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平山健二郎がVAR分析の実例として挙げていた。
マクロ金融政策の時系列分析 宮尾 龍蔵 2006
https://www.amazon.co.jp/dp/4532133157?
マクロ金融政策の時系列分析 政策効果の理論と実証
著者名等 宮尾龍蔵／著
著者等紹介 １９６４年大阪府生まれ。８７年神戸大学経済学部卒。９４年ハーバード大学大学院経済
学研究科修了。現在、神戸大学経済経営研究所教授。
出版者 日本経済新聞社
出版年 ２００６．６
大きさ等 ２２ｃｍ ２８１ｐ
ＮＤＣ分類 338.3
件名 金融政策－日本
要旨
日本の景気変動メカニズムをデータから精緻に検証。量的緩和やゼロ金利など、総需要サ
イドの金融政策によって経済が好転したというわけではなく、経済の供給サイドや構造問
題に本質的要因があることを、時系列手法を駆使して浮き彫りにする。
目次
序章 本書の問題意識と要約
第２章 金融政策の効果
第３章 インフレ目標政策
第４章 貨幣需要の関係と流動性のわな
第５章 為替レート政策
第６章 経常収支と財政収支の持続可能性
第７章 マネーサプライの役割
第８章 日本の長期停滞と経済の供給サイド
終章 今後のマクロ政策運営に向けて
内容 日本の景気変動メカニズムをデータから精緻に検証。総需要サイドの金融政策によって経
済が好転したというわけではなく、経済の供給サイドや構造問題に本質的要因があること
を、時系列手法を駆使して浮き彫りにする。〈受賞情報〉日経・経済図書文化賞（第４９
回）
ＩＳＢＮ等 4-532-13315-7
書誌番号 3-0206041873
非伝統的金融政策 政策当事者としての視点
著者名等 宮尾龍蔵／著
著者等紹介 １９８７年、神戸大学経済学部卒業。９４年、ハーバード大学大学院修了。神戸大学経済
経営研究所助教授、同教授、同所長、日本銀行政策委員会審議委員（２０１０～１５年）
を経て現職。現在、東京大学大学院経済学研究科教授、神戸大学名誉教授 主要著作『マ
クロ金融政策の時系列分析』（日本経済新聞社、２００６年、第４９回日経・経済図書文
化賞受賞）など。（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
出版者 有斐閣
出版年 ２０１６．１０
大きさ等 ２０ｃｍ ２４４ｐ
ＮＤＣ分類 338.3
件名 金融政策－日本
件名 日本銀行
要旨 非伝統的金融政策の効果はあるのか、２％物価安定目標は妥当なのか、懸念すべき副作用
は何か、マイナス金利政策の影響は何か―「理論」と「実証」から答える。
目次
第１章 非伝統的金融政策とは何か
第２章 非伝統的金融政策の効果はあるのか（１）理論的なメカニズム
第３章 非伝統的金融政策の効果はあるのか（２）実証的な証拠
第４章 ２％物価安定目標は妥当なのか
第５章 懸念すべき副作用は何か
第６章 マイナス金利政策の影響は何か
第７章 日銀での５年間と今後の展望
内容
非伝統的金融政策の効果はあったのか？２％物価安定目標は妥当なのか？懸念すべき副作
用は何か？マイナス金利政策の影響は何か？政策決定に携わった著者が、非伝統的金融政
策の特徴と課題を理論と実証の両面から答える。
＿＿＿＿＿
MM理論（エムエムりろん）とは、アメリカのフランコ・モディリアーニとマートン・ミラーが1958年に提唱した、資本構造における近代的思考の基礎、完全な市場の下で企業が資金調達を行うときには、資金調達方法の組み合わせ方を変えても企業価値は変化しないという定理である[1]。
モディリアーニ＝ミラーの定理(英: Modigliani-Miller theorem)、資本構造の無効性原理(英: capital structure irrelevance principle)とも呼ばれる。
完全市場を仮定すれば、企業の資本構成および配当政策は企業価値に影響を与えないという定理であり、またMM理論は完全市場を前提とする理論であることから、完全市場でない現実の市場においては、資本構成や配当政策は企業価値に影響を与えるとされる。
この概念はアメリカの経済学者のフランコ・モディリアーニ（当時、カーネギーメロン大学教授）が基本となるアイディアを提唱し[2]、1958年、マートン・ミラーとの共著論文によって発表された。[3]
1963年に法人税を考慮したモデルに修正された。[4]これは、MMの修正命題（tax correction of MM proposition）と呼ばれ、税引後営業利益（NOPAT）を用い、法人税を考慮すると、レバレッジを揚げると資本コスト（加重平均資本コスト(WACC)）が下落するので、株式コストが低下する。このことは資金調達における負債の優位性を示している。
「もしクラスKの企業が株主に最もよく適合するように意思決定するならば、その企業は投資収益率ρがρkに等しいか、それより大きい場合に限って投資を行うであろう。すなわち、その企業の投資の(ための)切捨率（cut off point）は常にρkであり、この切捨率が投資資金を調達するために用いられる証券の種類によって影響されることは全くないのである。言い換えれば、資金調達の方法に関わりなく企業の限界資本コストは平均資本コストに等しく、また平均資本コストは、その企業の属するクラスにおける自己資本のみからなる企業の純営業利益の流列（unlevered stream）に対する資本化率に等しい。」[5]
MM理論（モジリアーニ＝ミラーの定理）が資本市場に影響を与えた正確な範囲を決定することは困難だが、引数がレバレッジの利用を促進あるいは拡大するために使用されている。
Modigliani and Miller（1958年）の主な問題は、株主は、公企業の所有者であると仮定することである。 この仮定は、Berle and Means（1932年）以来、法律学者によって論破されている。99.9％が流通市場であるとして、株主はどちらの所有者、残余請求者（利益すなわち所有者）、投資家でもない。
EBIT（企業価値）を計算するための資本コストの計算式の使用は極めて制限されている。
法人税の導入によるMM理論（MMの修正命題）は、資金調達の負債の優位性を示したが、負債に依存すると財務的破産（financial distress）が生じ、ひいては破産や債務不履行に至る危険性があり、コストとして認識しなければならない。
MM理論が公表されて以来、最適資本構成に関する一般公式や実務解が未だに提示されておらず、研究論文などでは「実務での検証が望まれる」といった結びが多い。
posted by yoji at 8:33 午後
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