of effective demand, in turn, determine a given employment level for each money wage level.

The lower panel in Figure 11.12 depicts the labour market, with the money wage on the vertical axis and employment on the horizontal axis. The horizontal scales on the upper and lower panels are equivalent and measure total employment.

We can thus trace the points of effective demand (where aggregate demand, D- is equal to aggregate supply, Z-) corresponding the the different money wage rates from the upper panel to the lower panel and thereby derive the macroeconomic demand for labour curve, which shows the relationship between money wages and employment.

Thus, we can derive the macroeconomic demand for labour curve by deriving all points of effective demand for all money wage levels. The lower panel thus shows that if the Z-function shifts by more than the D-function as a result of a money wage change, the resulting macroeconomic demand for labour curve will be negatively sloped.

This is what Weintraub called the “classical” case.

Figure 11.12 The Classical case

As we have seen in this discussion, Keynes attacked the Classical employment theory because he did not believe that employment was particularly sensitive to money wage movements. In terms of the three possibilities for the relative movements in the D- and Z-functions noted above, Keynes’ position corresponds to the second option – the two functions shift more or less equivalently.

Figure 11.13 captures this case, which Weintraub characterised as the “Keynesian case”. You will see that under these assumptions, the macroeconomic demand curve for labour is vertical and invariant to movements in money wages.

Figure 11.13 The Keynesian case

The third option – that the D-function shifts by more than the Z-function when the money wage changes, was referred to by Weintraub as the “underconsumptionist” case. The terminology was derived from a view held by some economists that money wage changes would influence consumption spending more than anything else. They believed that rising money wages would stimulate employment because the rise in consumption would push out the point of effective demand. Figure 11.14 depicts the underconsumptionist case.

Figure 11.14 The Underconsumptionist case

Weintraub (page 842) said in relation to these three cases that:

… from the standpoint of economic policy their implications are vastly different.

In other words, if, for example, the real world was more like the Keynesian or the Underconsumptionist cases, then trying to cure unemployment by cutting money wages would fail and, in the Underconsumptionist case, would be a disaster for employment.

MORE TO COME HERE

Conclusion

Tomorrow, I will complete the derivation of the macroeconomic demand for labour curve and discuss the likely impacts of money wage movements and why money wage cuts are unlikely to restore full employment.

I will draw the critique by Keynes together by way of a summary and end with some more advanced material (the part of the text that is designed for second-year macroeconomics students) about market co-ordination and the modern reinterpretation of what Keynes meant.

That is enough for today!

(c) Copyright 2013 Bill Mitchell. All Rights Reserved.

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Keynes and the Classics Part 9

billFriday, February 1, 2013

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ケインズと古典その9

billFriday、2013年2月1日

私は今、金曜日のブログスペースを使って、同僚や友人のRandy Wrayと書いている現代通貨理論の教科書のドラフト版を提供しています。私たちは2013年中にテキストを完成させることを期待しています。コメントはいつでも大歓迎です。これは学部生を対象とした教科書なので、執筆は私のいつものブログとは違ったものになるでしょう。また、私が投稿したテキストは最初のドラフトとして私が行っている作業であり、投稿された資料は完全なテキストを表すものではありません。さらに私たち二人がそれを編集したらそれは変わります。

私は現在このように開かれている第11章に取り組んでいます：

第11章

11.1はじめにと目的

第10章では、労働市場の測定に関する問題について議論しました。この章では、労働市場とより広い経済における経済活動の測定を支える理論的概念に焦点を当てます。

この章には5つの主な目的があります。

なぜ大量失業が発生するのか、またそれをどのように解決できるのかを説明する。

完全雇用の概念を発展させること。

失業とインフレの関係、いわゆるフィリップス曲線を考えること。

マクロ経済管理（完全雇用と物価安定）のための緩衝在庫枠組みを開発し、この文脈における緩衝在庫としての失業と雇用の使用を比較対照すること。

マクロ経済管理に対する雇用保証（雇用バッファストック）アプローチの概念をより完全に探求すること。

注意：

これまでのケインズとクラシックシリーズは：

ケインズと古典 - パート1  - では、古典的システムが労働需給をどのように考え出したか、そしてこれらがどのようにして実質賃金と雇用の均衡水準を定義するのかを説明している。

ケインズと古典 - パート2  - では、労働市場が雇用水準と実質賃金をどのように決定するかを説明しています。これが生産関数によって実際の生産水準を決定しています。

Keynes and the Classics  - パート3  - では、以前の概念開発を総需要不履行の可能性があるという否定に結び付け（Sayの法則）、融資可能なファンド市場を紹介し、Classic完全雇用モデルのPre-Keynesian批評（Marx）について議論しました。

ケインズと古典 - その4  - それはケインズの古典的雇用理論に対する批判を始めた。

ケインズと古典 - 第5部 - は古典的雇用理論の批判を続けている。

ケインズと古典パート6  - ケインズの関心の古典理論に対する批判を考察する。

ケインズと古典第7回 - 労働需要のマクロ経済理論を発展させるための予備的概念を紹介する。

ケインズとクラシックスパート8  - 労働需要のマクロ経済理論の可能な形を支える3つのケースを開発した。

今日は、マクロ経済労働需要曲線の概念化を完成させ、ケインズと一般理論のより現代的な解釈に移ります。

11.16労働のマクロ経済需要曲線

先週と昨日の資料はこちら。

新しいテキストのフォロー

図11.15は、労働に関する一般化されたマクロ経済需要曲線を示しており、3つの異なるセグメントを識別できます。青い矢印は、雇用が実効需要の関数であることを示しています。これは労働市場の外で決定されます。

赤の実線に焦点を当てると、お金の賃金がW2を超えて上昇すると、さらにお金の賃金が上昇すると雇用が減少すると解釈されます。これは、上記の「古典的なケース」です。これは、総供給量（Z）が総需要量（D）よりも上方へのシフトが早いために起こります。

それをどのように説明できるでしょうか。より高い賃金（より高い物価水準に関連しているかもしれない）では、財政および金融政策はインフレスパイラルを阻止するために引き締められるかもしれません。その結果、総需要に悪影響が及ぶため、実効需要のポイントが以前のW2のレベルを下回る可能性があります。

さらに、開放経済では、賃金が非常に高いと国際競争力が低下し、輸出需要に影響が及ぶ可能性があり、これも総需要に悪影響を及ぼし、実効需要のポイントを現在のポジションの左側にシフトさせる。

これらの影響の両方が、労働曲線に対するマクロ経済的需要が高い金賃金水準で古典的な形をとることを意味するだろう。そのようなセグメントが通常の賃金の動きと水準によって定義された範囲を超えていることは非常にありそうです。

したがって、負に傾斜した上部セグメントはめったに遭遇しないだろう論理的な可能性です。

図11.15労働に対する一般化されたマクロ経済需要曲線

金銭賃金がW0を下回ると、英国の経済学者Arthur Pigouにちなんで、Pigou効果と呼ばれる特定の現象が発生する可能性があります。この効果は、より一般的にはリアルバランス効果またはウェルス効果とも呼ばれます。

ケインズが古典的雇用理論を攻撃したとき、彼は次のように述べた。

金銭賃金の低下によってもたらされた士気の低さが原因で生産性が低下しないと仮定すれば、企業は現在単価の低下を享受しているため、金銭賃金は実質賃金の下落につながらないだろう。

消極的に、1930年代の古典的な経済学者たちは、労働市場の古典的モデルに従って労働市場の均衡を回復するために必要と考えられていた実質賃金カットを設計する方法としてマネー賃金カットを推奨していた。賃金が引き下げられ、価格がコスト削減に追随した後、実質賃金はまったく下がらないかもしれません。貨幣賃金の下落が物価下落よりも小さければ、実質賃金も上昇する可能性があります。

しかし、Arthur Pigouは、1943年の有名な記事で、経済が失業の行き詰まりにとどまっているという問題に対する解決策を提案した。彼は、実質消費支出も個人が所有する実質資産のストックのプラスの関数であると主張した。この資産は、（名目上）マネーバランスや国債などのその他の金融資産の形で保有されていました。

[参照：Pigou、A。（1943）古典的な静止国家、経済ジャーナル、12月、LIII、343-51  - あなたの図書館に購読がある場合はリンクはJSTORへ]

したがって、たとえマネー賃金の下落が物価水準の同等のパーセンテージ下落につながり、実質賃金が変わらないとしても、物価の下落は名目資産残高を保持しているすべての人々の実質資産を増加させるでしょう。ですから、すべての資産保有者は結果としてより豊かに感じるだろうし、それゆえ、所得の各レベルで実質消費を増やすだろうと主張されました。

このように、より低い価格での実質残高の増加は、古典的な雇用理論の支持者に、実質賃金が動かなかった場合には、賃金の下落が雇用を刺激する可能性がある別の経路を与えました。

つまり、実質賃金と雇用との間の逆の関係は、この実質的な均衡効果によって回復された。

物価が下落すると借り手はより劣った気持ちになるだろう、というのが彼らの借金の負担の真価が上がるだろうから、そして同じ論理を使用すると、これが各レベルの収入での実質消費の減少をもたらすだろうと指摘された。ある程度これは、債務者が与えるかもしれない刺激を相殺するでしょう。

借入金の大部分が国債の形をしている場合、正味効果はおそらく、民間の貸し手が保有する借入金の大部分を提供した場合よりも大きくなります。

このように、賃金が非常に低いとき、Weintraubはそれを書いた：

…「ペニー」を所有している人は「億万長者」になります - 悲惨な見通しです。 - 完全雇用は十分に保証されるかもしれません。

現実の世界では、価格が大幅に低下してかなりの規模の実質収支効果が生じると、銀行が保有する名目上の負債は変更されないが、その実質的価値は銀行システム全体が崩壊する可能性があります。借り手の大部分を破産させるほど上昇します。大量債務不履行は金融システムを不自由にするでしょう。

経験的な証拠は、通常の物価変動の範囲では、測定された実質収支または資産効果は非常に小さく、総需要の大幅な不足を是正するには明らかに不十分であるということです。したがって、Pigou効果は論理的な可能性を提示しますが、それはケインズによってなされた有害な批判を否定するのに必要な応答を古典的雇用理論に提供しませんでした。

W0とW2の間の貨幣賃金率 - 図11.14で正常範囲として示されている - は実効需要のポイントに変化をもたらさない可能性があり、したがって労働のマクロ経済需要曲線は垂直になるだろう。変化する雇用のためには、実効需要のレベルに変化がなければなりません。

通常の貨幣賃金の動きの範囲内で消費過多主義者の反応の証拠がある場合には、垂直区分も積極的に傾斜する可能性がある。たとえば、貧しい国では、賃金率の上昇による需要の増加が、追加の単価から生じる供給反応を上回る可能性があります。その結果、図11.14に示すように、この関連範囲における労働のマクロ経済需要曲線の傾きはプラスに傾斜する。

11.17雇用の決定と非自発的失業の存在

我々は今、労働市場の需要サイドと供給サイドの両方を説明して物語を終わらせる立場にいる。図11.8は貨幣賃金の関数であるケインズの労働供給関数を示しており、予想価格の変更はこの関数の変化を招くだろう。図11.8では、垂直的なマクロ経済需要曲線が与えられた貨幣賃金率と交差する場所を考慮することによって総雇用レベルを決定した。

セクション11.16では、労働に対するマクロ経済的需要曲線が、商品およびサービス市場で決定されている現在の実効需要レベルによってどのように左右されるかについて、より深い理解を得ることができるようになりました。言い換えれば、よ

経済における雇用の水準は、経済における賃金率よりもむしろ実効需要の関数であることを理解することができます。

また、経済における大量失業は、失業者自身の原因となる特性によって引き起こされるのではなく、実効需要の状態によっても決まることを理解することができます。失業者は彼らの見通しを改善するために無力になる。なぜなら仕事の不足は総需要に対する（総供給に対する）体系的な失敗によって引き起こされるからである。

図11.16では、総雇用は現在N0であり、貨幣賃金率はW0である。完全雇用レベルの雇用はNFullです。結果として、この実効需要レベルでの非自発的失業のレベルは、距離NFull  -  N0によって測定されます。

ケインズが私たちに教えた教訓は、古典的な雇用理論によって否定されてきたが、現在の賃金率W0では、財とサービスの市場における需要刺激であり、労働のマクロ経済需要曲線を完全雇用は雇用を刺激するだけでなく、同時に、賃金（または物価水準）の変更を必要とせずに失業を減らすでしょう。

図11.16雇用と失業

大量失業は常に実効需要の変動によって左右され、政策指標は単純明快である。一定レベルの非政府支出（消費、投資、純輸出）に対して、財政赤字、つまり純公的支出（G  -  T）のレベルが十分に大きくないため、大量失業が発生する。政府以外の支出が安定していない場合の大量失業の解決策は、財政赤字を拡大することです。

これは1930年代に政府が学んだ重要な教訓であり、ケインズらの研究によって理論的枠組みの中に置かれた。雇用の古典的な理論は、失業への基本的な解決策が総供給に比べて総需要を増やすことであるという政策立案者の見方をそらさせた。その結果、1930年代の大恐慌の初期の頃、何百万人もの労働者が、支配的な古典的見地から提案された賃金カットの解決策を実行しようとしたために失業した。

大恐慌が終わったのは、政府が赤字を拡大したときだけでした。

11.18古典的な復活が阻止された

ケインズの攻撃と古典的な雇用理論の最終的な信用の鍵となる要素の一つは、私たちが作曲の誤謬と呼ぶものを彼が識別したことです。

1930年代以前は、マクロ経済学と呼ばれる別の研究はありませんでした。財務省の見解を特徴とする、今日の支配的な理論 - マクロ経済学は、個人的な関係の集約における行使であると考えられた。

そのため、経済は単なる世帯または単一の大企業のようなものであると見なされていました。したがって、個人や企業に利益をもたらす可能性のある行動や状況の変化は、自動的に経済全体に利益をもたらすと主張されます。

ミクロレベルで動作するかもしれないロジックをマクロレベルに適用しようとするときに起こる一般的な推論の失敗は、構成の誤謬と呼ばれます。ケインズが一般理論を発表した後、古典的モデルにおけるそのような誤りの識別は、1930年代の別の学問としてのマクロ経済学の確立につながりました。

1930年代の大恐慌の間に生じた大量失業者を賃金カットが治癒するという財務省の見解の主張は、彼らの推論が構成上の誤りに基づいているという事実を象徴していた。

ケインズはいくつかの誤謬の構成を露呈させることによって主流への攻撃を導いた。これらのタイプの論理的エラーは主流のマクロ経済学的思考に浸透しているが、マクロ経済学における構成の2つの有名な誤りがある。（a）倹約の逆説。 （b）失業に対する賃金カットの解決策。

倹約のパラドックスは、個々の美徳が公の悪徳になり得る状況を表しています。消費者がより多くを節約しようとし、失われた消費支出を代替するための他の供給源からの総需要を補うものがないと想像してください。この章と同様に7章と8章で発展させた実効需要理論は、国民の所得が減少し（生産水準が支出の減少に反応するため）失業が増加するため、この場合誰もが苦しむことを理解できます。

倹約のパラドックスは、ミクロレベルで適用されること（十分に規律がある場合に節約を増加させる能力）はマクロレベルでは適用されないことを示しています。したがって、個人が自分の貯蓄（および貯蓄率）を増やそうとした場合、彼らは十分に懲戒処分されていればおそらく成功するでしょう。しかし、すべての個人が同時にこれを行おうとし、支出の損失に代わるものが他にない場合は、国民の所得が減少し（生産水準が支出の減少に反応するため）失業が増えるため、みんなが苦しみます。 aggに対する失われた消費の影響

需要（支出）を規制することは、経済が不況に突入するようなものになるでしょう。

その結果、貯蓄は所得の関数であるため、所得が低下し、個人は貯蓄を増やそうとする試みを妨げられます。言い換えれば、1つ（マイクロレベル）に機能するものがすべて（マクロレベル）に機能するわけではありません。

因果関係は、生産高と所得が総支出（需要）の関数であり、後者の調整が前者の変化を促進するという基本的な理解を反映している。個人全員がより多くの貯蓄をしようとすると、総貯蓄が絶対的に減少する可能性さえあり、所得調整は非常に厳しいです。

労働曲線に対するマクロ経済的需要についての我々の議論において、我々はまた、古典的雇用理論が構成的誤謬によって邪魔されていることを見た。貨幣賃金が上昇すると、総供給曲線（Z）が上昇することを思い出してください。これは、古典理論家によって強調されている観察です。しかし、彼らは、賃金が所得の重要な決定要因でもあるという事実を見落としていました。つまり、賃金が上がると総需要もシフトしたということです。総計の需要と供給の相互依存性に関するこの観察は、貨幣賃金カットが大量失業を治療するであろうという単純な古典的説明を妨げた。

失業に対する古典的な解決策に関しては、ある会社は労働力の賃金を下げることによってコストを削減できるかもしれず、彼らの需要は影響を受けないので彼らは彼らの雇用を増やすかもしれないので。

しかし、すべての企業が同じことをした場合、総支出は劇的に減少し、雇用も減少します。繰り返しますが、個々の経験に基づいてシステム全体のレベルを推論しようとしても、通常失敗します。

ケインズ対古典論争の関連性は、同じ考えが現在の時代に論争中であるということです。

過去30年以上にわたってほとんどの経済を悩ませてきた持続的な失業への保守的な対応は、給与削減、福祉資格の厳格な活動テスト、執拗なトレーニングプログラムなど、供給面での対策を講じることです。しかし、この政策アプローチは、労働市場、特に賃金率に重点が置かれていることを反映しているため、構成問題の誤謬とは相容れない。

政策決定者は一貫して個人的な失敗とシステミックな失敗を間違えます。供給側のアプローチに欠陥がある主な理由は、意欲的な労働供給の好みを満たすのに十分な雇用が創出されていない場合に失業が生じることを認識していないためです。そのためには、失業者の特性に焦点を当てた個別の解決策ではなく、実効需要を増やすためのシステム全体の政策対応が必要です。

ケーススタディ：犬100匹と骨93個のたとえ話

100匹の犬からなる小さなコミュニティを想像してみてください。毎朝彼らは骨を掘るために畑に向かった。フィールドに埋もれたすべての人のために十分な骨があれば、すべての犬は彼らがどれほど速くても器用であっても彼らの探索に成功するでしょう。

ある日、100匹の犬がいつものように畑に向かって出発したと想像してみてください。しかし今回は、93匹の骨しか埋められていないことがわかりました。

常に骨を見つけるのに非常に熟練していた何人かの犬は2本の骨を掘るかもしれませんし、他の人は通常の1本の骨を掘るでしょう。しかし、会計上の問題として、少なくとも7匹の犬がホームボーンレスに戻ります。

今、政府がこれは持続不可能であると決定し、それが問題であるのは骨のない犬の技能と動機であると決定することを想像してください。彼らは熟練しておらず、やる気がありません。したがって、問題を個別化された解決策を必要とする個々の問題であると考えること。

そのため、骨のない犬の態度やスキルに取り組むために、さまざまな犬の心理学者や犬のトレーナーが呼ばれています。犬は評価を受け、症例管理者に割り当てられます。彼らは彼らが訓練しない限り、彼らは政府が骨なしで彼らに提供する彼らの夜の食べ物のボウルを逃すであろうと言われます。彼らは失望しています。

走って掘っているスキルが骨のない犬に与えられると、事態は変わり始めます。 100匹の犬が93個の骨を探しに行くたびに、私たちはさまざまな犬が骨なしで戻ってくるのを観察し始めます。骨のないキューはトレーニングプログラムによって混乱しているようです。

しかし、どんな特定の日でも、まだ100匹の犬が野原に走っていて、93匹の骨だけがそこに埋められています！

重要なのは、構成の誤りが主流のマクロ経済学の推論には多く見られ、過去には非常に不十分な政策決定につながってきたということです。

古典的雇用理論では、失業は一時的な現象（不均衡状態）であると考えられていましたが、これは実質賃金が潜在的限界生産性を反映するように調整されればすぐに解決されます。

ケインズはそうではないと断言した。彼にとって、大量失業は均衡状態であり、（政府の政策からの）何らかの「外因的」介入がない限り、それは無期限に持続する可能性があることを意味していた。

古典はあるtを可能にした

総生産高の構成が崩壊したときの一時的失業。そのため、製品Aから製品Bへの需要のシフトがあった場合、製品Aを製造するために雇用された労働者は、彼らが製品Bを製造する会社からの仕事を受け入れるまで失業する可能性があります。

古典派は、実質賃金の動きがこれらの資源転換を確実に起こすと信じていた。私達が見たように、彼らは実効的な（総計）需要の不足の可能性を否定した。

ケインズは、状況を変えるような力学が存在しないという意味で、非自発的失業は均衡状態であることを示した。会社は、彼らの売り上げ予想と一致したレベルで生産して雇っているであろう、そしてそれ故に生産レベルを変えるという欲求はないでしょう。

しかし、古典派のエコノミストは、失業者は明らかにより高い消費を望み、彼らが働いていればより多くの商品やサービスを買うだろうと考えました。過剰な労働力の供給（失業）と過剰な財やサービスの需要（より多くの消費への欲求）がどのように共存するのかを想像するのは困難でした。確かに、価格の変更はこれらの不均衡を解決するでしょう。

彼らは、労働市場では過剰な労働力の供給に応じて貨幣賃金が低下し、商品・サービス市場では消費財の過剰な需要に応じて価格が上昇するはずであると主張した。

ケインズの古典論への攻撃を解釈する一つの方法は、過剰な労働供給と、商品とサービスに対する共存する過剰需要の性質に焦点を合わせることである。

賃金と物価の調整に対する古典的な信仰に内在する誤謬は、カール・マルクスによって彼の失業があるときの売上実現の問題を論じる彼の余剰価値の理論で最初に指摘された。彼は実効需要の概念を最初に理解しました。彼は、商品に対する理想的な需要（欲望）と実効的な需要（現金で支えられているもの）を区別しました。

明らかに、失業者はもっと消費したいのですが、収入がないかほとんどないため、概念上の欲求を効果的な支出に変換することはできません。したがって、消費者がお金を使って商品やサービスを購入することに頼っている市場では、失業者からの需要信号を受け取れず、企業はより高い生産で対応することができません。

概念上の需要と実効的な需要との間のこの区別は、大恐慌の間の「ケインズと古典」の議論の中心にありました。それは、「供給はそれ自身の需要を生み出す」と主張したセイの法に対する彼の攻撃の中心です。この章の前半で見たように、Sayの法律は、過剰生産と失業が起こる可能性があることを否定しています。消費者がもっと節約することにした場合、企業はこれに反応し、節約を吸収するためにより多くの投資商品を生産します。部門間の資源の流動性は完全にあり、労働者は単にiPodの製造から投資財の製造へと移行しています。

ケインズは、人々が救うとき - 彼らは費やさないことを示した。さらに、彼らは、いつ彼らが将来使うのか、そして何を買うのかについて、企業にシグナルを与えません。だから市場の失敗があります。企業は在庫の増加に反応して生産量を削減します - 不確実性に対処することはできません。

1950年代には、総需要が常に総供給に適応するようになるコンジットとして、実質収支効果を使用してセイの法則を再主張するという理論的推進力が生まれた。しかし、1965年のRobert Clower [1969]のAxel Leijonhufvud [GET REFERENCE]のようなケインズ派による主要な理論的研究は、ケインズの貢献と古典理論の破壊を見ることができる方法についての新しい洞察を提供した。

彼らは、さまざまな方法で、大量失業のようなマクロ経済問題に適用されたときに、振る舞いを最適化する新古典派モデルに欠陥があることを示した。

Clower（1965）は、労働市場における過剰供給（失業）が経済の他の場所、特に製品市場において過剰需要を通常伴わないことを示した。過剰な要求は金銭的に表現されます。どのようにして失業者（概念的または潜在的な製品要求があったか）が雇用主（製品市場の売り手）に彼らの要求意図を知らせることができるでしょうか。

Leijonhufvud（1968）は、不均衡では、価格調整は数量調整に比べて遅いという考えを追加しました。 Leijonhufvudは、ケインズの均衡の概念を、実際には永続的な不均衡であるとよりよく考えられていると解釈しました。したがって、失業者は、雇用されればもっと多くの財やサービスを買うと合図することができないため、不本意な失業が起こります。

たとえ一般的な収入が明らかに上がるとしても（特定の会社が労働者を雇用した場合に彼らの収入が上がると仮定することはできない）（より高い所得とより高い需要があるので）。市場のシグナル伝達プロセスはこのように崩壊し、経済は停滞します。

結論

次の週私はフィリップスカーブ、知的国連を中断された自然のレート仮説に移動します。

なぜなら、それは、アンデプロイとインフレーションの間のトレードオフ、そしてそれがポリシーの実行のために意味するものです。

サタデークイズ

サタデークイズは明日また戻ってきます。 それは難易度の適切な程度でしょう（ - ：

今日はこれで十分です！

（c）著作権2013 Bill Mitchell。 全著作権所有。

I am now using Friday’s blog space to provide draft versions of the Modern Monetary Theory textbook that I am writing with my colleague and friend Randy Wray. We expect to complete the text during 2013 (to be ready in draft form for second semester teaching). Comments are always welcome. Remember this is a textbook aimed at undergraduate students and so the writing will be different from my usual blog free-for-all. Note also that the text I post is just the work I am doing by way of the first draft so the material posted will not represent the complete text. Further it will change once the two of us have edited it.

I am currently working on Chapter 11 which opens like this:

Chapter 11

11.1 Introduction and Aims

In Chapter 10, we discussed issues relating to labour market measurement. In this Chapter we will focus on theoretical concepts that underpin the measurement of economic activity in the labour market and the broader economy.

The Chapter has five main aims:

• To explain why mass unemployment arises and how it can be resolved.
• To develop the concept of full employment.
• To consider the relationship between unemployment and inflation – the so-called Phillips Curve.
• To develop a buffer stock framework for macroeconomic management (full employment and price stability) and compare and contrast the use of unemployment and employment as buffer stocks in this context.
• To more fully explore the concept of a Job Guarantee (employment buffer stock) approach to macroeconomic management.

NOTE:
The Keynes and Classics series so far is:

• Keynes and the Classics – Part 1 – explains how the Classical system conceived of labour supply and demand and how these come together to define the equilibrium level of the real wage and employment.
• Keynes and the Classics – Part 2 – explains how the labour market determines the level of employment and real wage, which in turn, via the production function set the real level of output.
• Keynes and the Classics – Part 3 – tied the previous conceptual development into the denial that there could be aggregate demand failures (Say’s Law), introduced the loanable funds market and discussed the pre-Keynesian critique (Marx) of the Classical full employment model.
• Keynes and the Classics – Part 4 – which began Keynes’ critique of Classical employment theory.
• Keynes and the Classics – Part 5 – continues the critique of Classical employment theory.
• Keynes and the Classics Part 6 – considers Keynes’ critique of the Classical Theory of Interest.
• Keynes and the Classics Part 7 – introduces the preliminary concepts in developing a macroeconomic theory of labour demand.
• Keynes and the Classics Part 8 – developed the three cases underpinning the possible shape of a macroeconomic theory of labour demand.

Today I complete the conceptualisation of a macroeconomic labour demand curve and go onto more modern interpretations of Keynes and the General Theory.

11.16 The macroeconomic demand curve for labour

MATERIAL HERE FROM LAST WEEK and YESTERDAY.

NEW TEXT FOLLOWS

Figure 11.15 depicts a generalised macroeconomic demand curve for labour and you can identify three distinctive segments. The blue arrow signifies that employment is a function of effective demand, which is determined outside of the labour market.

Focusing on the solid red line, the interpretation is that when money wages rise above W₂, further rises in the money wage reduce employment – which is the “classical case” identified above. This would arise because aggregate supply (Z) was shifting upwards faster than aggregate demand (D).

How might we explain that? At higher money wages (which might be associated with a higher price level), fiscal and monetary policy might be tightened to head-off an inflationary spiral. The resulting negative impact on aggregate demand is likely to reduce the point of effective demand below the previous level at W₂.

Further, in an open economy, very high wages might reduce international competitiveness and impinge on export demand, which will also have a negative impact on aggregate demand and shift the point of effective demand to the left of its current position.

Both of these impacts would imply that the macroeconomic demand for labour curve takes a classical shape at high money wage levels. It is highly probable that such a segment would be beyond the range defined by normal wage movements and levels.

Thus, the negatively sloping upper segment is a logical possibility which would be rarely encountered.

Figure 11.15 A generalised macroeconomic demand curve for labour

When money wages are below W₀, it is possible that a particular phenomenon which has been named the Pigou effect, after the British economist Arthur Pigou. This effect is also referred to more generally as the real balance effect or the wealth effect.

When Keynes attacked the Classical employment theory he noted that cutting money wages would not likely lead to a fall in real wages because competition would also drive prices down, given that firms now enjoyed lower unit costs, assuming productivity did not fall due to low morale brought about by the money wage decline.

Reluctantly, the Classical economists in the 1930s, which had recommended money wage cuts as the way to engineer the real wage cuts they considered necessary to restore labour market equilibrium, as per the Classical model of the labour market, were forced to acknowledge that if money wages were cut and prices followed the cost reductions, then the real wage might not fall at all. It was possible the real wage could even rise if the fall in money wages was less than the fall in prices.

However, Arthur Pigou responded in a famous 1943 article with a proposed solution to the problem of the economy being stuck in an unemployment impasse. He argued that real consumption spending was also a positive function of the stock of real wealth that individuals possessed. This wealth was held (in nominal terms) in the form of money balances and other financial assets such as government bonds.

[REFERENCE: Pigou, A. (1943) The Classical Stationary State, The Economic Journal, December, LIII, 343-51 – link is to JSTOR if your library has a subscription]

Thus, even if a fall in money wages leads to a equivalent percentage fall in the price level, leaving the real wage unchanged, the lower prices would increase the real wealth of all those who were holding nominal wealth balances. So all wealth holders would feel richer as a consequence and it was argued would thus increase real consumption at each level of income.

The increase in real balances at lower prices thus gave proponents of the the Classical employment theory another conduit through which money wage falls could stimulate employment, in the event that real wages did not move.

In other words, the inverse relationship between money wages and employment was restored by this real balance effect. 

It was pointed out that borrowers would feel poorer when prices fell, because the real value of their debt burdens would rise and, using the same logic, this would lead to a reduction in real consumption at each level of income. To some extent this would offset the stimulus that the debt holders might impart.

If most of the debt was in the form of government bonds, then the net effect would probably be larger than if private lenders had provided the majority of the debt held.

Thus, when money wages are very low, Weintraub wrote that:

… those owning “pennies” become “millionaires” – a calamitous prospect! – full employment may well be assured.

In the real world, if prices fell so low that a real balance effect of any significant size was generated, then it is likely that the entire banking system would collapse because while the nominal liabilities held by the banks would not be altered, their real values would rise by so much as to bankrupt most of their borrowers. The mass defaults would, in turn, cripple the financial system.

The empirical evidence is that in normal price movement ranges, the measured real balance or wealth effect is very small and clearly insufficient to remedy a major shortfall in aggregate demand. So while the Pigou effect presents a logical possibility it did not provide the Classical employment theory with the response it required to negate the damaging critique made by Keynes.

Money wage rates between W₀ and W₂ – denoted the normal range in Figure 11.14 – are likely to lead to no change in the point of effective demand and thus the macroeconomic demand curve for labour will be vertical. For employment to change there has to be a change in the level of effective demand.

The vertical segment could also be positively sloped if there was evidence of an underconsumptionist response in the normal range of money wage movements. It is possible, for example, in poorer nations, that the demand boost from a money wage rate rise will outstrip the supply response arising from the extra unit costs. As a consequence the slope of the macroeconomic demand curve for labour in this relevant range will be positively sloped as depicted in Figure 11.14.

11.17 The determination of employment and the existence of involuntary unemployment

We are now in a position to finish the story having both the demand and supply sides of the labour market explained. Figure 11.8 showed the Keynesian labour supply function, which was a function of the money wage, and changing price expectations would lead to shifts in this function. In Figure 11.8 we determined the total employment level by considering where the vertical macroeconomic demand for labour curves intersects the given money wage rate.

Section 11.16 has now allowed you to acquire a deeper understanding of how that macroeconomic demand curve for labour is driven by the current level of effective demand which is determined in the goods and services market. In other words, you can appreciate that the level of employment in the economy is a function of effective demand rather that the wage rates in the economy.

You are also now able to appreciate that mass unemployment in the economy is also determined by the state of effective demand rather than being a caused by the ascriptive characteristics of the unemployed themselves. The unemployed become powerless to improve their prospect because the shortage of jobs is caused by a systematic failure of aggregate demand (relative to aggregate supply).

In Figure 11.16, total employment is current at N₀ and the money wage rate is at W₀. The full employment level of employment is at N_Full. As a consequence, the level of involuntary unemployment at this level of effective demand is measured by the distance N_Full – N₀.

The lesson that Keynes taught us, which had been denied by the Classical theory of employment, was that at the current wage rate, W₀, a demand stimulus in the goods and services market, which shifted the macroeconomic demand curve for labour outwards, towards the full employment would not only stimulate employment but, at the same time, reduce unemployment, without any change in the money wage (or price level) being required.

Figure 11.16 Employment and unemployment

Mass unemployment is always driven by variations in effective demand and the policy indication is straightforward. For a given level of non-government spending (consumption, investment and net exports), mass unemployment arises because the budget deficit – that is, the level of net public spending (G – T) is not large enough. The cure for mass unemployment, in the event of non-government spending being static is to expand the budget deficit.

This was an important lesson that governments learned in the 1930s and which was placed in a theoretical framework by the work of Keynes and others. The Classical theory of employment distracted policy makers from seeing that the fundamental solution to unemployment was to increase aggregate demand relative to aggregate supply. As a consequence, in the early years of the Great Depression in the 1930s, millions of workers lost their jobs as governments tried to implement the wage cutting solutions proposed by the dominant Classical viewpoint.

It was only when governments expanded their deficits that the Great Depression came to an end.

11.18 A Classical resurgence thwarted

One of the key elements of Keynes’ attacks and ultimate discrediting of the Classical employment theory was his identification of what we call the fallacy of composition.

Prior to the 1930s, there was no separate study called macroeconomics. The dominant theory of the day, characterised by the Treasury View – considered macroeconomics to be an exercise in the aggregation of individual relationships.

The economy was thus seen as being just like a household or single firm only bigger. Accordingly, changes in behaviour or circumstances that might benefit the individual or the firm are automatically claimed to be of benefit to the economy as a whole.

The general reasoning failure that occurs when one tries to apply logic that might operate at a micro level to the macro level is called the fallacy of composition. The identification of such fallacies in Classical models led to the establishment of macroeconomics as a separate discipline in the 1930s, after Keynes published the General Theory.

The insistence in the Treasury View that wage cuts would cure the mass unemployed that arose during the 1930s Great Depression symbolised the fact that their reasoning was based on compositional fallacies.

Keynes led the attack on the mainstream by exposing several fallacies of composition. While these type of logical errors pervade mainstream macroeconomic thinking, there are two famous fallacies of composition in macroeconomics: (a) the paradox of thrift; and (b) the wage cutting solution to unemployment.

The paradox of thrift describes a situation where individual virtue can be public vice. Imagine consumers en masse try to save more and there is no compensating aggregate demand from other sources to replace the lost consumption spending. The theory of effective demand, which we have developed in Chapters 7 and 8 as well as this Chapter, allows us to understand that everyone will suffer in this instance because national income falls (as production levels react to the lower spending) and unemployment rises.

The paradox of thrift tells us that what applies at a micro level (ability to increase saving if one is disciplined enough) does not apply at the macro level. Thus, if an individual tried to increase his/her saving (and saving ratio) they would probably succeed if they were disciplined enough. But if all individuals tried to do this at the same time, and nothing else replaces the spending loss, then everyone suffers because national income falls (as production levels react to the lower spending) and unemployment rises. The impact of lost consumption on aggregate demand (spending) would be such that the economy would plunge into a recession.

As a result, incomes would fall and individuals would be thwarted in their attempts to increase their savings in total because saving is a function of income). In other words, what works for one (the micro level) will not work for all (the macro level).

The causality reflects the basic understanding that output and income are functions of aggregate spending (demand) and adjustments in the latter will drive changes in the former. It is even possible that total savings will decline in absolute terms when individuals all try to save more because the income adjustments are so harsh.

In our discussion of the macroeconomic demand for labour curve we also saw that the Classical employment theory was be-devilled by compositional fallacy. Recall, that when money wages rise, the aggregate supply curve (Z) shifts up, an observation emphasised by the Classical theorists. However, they overlooked the fact that the money wage is also the significant determinant of income, which means that aggregate demand also shifted when money wages rose. This observation – of the interdependency of aggregate supply and demand – thwarted the simple Classical explanation that a money wage cut would cure mass unemployment.

In terms of the Classical solutions to unemployment, it was believed that one firm might be able to cut costs by lowering wages for their workforce and because their demand will not be affected they might increase their hiring.

However, if all firms did the same thing, total spending would fall dramatically and employment would also drop. Again, trying to reason the system-wide level on the basis of individual experience generally fails.

The relevance of the Keynes versus Classics debate is that the same ideas are in dispute in the current era.

The conservative response to the persistent unemployment that has beleaguered most economies for the last three or more decades is to invoke supply-side measures – wage cutting, stricter activity tests for welfare entitlements, relentless training programs. But this policy approach, which reflects an emphasis on the labour market and particularly, the wage rate falls foul of the fallacy of composition problem.

Policy makers consistently mistake a systemic failure for an individual failure. The main reason that the supply-side approach is flawed is because it fails to recognise that unemployment arises when there are not enough jobs created to match the preferences of the willing labour supply. That requires a system-wide policy response to increase effective demand rather than an individual solution focusing on the characteristics of the unemployed.

Case study: the Parable of 100 dogs and 93 bones Imagine a small community comprising 100 dogs. Each morning they set off into the field to dig for bones. If there enough bones for all buried in the field then all the dogs would succeed in their search no matter how fast or dexterous they were. Now imagine that one day the 100 dogs set off for the field as usual but this time they find there are only 93 bones buried. Some dogs who were always very skilled at finding bones might dig up two bones and others will dig up the usual one bone. But, as a matter of accounting, at least 7 dogs will return homebone-less. Now imagine that the government decides that this is unsustainable and decides that it is the skills and motivation of the bone-less dogs that is the problem. They are not skilled or motivated enough. Thus considering the problem to be an individual one requiring an individualised solution. So a range of dog psychologists and dog-trainers are called into to work on the attitudes and skills of the bone-less dogs. The dogs undergo assessment and are assigned case managers. They are told that unless they train they will miss out on their nightly bowl of food that the government provides to them while bone-less. They feel despondent. After running and digging skills are imparted to the bone-less dogs things start to change. Each day as the 100 dogs go in search of 93 bones, we start to observe different dogs coming back bone-less. The bone-less queue seems to become shuffled by the training programs. However, on any particular day, there are still 100 dogs running into the field and only 93 bones are buried there! The point is that fallacies of composition are rife in mainstream macroeconomics reasoning and have led to very poor policy decisions in the past.

The Classical employment theory considered unemployment to be a transitory phenomenon – a disequilibrium state – which would be quickly resolved if real wages were allowed to adjust to reflect underlying marginal productivity.

Keynes was adamant that this was not the case. For him, mass unemployment was an equilibrium state, which meant that it could persist indefinitely unless there was some “exogenous” intervention (from government policy).

The Classics allowed for some transitory unemployment when the composition of aggregate output was disrupted. So if there was a shift in demand from product A to product B, workers employed to make product A might find themselves unemployed until they accepted jobs from firms making product B.

The Classics believed that real wage movements would ensure these resource transitions occurred. As we have seen, they denied the possibility of a deficiency in effective (aggregate) demand.

Keynes showed that involuntary unemployment was an equilibrium state – in the sense that there are no dynamics present that will change the situation. Firms would be producing and hiring at levels that were consistent with their sales expectations and therefore would have no desire to change output levels.

But the Classical economists thought that the unemployed clearly desire higher consumption and would buy more goods and services if they were working. It was hard for them to imagine how an excess supply of labour (unemployment) and an excess demand for goods and services (the desire for more consumption) could co-exist. Surely, price changes would resolve these imbalances.

They claimed that in the labour market the money wage would fall in response to the excess supply of labour, and in the goods and services market, prices should rise in response to the excess demand for consumption goods.

One way of interpreting Keynes’ attack on the Classical theory is to focus on the nature of the excess supply of labour and supposed co-existing excess demand for goods and services.

The fallacy inherent in the Classical faith in wage and price adjustments was first noted by Karl Marx in his Theories of Surplus value where he discusses the problem of realisation of sales when there is unemployment. He was the first to understand the notion of effective demand. He made the distinction between a notional demand for a good (a desire) and an effective demand (one that is backed with cash).

It is obvious, that the unemployed want to consume more but because they have no or little income they cannot translate their notional desires into effective spending. Accordingly, the market, which relies on consumers entering shops with money to purchases goods and services, fails to receive any demand signal from the unemployed and so firms cannot respond with higher production.

This distinction between notional and effective demand was at the heart of the “Keynes and Classics” debate during the Great Depression. It is central in his attack on Say’s law, which claimed that “supply creates its own demand”. As we saw earlier in this Chapter, Say’s law denies there can ever be over-production and unemployment. If consumers decide to save more then the firms react to this and produce more investment goods to absorb the saving. There is total fluidity of resources between sectors and workers are simply shifted from making iPods to making investment goods.

Keynes showed that when people save – they do not spend. Further, they give no signal to firms about when they will spend in the future and what they will buy then. So there is a market failure. Firms react to the rising inventories and cut back output – unable to deal with the uncertainty.

The theoretical push to reassert Say’s Law using the real balance effect as the conduit by which aggregate demand would always adjust to aggregate supply came in the 1950s. But major theoretical work by Keynesians such as – Robert Clower in 1965 [GET REFERENCE] and – Axel Leijonhufvud in 1968 [GET REFERENCE] provided new insights into how we can see the contribution of Keynes and his demolition of Classical theory.

They demonstrated, in different ways, how neoclassical models of optimising behaviour were flawed when applied to macroeconomic issues like mass unemployment.

Clower (1965) showed that an excess supply in the labour market (unemployment) was not usually accompanied by an excess demand elsewhere in the economy, especially in the product market. Excess demands are expressed in money terms. How could an unemployed worker (who had notional or latent product demands) signal to an employer (a seller in the product market) their demand intentions?

Leijonhufvud (1968) added the idea that in disequilibrium, price adjustment is sluggish relative to quantity adjustment. Leijonhufvud interpreted Keynes’s concept of equilibrium as being actually better considered to be a persistent disequilibrium. Accordingly, involuntary unemployment arises because there is no way that the unemployed workers can signal that they would buy more goods and services if they were employed.

Any particular firm cannot assume their revenue will rise if they put a worker on even though revenue in general will clearly rise (because there will be higher incomes and higher demand). The market signalling process thus breaks down and the economy stagnates. 

Conclusion

NEXT WEEK I WILL MOVE ONTO THE PHILLIPS CURVE, THE NATURAL RATE HYPOTHESIS WHICH SUSPENDED INTELLIGENT UNDERSTANDING FOR A WHILE AND THE MODERN DEBATES ABOUT WHETHER THERE IS A TRADE-OFF BETWEEN UNEMPLOYMENT AND INFLATION AND WHAT THAT MEANS FOR THE CONDUCT OF POLICY.

Saturday Quiz

The Saturday Quiz will be back again tomorrow. It will be of an appropriate order of difficulty (-:

That is enough for today!

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