総計一致の二命題

参考：

マルクスの基本定理  Fundamental Marxian Theorem 松尾匡HPより

http://nam-students.blogspot.jp/2017/05/marxian-theorems.html

ジョン・ローマー『搾取と階級の一般理論』(未邦訳)／吉原直毅『労働搾取の 厚 生理論序説』

http://nam-students.blogspot.jp/2016/11/blog-post_15.html

　　　　　　　　　　　　　　　　　（ 経済学、リンク::::::::::）

均斉成長経路(1937)： ジョン・フォン＝ノイマン (John von Neumann), 1903-1957
http://nam-students.blogspot.com/2016/06/john-von-neumann-1903-1957.html
John von Neuman, and Oskar Morgenstern : Theory of Games and Economic Behavior 2nd ed. 1947
http://jmvidal.cse.sc.edu/library/neumann44a.pdf

総計一致の二命題
https://nam-students.blogspot.com/2020/02/blog-post_73.html@

数学もどき批判
https://www.rieti.go.jp/jp/columns/s16_0005.html
思想としての近代経済学
https://www.amazon.co.jp/dp/4004303214/

ヴォルテラ

http://nam-students.blogspot.com/2018/09/theory-of-oscillations-aleksandr.html

森嶋通夫 Michio Morshima

http://nam-students.blogspot.com/2018/09/michio-morshima.html

第二篇　利潤の平均利潤への転形 

第八章　相異なる生産諸部門における資本の構成の相違とその結果たる利潤率の相違 

第九章　一般的利潤率（平均利潤率）の形成と商品価値の生産価格への転形

…社会そのものにおいては、──すべての生産部門の全体を考察すれば、──生産された諸商品の生産価格の総額は、それらの価値の総額に等しいのである。

　 　この命題と矛盾するかに見えるのは、つぎの事実、すなわち、資本制的生産においては、生産資本の諸要素は原則的に市場で購買され、したがってそれらの価格はすでに実現された利潤を含むのであって、この見地からすれば、一産業部門の生産価格がそれに含まれる利潤もろともに──つまり一産業部門の利潤が──他の産業部門の費用価格に入りこむということである。だが、全国の諸商品の費用価格の総額を一方のがわにおき、全国の利潤または剰余価値の総額を他方のがわにおいてみれば、あきらかに、正しい計算ができるに違いない。

松尾匡

数理マルクス経済学講義第一回「置塩信雄の業績」

https://youtu.be/OYEH8LDbhck

数理マルクス経済学講義第二回「マルクスの基本定理」

https://youtu.be/VHSzfPBLyGE

転化問題における総計一致 諸命題の実在的意義

（Adobe PDF）

eprints.lib.okayama-u.ac.jp/files/.../oer_030_4_213_237.pdf

-キャッシュ

... 議論の応酬が,今日では総計一致命題そのものの意義. (1)K.マルクス 『資本論』(新日本出版社,1997年)第 3巻第 2篇第 9章 .

http://kisoken.org/webjiten/seisankakaku.html

生産価格

　資本の有機的構成の異なるいくつかの生産部門を考える。そしてその場合、社会的総資本はそれらから構成されると考える。価値どおりの交換を前提すれば、それぞれの部門での利潤率（特殊的利潤率）は、剰余価値率を一定と仮定すれば異なる。資本の部門間競争の結果として、各部門の前貸資本（投下資本あるいは充用資本）に対してどの部門でも等しい利潤率が成立するとき、その利潤率を一般的利潤率と呼ぶ。また、充用資本にそれを乗じたものが、平均利潤であり、この値は各部門でふつうは異なる。費用価格＋平均利潤＝生産価格である。固定資本は流動資本よりも回転期間が長いので、生産過程で少しずつしか価値移転がなされず、充用資本と費用価格とは一致しないのがふつうである。
　
　いわゆる「転形問題」で重要なことは、価値による生産価格の概念規定といわゆる「費用価格の生産価格化」の問題とを峻別することである。前者は、社会の総剰余価値を各部門に均等配分するというプロセスが問題とならざるをえず、競争、すなわち資本の部門間競争によって媒介される。マルクスの『資本論』第3巻第2編第9章で、生産価格の概念規定がなされ、第10章の前半部分で、部門間の競争過程が扱われている。
　
　他方、「費用価格の生産価格化」とは、資本家がたとえば生産手段を他の資本家から購入するとき、価値どおりではなく、生産価格で購入せねばならないという問題を、どのように、「総計一致の二命題」を満たしつつ解決するかという問題であり、上の問題のような、資本の一循環（生産過程および流通過程から成る）を扱うのでなく、直接には、流通過程のみを対象としている。
　
　「転形問題」の論争史を顧みるとき、総計一致の二命題のうち一方が成立しないというのが通常の解釈である。通常、総剰余価値と総利潤は等しくなく、『資本論』において、価値法則が「転形」されつつも、成立するということになる。このことは、マルクスがヘーゲルの弁証法を踏まえていることからしても、論理的に不合理ではない。
　
　
(1) マルクス『資本論』第3巻第2編。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（山田祥夫）