スウィージーはこれに反対した――そして有力な経済学者の一部、たとえばロナルド・ミーク (1956), フランシス・セトン (Francis Seton) (1957)、置塩信雄 (1963)、アンドラス・ブロディ (1970)、ポール・A. サミュエルソン (1971)、森嶋通夫 (1973)、ウィリアム・J. ボーモル (1974), Domenico Nuti (1977) Anwar Shaikh, Gerard Dumenil (1980), Duncan Foley (1986) など多くの人々が、マルクスの価値理論の形式的・論理的基盤に取り組もうとした。でも、ピエロ・スラッファ (1960) による古典リカード体系の研究の登場で、 ...

Marx and the Moon: Anwar Shaikh on political economy and ...

www.youtube.com/watch?v=sf5VeRH9bJA

Prof. Dr. Anwar Shaikh speeks about the foundations of political economy, the theories of Karl ...

再生時間：26:42

投稿日：2016年11月4日

目次のみ

http://realecon.org/wp-content/uploads/2016/06/Anwar-Table-of-Contents-New.pdf

以下簡易目次

Part I: Foundations of the Analysis

1. Introduction

2. Turbulent Trends and Hidden Structures

3. Micro Foundations and Macro Patterns

4. Production and costs

5. Exchange, money and price

6. Capital and profit

Part II. Real Competition

7. The theory of real competition

8. Debates on perfect and imperfect competition

9. Competition and interindustrial relative prices

10. Competition, finance, and interest rates

11. International competition and the theory of exchange rates

Part III. Turbulent Macrodynamics

12. The rise and fall of modern macroeconomics ☆

13. Classical Macro Dynamics

14. The theory of wages and unemployment

15. Modern money and inflation

16. Growth, cycles, and crises

17. Summary and Conclusions

Appendices

機械翻訳

パートI：分析の基礎

1.はじめに

2.乱流の動向と隠れた構造

3.ミクロ基盤とマクロパターン

4.生産とコスト

5.交換、お金、価格

6.資本と利益

パートII。リアルコンペ

7.実際の競争理論

8.完全競争と不完全競争に関する議論

9.競争および産業間相対価格

10.競争、金融および金利

11.国際競争と為替レートの理論

パートIII。乱流マクロダイナミクス

12.近代マクロ経済の盛り上がりと崩壊☆

13.古典的マクロダイナミクス

14.賃金と失業の理論

15.現代のお金とインフレ

16.成長、サイクル、危機

17.まとめと結論付録

15,16

物価：

失業率：

格差：

韓国:労働者の政治的要求が危機克服の代案

http://www.labornetjp.org/worldnews/korea/knews/00_2008/1230365769278Staff

労働者の政治的要求が危機克服の代案

米国ニュースクール大学アンワル・シャイク教授来韓講演

ホン・ソンマン(論説委員)/ 2008年12月15日0時14分

▲写真/ハ・ジュヨン

「革命がなければ、資本主義は危機から抜け出す色々な方法があります。」

アンワル・シャイク(Anwar Shaikh)米国ニュースクール大学経済学科教授は、 12月12日、『世界化と自由貿易という神話』という講演で、資本主義経済の危機状況における労働階級の政治的要求の重要性を強調した。

パキスタン出身のアンワル・シャイク教授は「山火事が起きた後、木がまた生えることと比較できるが、それでも山に火をつけた人間を有難いと思うことはできない」とし「自然に資本主義が回復するように市場に任せると、ずっと長くかかり回復できないので、労働階級が政治的に要求して、これを変えていかなければならない」という話で講演を終えた。

世界的なマルクス主義経済学者でもある彼は「マルクス主義理論の核心は... 無秩序から秩序が生まれるという点だ。だが主流経済学は無秩序という点を無視して秩序だけを強調している」とし、危機分析への主流経済学の問題を指摘した。

また貿易開放と自由貿易は、先進国企業の利益になるしかなく、技術が低い国家は安い労働力を提供しても、途方もない貿易赤字と慢性的な大量失業で苦しむことになると自由貿易への批判を惜しまなかった。

世界経済危機には、ガルブレイスが1954年に書いた「大恐慌The Great Crash、 1929」の状況と今は非常に似ていると言う。「現在の核心は、国家による支出でこの危機を抜け出すことができるかという点だが、この問題は危機の大きさと速度が分からなければならない。しかし現在の危機の実際の規模は把握することさえ容易ではないほど」とし、さらに深刻な危機があり得ると警告した。

福祉国家の再登場を予告しつつ、福祉国家の金を払ったのは賃金労働者であることを強調した。特に、スウェーデンで金持ちが払った税金で福祉の恩恵を受けたのではなく、労働者が自ら払った税金で行われたと強調した。

中国の役割は大きくない。

一方、中国の役割論にも悲観的な展望を提示し。世界市場が縮小する状況では、中国経済も非常に危険な状態に直面すると分析した。

聖公会大東アジア研究所の招請で来訪したアンワル・シャイクは、1972年から米国の進歩的な大学であるニュースクールに在職、マルクス主義者として危機理論の世界的な研究者とされる。

以下は講演と質疑応答を要約し、再整理した内容だ。

▲写真/ハ・ジュヨン

秩序の経済学 VS 無秩序の経済学

マルクスにとって資本主義の論理の核心は、とても簡単な概念だ。無秩序を通じた秩序という概念だ。無秩序から秩序が生まれるという点だ。だから危機があって、バブルがあって、良い時期と悪い時期があって、バランスするということだ。

主流経済学は、無秩序という点を無視したままで秩序だけを強調している。資本主義の一側面を見ているが、他の側面は見ていない。市場の力がシステムを作り出しているという点を強調している。これがアダム・スミスの『見えざる手』だ。この中で完全競争、完ぺきな知識と同じような完ぺきさが出てくる。他方では、非主流経済学者たちは資本主義の異なる体面を保っている。無秩序、不均衡だ。資本主義はすべて完ぺきではなく不確定的で偶然的(Contingent)だ。新古典派では国家の役割が小さく、非主流では国家がとても重要な役割を果たしている。なぜなら資本主義は無秩序だからだ。

重要な問題は、市場の力と市場の限界をはっきり認識することだ。同時に無秩序が存在するという点も受け入れなければならない。貿易理論を分析してこうした点も発表した。市場はもちろん、とても強い体制を作りあげるが、ここに限界が内在する。こうした限界はまさに利益創出動機から出る。

自由貿易はなかったし、ない。

自由貿易理論は、自動的に貿易の均衡が形成されるという点を前提にする。自由貿易をすれば、輸入と輸出が自動的にバランス刷るという。だが実際に自由貿易先進国の貿易バランスを調べると、全く異なる結果が出てくる。

米国と日本の貿易を見れば、貿易の均衡は形成されず、変動為替レートではさらに違いが生じている。自由貿易の開始と共に差はさらに拡大している。伝統的な自由貿易とは異なる結果だ。英国とカナダを見ても均衡はなく、ドイツとオーストラリアも似ている。雇用も不安定にあがったり下がったりする。最近、 OECD国家内でも失業率が5-25%まで上昇した。ILOの報告書によれば、全世界の 13億程度の人々が働けないか失業状態にある。

先進国が自由貿易を支持し、彼ら自身はこれを徹底的によることがない。韓国も自由貿易が韓国の利益がある時にだけ支持した。

貿易赤字を防ぐには、海外の借入と海外の借金で防がなければならない。米国がこれをよく示すが、莫大な貿易赤字と海外の借金が存在する。他の国家がこうした条件なら耐えられなかっただろう。他の国家なら、為替レートと経済が崩壊するだろうが、米国はドルを発行でき、そのために多くの金をまた米国に戻すことができる。貿易開放があたえる利益は先進国の企業に行くしかないが、それは彼らが技術力を持っているためだ。

自由貿易は、国家間貿易というよりは、特別な企業領域の貿易だ。これの中で多くの企業が被害を受けることがある。米国で北米自由貿易協定(NAFTA)が誕生した時点で、米議会が北米自由貿易協定の影響力を調査したことがある。23人の経済学者にこの研究を委託したが、21人が北米自由貿易協定が良いという結論を下した。その後、21人が利用したモデルを見たが、すべてスタンダードな貿易理論を前提に調査していた。その中には完全雇用を含むものもあった。

メキシコを例にすると、利益より莫大な被害を呼んだ。米国で仕事を見つけるために越境してきた多くのメキシコ労働者もいる。そのため、自由貿易(free trade)と社会貿易(social trade)を区分するべきだと思う。

資本主義と失業

資本家は、競争のために機械化を追求する。機械化は失業を作るが、成長により、また雇用を生むと資本家らは主張する。マルクスはこうした二つの部分が連結しているため、失業者が回ると分析した。この失業者たちは一つの国で集中的に発生するのではなく、全世界のいたる所に存在する。結局、世界化により、世界労働人口の3分の1が失業や過小雇用状態に置かれている。これがまさに問題の開始だ。なぜならロボット技術(自動化技術)が発達すれば、生きている労働を代替するためだ。

資本主義の成長が失業者を再雇用させることはできないという計算は簡単にできる。戦争と疾病、人口調節などが生じ、過剰人口は簡単に無視できるようになる。逆説的だが人間のために作ったシステムなのに、人間が不必要な存在になる。最近の映画は、人々を殺すが、これが現実だ(ターミネーター1、2を学生に見せると、この映画は未来のロボットが人間にさからって人間を殺す話で始まる。この映画は私たちの時代パラドックスである、私たちが作ったものが私たちを不必要にするということを示す)。ロボットが私たちの代わりをすることはできない。これを可能にするのはロボットが利益ではなく、社会のために生産されなければならない。資本の限界、この限界をどう社会運動が利用できるかという根本的な質問に立ち帰らせる。

核心的な問題は利益動機だ。利益動機に反すれば、資本の抵抗と反対が起きる。これらは段階的に調べなければならないが、すべてのインセンティブは地域的で特別だからだ。ある領域では利益動機を適用してはいけない。特に医薬品では利益動機を排除しなければならない。そうするには利益創出を難しくしなければならない。環境運動ではまさにこうした方法を使っている。

世界経済危機

▲写真/ハ・ジュヨン

1954年にガルブレイスが書いた「大恐慌The Great Crash、1929」を見ると、 1929年には今と同じように似た欲や意識が作用していた。本の最後にこのようなことは繰り返されるかと問いかけている。彼はそれが可能だとした。今後もウォールストリートモデルがまた登場すると考えているが、今どのように行動するのかにしたがって変わる。資本主義はとても躍動的で、利益というものは相当な動機だ。そして規制とは規制を実行する人々より強くなれない。利益動機がある以上、規制が多くても政治的なさまざまなことを利用して生じる。

ブッシュに米国経済危機の責任をすべて負わせることはできない。全世界的に問題が起きたからだ。世界的に市場があらゆる調整と規制から逸脱した。スウェーデンやデンマークでも不平等が高まり、世界化の波は開発途上国の市場に流れて行った。だがブッシュの大きな影響は戦争だが、中東とイラクだけでなく、全世界に影響を及ぼして多くの労働階級が戦争で死んでいった。そのため危機が迫った時、世界的な変化がくるほかはないだろう。

資本主義が危機に対処する方式は、マフィアが仕事をする時と似ていると思う。映画〈デイブ〉で見られるように、誰かが責任を負わなければならない時、マフィア内部の姿が資本の清算過程と似ている。

現在の核心は、国家支出によりこの危機を抜け出せるかどうかだが、この問題は危機の大きさと速度が分からなければならない。だが現在の危機を把握するのは難しい。個人的には言論やメディアが考えているより深刻な危機が来るだろうと思う。だからさらに多くの国家介入が必要だと思う。オバマ政権の長所は、この危機を現実的だと見ていて、この危機に対処する準備をしている。だが歴史的に1930年代に経験したように、国家動員のために最も良い方法は戦争だ。

しかし米国の軍事能力はかなり不足している。オバマも軍事プロジェクトが非常に高いことをよく知っている。どこの国でも常に戦争が可能な国はない。すべての国家を対象に戦争をすることもできない。戦争は戦略的に発生し、多くの国を動員しなければならない。確実なことは、米国が戦略的に失敗しているという点だ。他の変化がない以上、オバマは戦争を基盤にした国際政策からは抜け出すと思う。戦争が米国が助かる方法の一つだが、戦争には全世界の各国にある米国大使館を防御するためにも途方もなく多くの金がかかる。戦争は労働集約的というよりは資本集約的なので、戦争より健康や医療と共に労働集約的な政策をたてると思う。

福祉国家

ケインズ的な福祉国家がまた登場するだろう。代表的には米国の新しい大統領オバマは多くの失業者を福祉問題として扱わなければならないと思われる。だが重要な点は、この福祉国家に誰が金を払うかという点だ。

『労働者が払う税金と労働者が福祉で受ける恩恵のどちらが大きいか』という簡単な質問をしてみよう。(最も強力な福祉国家)スウェーデンでも見られるように、賃労働者が受ける福祉のほとんどは彼らが払った税金だ。金持ちと貧者の間での再分配というより、スウェーデンは賃金労働者の内部で再分配が起きる。この中には、健康、教育、道路などがすべて含まれている。しかし米国では、労働者が受ける福祉よりさらに多くの税金を払っている。こうした点から見て、税金がまた福祉に戻ることを知れば福祉国家を支持するだろう。

中国の役割論

中国が安定しているということには同意しない。中国は爆発の時点にきたと思う。中国は日本の初期のように、途方もない速度で成長した。結局、こうした成長は中国を世界市場に進入させたが、世界市場は縮小している。中国の資本主義は途方もない問題に直面することになるが、(資本主義)市場経済が約束した富(wealth)が返ってこなければ、大きな問題を引き起こすようになる。中国政府もよく知っていて、内部投資をやり始め、経済危機だけでなく政治的危機も、これを通じて克服しようとしている。インドも似たような約束をしたが、状況は中国と似ていてむしろ中国よりさらに危険だと思っている。

開発途上国の選択

開発途上国が現在のような危機状況で、内部的に(内需中心の)経済計画をたてるべきか、輸出中心に行くのか、多くの国々が悩んでいる。しかし内需中心の経済計画と外部的輸出中心の経済計画両者の問題だけと考えるべきではないという事実を強調したい。さらに重く世界知識資源を含み『開発』がいかに進められるべきかという点だ。『交易』が必ず利益動機によってのみ支配されているのではない。すべての国家は利点をよく知っているが、これらの点を何かの利害関係の中に取り入れずに見なければならないようだ。

経済的条件と政治的要求

もし、革命がなければ資本主義は危機から脱するさまざまな方法がある。危機がまさに回復の時点であり、無秩序の中から生じる秩序だ。だが重要なことは、危機を克服するための経済的条件を作ることはできるが、これを(労働者階級が)政治的に受け入れないことがある。国家が介入しなければ、さらに多くの失業が発生し、多くの企業がつぶれるだろう。失業が増加し、労働者が低い賃金で働くようになるが、雇用は増えるだろう。多くの企業が失敗するだろうが、生き残った企業がその財産を所有することになる。

マルクスが指摘したように、危機が回復のための経済的条件を作り出すために政治的に可能かという点だ。山火事が起きた後に木がまた生えることと比較することができるが、それでも山に火を付けた人を有難いとは思えない。現在、われわれは可能なすべての情報を知っている。これが政治的変化が可能な根拠として作動する。だから今がまさに政治的な要求をする時期だ。自然に資本主義が回復するように市場に任せておくと、はるかに長くかかり、回復できないので、政治的に要求してこれを変えていかなければならない。過去、日本で似たようなことが起きたが、1990年代の日本は大きな不況を味わった。これを自然的に治癒しようとすれば長くかかり、今日また新しい危機を迎えている。

原文(チャムセサン)

翻訳/文責:安田(ゆ)
著作物の利用は、原著作物の規定により情報共有ライセンスバージョン2:営利利用不可（仮訳）に従います。

アンワル・シャイク Capitalism: Competition, Conflict, Crises2016 Anwar Shaikh

米国ニュースクール大学アンワル・シャイク教授来韓講演

労働者の政治的要求が危機克服の代案

http://www.labornetjp.org/worldnews/korea/knews/00_2008/1230365769278Staff

『労働者が払う税金と労働者が福祉で受ける恩恵のどちらが大きいか』という

簡単な質問をしてみよう。(最も強力な福祉国家)スウェーデンでも見られるよ

うに、賃労働者が受ける福祉のほとんどは彼らが払った税金だ。

参考：

http://imgur.com/zksPtHl

FMM: Introductury Lecture Hein, Introduction to Post-Keynesian Economics

https://youtu.be/bqKJjwWYvTE

#8:

イスラエル・カーズナー - Wikipedia

イスラエル・M・カーズナー（Israel Meir Kirzner, 1930年 2月13日 - ）は、アメリカのオーストリア学派の経済学者。ユダヤ系。

ロンドンに生まれ、後に南アフリカに移る。ケープタウン大学、ロンドン大学に学んだ後、1957年にニューヨーク大学で博士号を取得。現在は同大学で教授を務める。

新古典派的な静態的均衡論に反対し、競争的市場過程の動態的側面を重視する立場を採る。カーズナーの業績で最も著名なものは企業家論であるが、彼は企業家を不完全だが機敏性を持った存在として捕らえ、その活動の場としての市場過程に着目する。企業家が市場活動を通じて新たな知識を獲得し、それに基づき修正を重ねていくことによって、市場に均衡化がもたらされると主張する。2014年トムソン・ロイター引用栄誉賞受賞。

著書編集

Competition and Entrepreneurship, (Chicago 1973). 田島義博監訳『競争と企業家精神―ベンチャーの経済理論』千倉書房, 1985年
The Economic Point of View: An Essay in the History of Economic Thought, (Kansas City: Sheed and Ward, Inc., 1976).
Discovery, Capitalism and Distributive Justice, (Basil Blackwell 1989).
The Meaning of Market Process, (Routledge 1992).

企業家と市場とはなにか | I.M. カーズナー, Israel M. Kirzner, 西岡幹雄 ...

www.amazon.co.jp/...I-M-カーズナー/.../4818813001

I.M. カーズナー, Israel M. Kirzner, 西岡幹雄, 谷村智輝作品ほか、お急ぎ便対象商品は当日お届けも可能。また企業家と市場と ... 彼はこれまでの支配的な経済学体系である「新古典派均衡理論」では説明することができない市場の「調整機能」を企業家活動によって的確に描き出し、市場認識の修正を強調した。企業家機能とい ... サブタイトルにある「不均衡、企業家活動、発見」という３つの用語は、カーズナーによって選び出されたオーストリア学派経済学を語る際に必要不可欠な鍵概念にほかならない。意図的な排除で ...

オーストリア学派 (The Austrian School)

cruel.org/econthought/schools/austrian.html

ルートヴィヒ・フォン・ミーゼスは、ニューヨーク市でまたも私的セミナーを開講することで、ウィーン時代の栄光の日々を再現しようとした。ここからかれは、何とかもう一世代のオーストリア学派経済学者を生み出すことができた――第四「アメリカ」世代だ。これはマレイ・N・ロスバード (Murray N. Rothbard) やイスラエル・カーツナー (Israel Kirzner) なんかが含まれる。ミーゼスのアメリカ弟子たちは、経済主流派の外部にとどまり、 N.Y.U.やジョージ・メイソン大などごく少数の大学に群れ集うことになる。いまだに多くはそこにいる ...

https://www.amazon.co.jp/s/ref=ntt_athr_dp_sr_1?_encoding=UTF8&field-author=Anwar%20Shaikh&search-alias=digital-text&sort=relevancerank