塩沢由典 比較優位（& Heckscher Ohlin Model）

塩沢由典

https://nam-students.blogspot.com/2019/04/blog-post_20.html＠
http://www.u-mart.org/html/contents/what/whatu-mart.html

進化経済学（Evolutionary economics）

https://nam-students.blogspot.com/2019/05/evolutionary-economics.html@
リカード『経済学および課税の原理』(On the Principles of Political Economy, and Taxation)
http://nam-students.blogspot.jp/2015/04/on-principles-of-political-economy-and_25.html

マルクス・インデックス
　http://nam-students.blogspot.com/2013/04/blog-post_0.html
NAMs出版プロジェクト: 価値形態論（逃走論 1984,1986）　

　http://nam-students.blogspot.jp/2017/02/19841986.html

藤本隆宏 現場指向企業と製品・工程イノベーション : PXNWモデルによる予備的分析
https://nam-students.blogspot.com/2019/02/the-fractal-keynesian-stimulus-by-csr.html
カオス理論
https://nam-students.blogspot.com/2019/04/blog-post_62.html

塩沢2014書評 佐藤
https://www.jstage.jst.go.jp/article/peq/52/2/52_KJ00010198956/_pdf


Shiozawa, Y. (2017) The new theory of international values: An overview. In Shiozawa,Oka, and Tabuchi (Eds.) 
New Construction of Ricardian Theory of International Values, 2017
https://www.amazon.co.jp/dp/B06XYFHVWS/ref=dp-kindle-redirect?_encoding=UTF8&btkr=1

 Industrial Competitiveness and Design Evolution  Editors: Fujimoto, Takahiro, Ikuine, Fumihiko (Eds.)2018
Chapter:The Nature of International Competition Among Firms (Shiozawa and Fujimoto)
https://www.springer.com/gp/book/9784431551447
https://www.amazon.co.jp/dp/B07G2TRN63/ref=dp-kindle-redirect?_encoding=UTF8&btkr=1

前提１：

絶対優位と比較優位

http://abc60w.blog16.fc2.com/blog-entry-645.html

https://nam-students.blogspot.com/2019/04/blog-post_28.html

ヴァイナー
https://sucra.repo.nii.ac.jp/index.php?action=pages_view_main&active_action=repository_action_common_download&item
_id=17736&item_no=1&attribute_id=24&file_no=1&page_id=26&block_id=52

ピエロ・スラッファ (Piero SRAFFA)

http://nam-students.blogspot.jp/2015/10/piero-sraffa.html

• 1925年に、アルフレッド・マーシャルの費用不変の理論における疑わしい要素を強調した「生産費用と生産量との関係について　Sulle relazioni fra costo e quantita prodotta,1925」☆を執筆し、ミラノ大学のヴェッキオやウィーン学派のオスカー・モルゲンシュテルンが注目し、論評した。1926年「競争的条件のもとにおける収益法則　The Laws of returns under competitive conditions」☆を、イギリスの『エコノミック・ジャーナル』誌に発表する。

☆

https://cruel.org/econthought/texts/sraffa/sraffa25.pdf

 

 

☆☆

https://cruel.org/econthought/texts/sraffa/sraffa26.html

スラッファ

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%94%E3%82%A8%E3%83%AD%E3%83%BB%

E3%82%B9%E3%83%A9%E3%83%83%E3%83%95%E3%82%A1

外部節約編集

• マーシャルを代表とする新古典学派が想定していた、完全競争が行われている長期の静態的な産業市場では、収益逓減（費用逓増）しなければならないはずだった。ところが現実には企業ごとに収益逓増（費用逓減）している。この謎をどう解くのか。マーシャルの解決は、「外部節約」を導入することで、完全競争の仮定の要請と収益逓増の現実を妥協させることだった。一企業にとっては外部的であっても産業全体にとっては内部的である「外部節約」は、スラッファにとっては、支持しがたい構想だった。

収益法則について編集

• スラッファは、1926年の論文「収益法則について」(On laws of returns, Economic Journal)において、この問題に挑戦した。かれは、企業が生産量を拡大しようとするときの主要な障害は、新古典派の考えるような生産費の増大(限界費用の増大)ではなく、販売量を増大させるためには、より大きな販売費用を負担するか、製品価格を低下させねばならないことにあるとした。このうち、販売価格を低下させるという構想は、ジョーン・ロビンソンにより『不完全競争の理論』へと具体化された。しかし、この本に対しては、ロビンソン自身も後に不満を表明している。この本は、不完全競争の理論を創始したばかりでなく、「企業の理論」を創造するものでもあった。塩沢由典は、「実業家たちが、その生産を逐次増加したいと思うとき、...主要な障害は」「より多量の財貨を売りさばきがたいことにある」ことにあるという指摘を「スラッファの原理」と呼び、これが企業レベルでの有効需要の原理にあたると主張している^[1]。

• この不完全競争理論の提唱者であるスラッファの仕事が、新古典学派を論駁し得たかどうかは議論の余地がある。新ケインズ学派はスラッファの供給分析を厳密にすることで、新古典学派の完全競争・産業中心のマクロ的な視点を批判する。産業全体の均衡よりも、個々の企業における費用と生産量の「部分均衡」を優先して分析すべきであると、スラッファも考えた。ただし、彼は「完全競争下における費用不変」のテーゼをたてていることからも、新古典学派の一般均衡体系を否定したわけではなく、供給曲線を構成する手続きを問題にしただけである、という解釈もできる。いずれにせよ、彼の著作とリカード全集の編纂は、1960年代の新リカード学派の成立を可能にしたのである。

1. ^ 塩沢由典『市場の秩序学』ちくま学芸文庫、1998、第6章。

塩沢リカード新解釈2017
https://www.jsie.jp/Annual_Meeting/2017f_Nihon_Univ/pdf/paper/pl-2p.pdf
12.まとめ
　リカード貿易理論は、教科書にしばしば紹介されているものとちがって、現在では原材料や部品を投入し、機械設備を使用する現代的生産技術を用いるリカード・スラッファ貿易経済に関する新しい国際価値論として発展している。それは、多くの特徴と展開可能性とをもつが、国際貿易の現状との関連でいえば、最低限以下の３点を踏まえるべきであろう。

 (1)  リカード貿易理論は、多数国多数財で投入財が自由に貿易されるという状況設定のもとに、古典派価値論の延長として構築されている。それは、原材料・部品等の国際的ネットワークを通してグローバル・バリュー・チェーン(global value chains)がいかに形成されるかの分析枠組みとなっており、その意味において現代のグローバル化された世界経済の基礎理論である。

 (2)  正則な国際価値は、世界の最終需要が生産可能集合の極大境界(frontier)の正則領域(ファセットの内部)にあるとき、世界各国に完全雇用の実現を許す唯一の国際価値であるが、その意義は、完全雇用状態における賃金率・価格体系であるというに止まらない。価値と数量の独立という基本原理により、それは多くの国に非自発的失業(ケインズ的失業)が生ずる場合の分析理論にもなっている。

 (3)  国際的生産特化の理論として、リカード貿易理論は、一般均衡理論の不得手なコーナー解の骨格を分析する理論となっている。合理的経済主体を想定しなければならない一般均衡理論に対して、新しい国際価値論は一般均衡理論に代わる代替的枠組みを提出している。

11.
国際価値論の基本的な与件は、生産技術の集合であり、そのもとでいかなる国際価値が成立しうるかが理論の中核をなしている。しかし、これは生産技術の集合が国単位であれ、企業レベルであれ、変化することを認めないということではない。むしろ反対に、技術変化がもたらす効果を研究することが今後の大きな課題である。
　RS経済の技術変化には、受動的に技術が変化する場合と、企業などの経済主体が能動的に生産技術や商品概念を変化させる場合との二つがある。前者は、労働力不足あるいは生産容量不足などにより、価格が変化し、その帰結として競争パタンが変化する場合である。このとき、正則な国際価値を定義する全域木は、TからT'  へと変化する。後者は、所与の国際価値のもとに、生産性向上や技術進歩により、新しい生産技術が競争的となり、その結果として価格が変化する場合である。価格変化と技術変化の因果関係が二つの場合に逆転している。
　国際貿易論では単純化のために伝統的に技術集合にさまざまな対称性を置いてきた。ＨＯＳ理論において、２国が同じ生産関数(すなわち生産技術の集合)をもつと仮定してきた。Krugman の新貿易理論でも、産業内貿易の可能性を示すのに、各企業が同一の生産関数をもつと仮定した。しかし、Samuelson  (2001)＊がきれいに示すように、２国間の技術が反対称的であることが投入財貿易の利益をもたらしている。技術集合に安易な仮定は導入することは、貿易の効果を小さなものとしてしまう可能性がある。この点に留意した上で、技術の運動を適切に想定し、その国際価値や数量面への影響を分析することが、今後の研究課題のひとつの大きな可能性である。
　板木雅彦(1988,  pp.144-145)＊＊が名づけた新技術  neo-technology 理論は、その伝統が途絶えた状態にある。当時は、国際価値論が存在せず、価値と技術との相互規定的な進化を研究することができなかった。しかし、その後、技術変化に関する進化論的な考察は、いろいろな形で積みあがってきている。それらの中には、Nelson and Winter (1982)以来の進化経済学や、Chris Freemanなどの技術変化論が数えられる。Dosi, Pavitt and Soete (1990)が示すように、技術と国際競争の関係は、多方面の研究者の関心を引く主題である。技術変化に関するこれらの考察は、あまり価格理論と密接に結びついているとはいえないが、国際比較という観点では、かれらの関心に応えられる価値論が存在しなかったことも事実である。新しい国際価値論は、この事態を変えるものであり、うまくすれば興味深い問題群に繋がるかもしれない。

＊

Samuelson,  P.A.  (2001)  A  Ricardo-Sraffa  Paradigm Comparing Gains  from Trade  in Inputs and  Finished  Goods,  Journal  of  Economic  Literature 39(4):  1204-1214.
＊＊　
板木雅彦(1988)「リカード貿易論を中心とする諸理論の再検討」『經濟論叢』142(4):  454-471.



塩沢リカード新構成2006
http://www.shiozawa.net/kokusaiboekiron/RicardianTradeTheory61220.pdf


塩沢リカード2014田淵書評：
http://dlisv03.media.osaka-cu.ac.jp/contents/osakacu/kiyo/DBb1150404.pdf
第7章「外国貿易について」でリカードはこう述べた。「1国において商品の相対価値を規定するのと同じ法則が，2国あるいはそれ以上の国のあいだで交換される商品の相対価値を規定するわけではない」。後述するように，J.S.ミルはこの交易条件不確定問題を「相互需要説」という形で「解決」した。J.S.ミルによる「解決」に不満をもったマルクスも，国際価値論を構築することができず，『資本論』第Ⅰ巻の「賃金率の国民的相違」を論じた章で，「国際的適用においては，価値の法則はなおさら根本的に修正される」と書き残しただけであった。リカードが提起し，マルクスも問題にした国際価値論は，古典派価値論の「欠けた環」であり，この問題が解決できないために古典派価値論は完結しなかったのである。本書は，リカード以来約200年間未解決であったこの問題を，スラッファ体系に基づき，投入財貿易と技術選択を含む国際価値論（「リカード・スラッファ貿易経済」）を提出することで最終解決した。第3章と第5章がその数学的な定式化および証明であるが，著者は，読者がこの険しい山頂に登攀するまで，学説史を説得材料としながら，あたかも螺旋状の登山路に沿ってガイドするかのように重要な論点を明快に説いてゆく。
　著者によれば，交易条件の不確定問題を基点として，J.S.ミルが引き起こした経済学の転回こそが，古典派経済学・新古典派経済学の二大潮流を分かつ決定的な分岐点となった。
J.S.ミルは，リカードの忠実な後継者たらんとして古典派価値論（生産費説）を擁護しようとしたが，価値法則（生産費の法則）がそのままでは成立しない国際貿易にかんして「より一般的な法則として存在する需要供給の法則に従うべきであろう」として，生産費説にかえて需要供給説を国際価値論として導入した。その際にJ.S.ミルが定式化した2国2財のもとでの完全特化と純粋交換経済の価格調整という枠組みは，のちにマーシャルやエッジワースによって数学的に洗練され，現代に至るまで貿易論の習慣的な思考パターンとして受け継がれている。J.S.ミルの「解決」は問題のすりかえでしかなかったが，やがて19世紀末の限界革命に道を開き，その後の経済学全体の発展方向を大きく決めてしまった。著者はこの転回をヒックスの表現を借りて，「Plutology（富の学＝生産の学）からCatallactics（交換の学）への視点の転換」と特徴づけている。著者が突きとめた貿易理論史における経済学の「転換の現場」を具体的に見てみよう。図1はリカードの数値例をもとに世界全体の生産可能集合を描いたものである。

1961年にR.W.ジョーンズは，J.S.ミルが2国2財で定式化した状況をN国N財に拡張し，生産可能集合上の端点に対応する完全特化パターンを決定しようと試みた。 … 本書がもたらした重要なブレークスルとは，「一般にM国N財(M＜N)の場合には端点（ミル・ジョーンズ点）が存在しない」ということを証明したことである。
…
2国3財の場合を考察した図2では，世界需要が領域2の内部にあるとき，2国2財モデルではあり得ない現象が生じる。経済が領域2のどの点にあっても，国際価値（価格と賃金率）は一定である。しかし，ここで得られた国際価値（価格と賃金率）においては，どの国も，少なくとも1つの財について閉鎖経済時よりも低い実質価格をもつ。したがって，労働者が3財とも消費しているかぎり，両国の労働者には貿易利益（労働者の実質賃金の上昇）が生ずる。つまり，両国に貿易利益が生ずることを論証するために純粋交換経済に訴える必要はないということが示される。J.S.ミルが必然と考えた事態は，実は必然でないばかりか，ほとんど起こりえないものなのである。

…

　本書で古典派価値論の基礎に据えられているのはスラッファの経済学である。1926年にスラッファが『エコノミック・ジャーナル』誌に寄稿した収益法則にかんする論文にもとづき，新古典派の市場像との対比が論じられる。

　Catallacticsとして特徴づけられる新古典派の均衡理論は，任意の価格で「売りたいだけ生産し，売る」，「売りたいだけ売れる」という市場像に立脚している。企業の生産量を制約するのは費用の増大である。ある生産点で利潤が最大化されるためには，その生産量で企業が平均費用増大の状況にあると仮定しなければならない。新古典派は，この想定を維持するための理論上の要請から，企業は収穫逓減状態にあるという非現実的な仮定を採用してきた。これにたいして，本書が再構築した古典派価値論においては，企業の生産量を制約するものは需要すなわち販売量であり，設定価格のもとで「売れるだけ売る」「売れるだけ生産する」という原則にもとづく現実的な企業行動が想定される。著者はこれを「スラッファの原理」と呼ぶ。この企業行動は，設定価格のもとで「もっと売るための行動」（さまざまの営業活動やマーケティング活動）と組み合わせてより具体的に把握することができる。第4章末尾で展開されているこの議論は，本書の主張を理解するうえで重要なポイントである。均衡理論の呪縛から解放された古典派価値論のもとでは，収穫逓増や企業技術の多様性，固定費用の導入といった，クルーグマンとヘルプマンの新貿易理論，メリッツの新新貿易理論が分析を試みたさまざまな事態を，はるかに自由に分析することが可能になるだろう。さらにこの観点から，貿易理論ばかりでなく，古典派価値論を土台としてケインズ経済学を再構築する展望も開かれる。ケインズは，新古典派の需給均衡の枠組みに依拠して有効需要を説明できるという誤りを犯し，さらには古典派と新古典派を区別せず，「セイ法則」なるものを作り上げてこれを認めるかどうかで古典派を二分してしまった。この2つの過ちによってケインズは古典派価値論の延長上に自らの経済学を構築する可能性を否定し去った。しかし，「スラッファの原理」のもとで，有効需要の概念を個別企業レベルで数量ベクトルとして定義することができる。有効需要が産業レベルあるいは全産業レベルで数量ベクトルとして与えられれば，生産量と雇用量が求められ，それが就業を希望する労働力量を下回るならば，そこに失業が発生することが示される。かくして，古典派価値論の再構築と国際価値論の確立，ケインズ構想の展開は今後，一体的な研究課題として探求しうるものである。

　2016年にはケインズ『一般理論』刊行80周年，2017年には，リカード『原理』刊行200周年，マルクス『資本論』刊行150周年を迎える。本書の読者は，理論革命が生起しつつあるまさにその現場を目撃して，知的な感興を味わうにちがいない。本書の構想をより詳細に展開した塩沢由典・有賀祐二編著（2014）『経済学を再建する 進化経済学と古典派価値論』中央大学出版部の「提案編」と合わせて，経済学の現状に疑問を抱きながらも経済学の可能性を信じている人に，本書をお薦めしたい。


前提２：

Heckscher Ohlin Model

Heckscher–Ohlin model
https://slideplayer.com/slide/3222229/
https://www.toolshero.com/strategy/heckscher-ohlin-model/
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%98%E3%82%AF%E3%82%B7%E3%83%A3%E3%83%

BC%EF%BC%9D%E3%82%AA%E3%83%AA%E3%83%BC%E3%83%B3%E3%83%BB%E3%

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ヘクシャー＝オリーン・モデル（HOモデル、英語: Heckscher–Ohlin model）は、国際貿易の一般均衡モデルである。ストックホルム商科大学のヘクシャーとオリーンによって開発された。HOモデルは、貿易地域間の生産要素賦存に基づき貿易パターンを予測する。HOモデルは、本質的には、各国はその国に豊富な生産要素を用いて生産される財を輸出し、その国に希少な生産要素を用いて生産される財を輸入すると考えている。HOモデルは、一般にリカードの比較優位理論の延長上にあると説明されるが、その考え方には大きな断絶がある^[1]。

目次

モデルの概要編集

生産要素（土地、労働、資本）の相対的な賦存量が、各国の比較優位を決定する。各国は、その国に相対的に豊富に存する生産要素を必要とする財に比較優位を持つ。これは、財の価格は究極的にはその投入物の価格によって決定されるからである。その国に豊富に存する投入物を必要とする財は、その国に希少に存する投入物を必要とする財に比べて、生産することは安価だろう。例えば、資本と土地が豊富だが労働は希少な国は、資本と土地を多く必要とする財（例：穀物）に比較優位を持つだろう。もし資本と土地が豊富であれば、それらの価格は低いだろう。資本と土地は穀物の生産において主要な生産要素であるので、穀物の価格もまた低いだろう。だから、穀物の価格は国内消費と輸出の双方に魅力的である。他方、労働は希少でその価格は高いので、労働集約財の生産は大変高くなるだろう。そのため、その国は、労働集約財は輸入した方がよりよい。

モデルの理論的発展編集

比較優位のリカード・モデルは、異なった技術を用いることで生じる労働生産性の違いによって、貿易が究極的に引き起こされていると考えていた。HOモデルは、国の間で異なる生産技術を必要としていない。そして、単純化のために、HOモデルは、すべての国で同一の生産技術が用いられていると考える。リカードは、生産要素として労働を考え、国の間での技術の違いがなければ、比較優位は生じないと考えていた（すべての国は閉鎖経済となり、互いに貿易する理由は存在しない）。HOモデルは、技術の違いを除いて、異なる資本賦存量を導入し、内生的に国の間での労働生産性の差異を生じさせている（リカード・モデルでは、労働生産性の差異は外生的に与えられるものであった）。資本賦存量の国際間の差異と異なる生産要素比率を必要とする財がある下で、資本所有者の利潤最大化の解として、リカードの比較優位が生じる（資本所有者が直面する意思決定は、異なる生産技術への投資に対するものである。HOモデルでは、資本は私的に所有されると仮定されている）。

原著編集

オリーンは、1933年に理論を初めて説明する本を出版した。オリーンはその本を一人で書いたが、その問題への初期の作品と、ヘクシャーが審査・指導したオリーンの博士論文の多くのアイデアのために、ヘクシャーはモデルの共同開発者として引用された。『地域間・国家間の貿易』(Interregional and International Trade) 自体は、数学的に研ぎ澄まされたものであるよりも、むしろ冗長で、新しい洞察のために魅力的なものである。

2×2×2モデル編集

元々のHOモデルは、国の間の唯一の違いは、労働と資本の相対的な豊富さだけであると仮定していた。元々のHOモデルは、2財を生産できる2国を想定していた。2つの生産要素があるので、HOモデルはしばしば2×2×2 モデルと呼ばれる

HOモデルは、国の間で異なる生産要素比率を仮定している。先進国は、途上国に比べて、比較的に高い資本労働比率を持っている。これによって、先進国は途上国に比べて相対的に資本豊富であり、途上国は先進国に比べて労働豊富になる。この唯一の違いのもとで、2つの財と2つの生産技術を用いることで、オリーンは比較優位の新しいメカニズムを議論できた（1つの技術は資本集約産業のものであり、もう1つの技術は労働集約ビジネスのものである）。

拡張編集

HOモデルは、1930年代までに多くの経済学者によって拡張されてきた。それらの拡張は、国際貿易をもたらす生産要素比率の違いの根本的な役割を変えるものではなかったが、モデルの予測力を高めるために、あるいは政策選択肢を議論する数学的方法として、HOモデルに様々な現実世界の要素（例：関税）を付け加えた。

著名な貢献は、ポール・サミュエルソン、ロナルド・W・ジョーンズ（英語版）（Ronald W. Jones）、ジャロスラフ・ヴァネク（英語版）（Jaroslav Vanek）による。そのため、HOモデルの変型版は、新古典派経済学の中で、しばしば、「ヘクシャー＝オリーン＝サミュエルソン・モデル」あるいは「ヘクシャー＝オリーン＝ヴァネク・モデル」と呼ばれている。

塩沢由典 比較優位
https://nam-students.blogspot.com/2019/04/blog-post_20.html@
NAMs出版プロジェクト: 価値形態論（逃走論 1984,1986）　

http://nam-students.blogspot.jp/2017/02/19841986.html

12

2007年

https://www.researchgate.net/profile/Yoshinori_Shiozawa/publication/233943493_A_New_Construction_of_Ricardian_Trade_Theory--A_Many-country_Many-commodity_Case_with_Intermediate_Goods_and_Choice_of_Production_Techniques/links/0c960515bf6c44d570000000/A-New-Construction-of-Ricardian-Trade-Theory--A-Many-country-Many-commodity-Case-with-Intermediate-Goods-and-Choice-of-Production-Techniques.pdf

https://ja.m.wikipedia.org/wiki/%E6%AF%94%E8%BC%83%E5%84%AA%E4%BD%8D

労働のみが投入される経済では、ジョーンズの条件により特化パタンが定まるが、投入財が貿易される場合、比較優位の概念は定義ができない。ディアドルフは、いくつもの定義を与えているが、どれも完全なものではない^[10]。これは、きわめて不充分な理論状況である。イギリスの産業革命は綿花の輸入によって可能になったし、日本は、幕末開国以来、加工貿易が基本であった。マッケンジーは1956年の論文^[11]で、「特化に関する古典的扱いの基本的な誤謬は、... 中間財貿易を無視したことである」（同所、p.56）と指摘しているが、塩沢由典の研究^[12]に至るまで、大きな進展はなかった。R.ジョーンズが1961年は論文^[13]でこの問題に取り組んでいるが、投入係数がどの国でも同一の場合しか定式化できなかった。

塩沢の貿易理論（国際価値論）は、多数国多数財で技術選択と中間財貿易が存在する場合にたいし、古典派価値論と同様の理論が成立することを示した^[14]。『リカード貿易問題の最終解決』^[15]は、2007年論文を概念的に整理し、正則領域における国際価値（各国の賃金率と世界共通の財の価格）が一義的に定まることを基本定理として示している。第4章では、リカードからポール・クルーグマンの新貿易論、マーク・メリッツの新々貿易論に至るまでの貿易論の歴史を詳しく解説している。

1. 12^ “A New Construction of Ricardian Trade Theory / a many-country, many-commodity case with intermediate goods and choice of production techniques” (PDF). Evolutionary and Institutional Economics Review, 3 (2): 141–187. (2007-3).
2. 13^ ^a b “Comparative Advantage and the Theory of Tariffs: A Multi-country, Multi-commodity Model”. Review of Economic Studies (Oxford University Press（オックスフォード大学出版局）) 28 (3): 161-175. (1961). doi:10.2307/2295945.
3. 14^ “An Application of the Ricardian Trade Model with Trade Costs”. Applied Economics Letters (Taylor & Francis) 19 (13): 1227–1230. (2011-11-22). doi:10.1080/13504851.2011.617871.
4. 15^ Yoshinori Shiozawa（塩沢由典） 『リカード貿易問題の最終解決 国際価値論の復権』 岩波書店、2014年3月27日。ISBN 978-4-00-025569-1。

https://www.amazon.co.jp/dp/400025569X