金曜日, 9月 29, 2017

コーポレート・ファイナンス関連

  ( 経済学リンク::::::::::

NAMs出版プロジェクト: コーポレート・ファイナンス関連

http://nam-students.blogspot.jp/2017/09/blog-post_29.html@

Field experiments in economics: Steven D.Levitt John A.Listab、進化する 経済学の実証分析 経済セミナー増刊2016

http://nam-students.blogspot.jp/2017/09/field-experiments-in-economics-past.html 


企業財務                投資
 【コーポレートファイナンス理論】 【インベストメント理論】

   投資評価    資金調達    投資評価
実物  ←   企業  ←   金融  ←   市場
資産  →  (経営者)→   資産  →  (投資家)
   リターン    リターン    リターン

            【ファイナンシャル・
             エンジニアリング】
             金融工学

 ___                        ___
|   |                      |   |
|   |←代金・料金⇆[消費市場]⇆モノ・サービス→|   |
|   |                      |   |
|企 業|←  労働 ⇆[人材市場]⇆  賃金   →|家 計|
|   |                      |   |
|   |←貯金・投資⇆[資本市場]⇆ 金利・配当 →|   |
|   |                      |   |
|___|         /\           |___|
税金↓↑公的サービス    /監視\      公的サービス↑↓税金
 ____________I__I______________
|            政  府              |
|______________________________| 


CAPM:

ハイリスク、ハイリターン


 CAPMとは資本資産評価モデルの略ですが、要は「ハイリスク・
ハイリターン」であることを念頭にいれていただき、それは図のように
直線的に表される関係であると考えていただければ十分です。


リターン
(収益率)        _  株式市場の期待収益率
 |    /      リプ
 |   /       スレ
 |  /        クミ
 | /          ア
 |/          _ム 安全資産利子率
 |    
0|____________
国債           株式市場
  低←  リスク  →高

・CAPM(Capital Asset Pricing Model、資本資産価格モデル)
 -個別証券の期待収益率=安全資産利子率+β×(市場の期待収益率-安全資産利子率)
          β:個別証券のリスク係数
       (市場の期待収益率-安全資産利子率):株式市場のリスクプレミアム



最新コーポレートファイナンスの基本と実践がよ~くわかる本 ファイナンス理論をやさしく解説!
松田千恵子著より




注目の研究・予想は?|まるわかりノーベル賞2017|NHK NEWS WEB
http://www3.nhk.or.jp/news/special/nobelprize2017/contyosou_economics.html


経済学賞 注目の研究・予想は?

1 景気と雇用の関係を研究


2 部分識別という新たな手法開発

3 コーポレート・ファイナンスの基礎の研究


ノーベル経済学賞の受賞が有力視されている海外の研究者とその研究成果。3つ目は、企業の資金調達や財務管理などについて理論的な基礎を築いたアメリカの3人の研究者です。


この3人は、いずれもアメリカの、

ハーバード大学の名誉教授、マイケル・ジェンセン氏と、

マサチューセッツ工科大学の名誉教授、スチュワート・マイヤーズ氏、

それに、

シカゴ大学経営大学院の教授、ラグラム・ラジャン氏です。



3人は、企業による資金調達や財務管理などいわゆる「コーポレート・ファイナンス」の分野で、理論的な基礎を築きました。


このうちジェンセン氏は、企業の経営者と株主の関係について株主への配当や企業の負債の比率が高まれば、経営者はより効率的な経営を目指すようになり、それが企業価値の向上にもつながるという理論を提唱しました。☆


また、マイヤーズ氏は、企業が資金を調達する際、株価を低下させないよう内部資金の利用などを優先し、株式の新規の発行をなるべく避ける傾向にあるという理論を提唱しました。☆☆


この理論が元となって、株主と経営者の情報格差を埋める手段として、企業は情報公開や適時開示などを進めるようになっています。


ラジャン氏は、企業の資金調達などについてジェンセン氏とマイヤーズ氏の理論を整理し、国際的な実証研究を行ったほか、去年まで3年間、インドの中央銀行にあたるインド準備銀行の総裁を務めたことで知られています。☆☆☆


3人の研究に詳しい早稲田大学の鈴木一功教授は、「彼らの研究は今日における企業財務研究の基礎を成し、その貢献は非常に大きい」と話しています。.☆☆☆☆





http://www2.itc.kansai-u.ac.jp/~koji_ota/Lecture_Kigyouzaimuron/kigyouzaimuron2010_19.pdf



マイケル・ジェンセン「報道の経済学に向けて」 - Economics Lovers Live

http://d.hatena.ne.jp/tanakahidetomi/20130804%23p1

■[経済]マイケル・ジェンセン「報道の経済学に向けて」 マイケル・ジェンセン「報道の経済学に向けて」を含むブックマーク Add Stariww


 1976年の論文。報道を経済学の視点から解説した面白い論文。自分のメモ代わりに興味を持ったところだけ。厳密に内容知りたい人は、僕のメモなど読まずにリンク先へ(笑)。


論文リンク先:http://papers.ssrn.com/sol3/papers.cfm?abstract_id=94038


 通常の需要供給理論では、財に対する嗜好の特質には無関心。だが報道の経済では、その消費(生産)対象となる財(ニュース)への嗜好の性格が大きい問題に。ここでいうニュースは、政治、経済、芸能などの中味を問わない多様なメディアが提供する広告宣伝以外のサービス総体を指す。


 ジェンセンは、ニュースの消費は、「情報」の獲得よりも、エンタティメント(娯楽)の消費であると喝破する。この娯楽としてのニュースの消費の特徴は以下に。現在のネット時代の傾向を考えても興味深い。


1 「あいまいさへの不寛容」…ニュースがもたらす「疑問」「問題」よりも、単純明快な「解答」を消費者は求める。証拠と矛盾していても、また複雑な問題であっても、単純明快な「答え」が好まれる。ニュースの消費者の多くは、科学的な方法を学ぶことにメリットを見出していない(学ぶ便益>学ぶコスト)。そのためニュースの消費は、いきおい、感情的なもの、ロマンティシズム、宗教的信条などが中核をしめる。


2 「悪魔理論」…単純明快な二元論がお好き。善(天使)vs悪(悪魔)の二項対立で考える傾向が強い。極端なものと極端なものを組み合わせて論じる物が好き。いまの日本でいえば、デフレ(国債低位安定)-ハイパーインフレ(国債暴落)というようなもの。0か1かで考えるもの。


 最近みかけた例では、「景気回復で雇用が回復したり学卒が増えてもみんなブラック企業ばかり」というものもある。


 特に政府は「悪魔」になりやすく、政府のやることはすべて失敗が運命づけられているような報道を好む。


 また対立する意見や見解を明らかにするよりも、「人間」そのものやゴシップを好む。それが「面白い」娯楽になるからで、それ以外の理由はない。


3 反市場的バイアス


 市場的価値への嫌悪。例えば規制緩和や自由貿易への否定的感情がどの国も強い。ジェンセンは、家族の構造にが反市場バイアスの揺籃の地として重視。家族の構成員の間の無償の交換(家事の分担など)が、金銭的報酬をもとめないことが、市場(金銭的報酬をもとめる交換行為が中心)への反感を伝承している可能性。


 ジェンセンは、この家族の経済学の中身にもメスをいれている。家族の無償交換(贈与経済)は、長期的な視点からたった合理的な行動。また家族の間の交換・生産を、その都度金銭で家族同士がやりとりすると取引コストが過大になる(例:一日三食の食事生産について生産者に対して消費者の家族が代金をその都度払うなど)。


 ジェンセンはまた「危機」は、娯楽としてメディアの消費者にうけがよく、それゆえに報道の側も「危機」を提供するバイアスがあると指摘する。また政治家や官僚たちもそのような「危機」を生み出す強いインセンティヴがある。「危機」を煽りながら自らの貢献を強調して、それで政治的な利得を得る可能性がある。


 例えば、「アベノミクスで貧困が激増する」「リフレでバブル発生し崩壊して経済がかえって苦しくなる」「消費税増税をやめると国際的信用がなくなる」という顕在化していない「危機」を政治家たちや官僚までも生産するインセンティブが今日でも見られるので、この指摘には同意する。多くの「危機」シナリオは、財務省や日本銀行など官僚発なのも日本の常態だ。


 ジェンセンのこの論文は試論的なものだが、非常に面白い。彼の理論を補完するものとして、ロナルド・コースのアイディア市場の考えがある(このエントリーで一部ふれた)。コースのアイディア市場は、また別エントリーで、彼の最近の中国経済の動向解釈と関連させて時間があればまとめる。




池田信夫 blog : 企業コントロールの市場

http://ikedanobuo.livedoor.biz/archives/51498199.html

2010年11月07日15:07

カテゴリ本経済

企業コントロールの市場


A Theory of the Firm: Governance, Residual Claims, and Organizational Forms経済成長の要因は資本と労働なので、労働市場の他に重要なのは資本市場である。ちょうど今日は、ソフトバンクによるNTTの買収というおもしろい例題が出たので、日本の資本市場を考えてみよう。


先日の記事でも書いたように、行き詰まった日本経済を建て直す上で必要なのは、老朽化した会社を解体・再編する資本市場の活性化である。本書は、企業買収が所有権の移転によって産業を再編する企業コントロールの市場の役割を果たすことを明らかにし、アメリカの企業買収の理論的支柱となったマイケル・ジェンセンの論文を集めたものだ。「公開企業のかげり」や「現代の産業革命」などの有名な論文は、SSRNで無料で読むこともできる。


ところが日本の企業買収の時価総額は世界の2.5%しかなく、主要国で最低だ。日本企業が海外企業を買収することは珍しくないが、逆はほとんどなく、「外→内」の買収総額を示す対内直接投資はGDPの3%以下と、これも主要国で最低だ。このように資本市場による企業の新陳代謝が進まないことが、経済停滞の大きな原因である。


資本市場には、労働市場のような強い規制はない。外資規制も通信業を含めてほとんどの産業ではなくなり、いわゆる三角合併を含めて直接投資の規制もほとんどなくなった。にもかかわらず、このように資本市場が機能していない原因は、「持ち合い」による非公式のカルテルによって買収を防衛するシステムがあるからだ。その上にライブドア事件をきっかけに買収防衛策が強化され、600社以上が定款で「ポイズン・ピル」などの防衛策を定めている。


しかし買収防衛策は経営陣を防衛するもので、株主の利益に反する。「株主はバカで無責任」と放言した北畑隆生元経産次官でさえ認めるように、「買収を防ぐためには企業価値を高めることが必要だ。時価総額が安いから買収をされる」のである。理論的には、経営者が企業価値を最大化していれば、買収によって利益を得ることはできない。


これに対して、村上ファンドがTOBをかけた昭栄などは、時価総額より定期預金のほうが多かったので、買収して預金を下ろすだけで必ずもうかる。このように「100円の入った財布を70円で売っている」会社がまだ多いので、日本は企業買収の潜在的な市場としては大きい。このため90年代には外資系の投資銀行やプライベート・エクイティが参入してきたが、「ハゲタカ」と敵視され、大きなディールは成立しなかった。


2000年代なかばにも、ライブドアや村上ファンドなどが企業買収を試みたが、検察が出てきてつぶしてしまった。これは80年代のアメリカでドレクセル=バーナムなどが摘発された事件と似ているが、アメリカではその後、資本市場が勢いを取り戻し、今年の買収額は史上最高になるといわれている。しかし邦銀には、M&Aのノウハウもやる気もないばかりか、持ち合いで妨害する立場に回ることが多い。


もちろん企業買収のような「外科手術」にはリスクも大きいが、今の日本経済は末期癌の患者に栄養剤を点滴して延命しているようなものだ。こういう「内科療法」を続けていても、せいぜい「余命3年」だろう、というのが竹中平蔵氏の見立てである。どうせ助かる見込みがないのなら、ジェンセンが提言したような荒療治を試してみることも一案だろう。そのトップバッターとして、孫正義氏は適任だと思う。


☆☆

https://www.amazon.co.jp/dp/4822248607/ 

コーポレート・ファイナンス 第10版 上 単行本 – 2014/6/20

リチャード・A・ブリーリー (著), スチュワート・C・マイヤーズ(著), フランクリン・アレン (著), 藤井 眞理子 (翻訳), 國枝 繁樹 (翻訳)

5つ星のうち 3.5    4件のカスタマーレビュー

■上巻


第1部 価値


第1章 企業の目標とガバナンス

第2章 現在価値の計算方法

第3章 債券の評価

第4章 普通株式の価値

第5章 純現在価値とその他の投資基準

第6章 純現在価値に基づく投資判断


第2部 リスク


第7章 リスクとリターン入門

第8章 ポートフォリオ理論と資本資産価格モデル

第9章 リスクと資本コスト


第3部 資本支出予算におけるベストプラクティス


第10章 プロジェクト分析

第11章 投資、戦略、経済的レント

第12章 エージェンシー問題、報酬、業績評価


第4部 資金調達の決定と市場の効率性


第13章 効率的市場と行動ファイナンス

第14章 企業の資金調達の概要

第15章 企業はどのように証券を発行するのか


第5部 利益還元政策と資本構成


第16章 利益還元政策

第17章 負債政策は重要か

第18章 企業はどれだけ借り入れるべきか

第19章 資金調達と評価



https://www.amazon.co.jp/dp/4822248615/

コーポレート・ファイナンス 第10版 下 単行本 – 2014/6/20

リチャード・A・ブリーリー (著), & 4 その他

■下巻


第6部 オプション


第20章 オプションを理解する

第21章 オプションの価値評価

第22章 リアル・オプション


第7部 負債による資金調達


第23章 信用リスクと社債の価値

第24章 多様な負債

第25章 リース


第8部 リスク管理


第26章 リスクの管理

第27章 国際的なリスクの管理


第9部 財務計画と運転資本の管理


第28章 財務分析

第29章 財務計画

第30章 運転資本の管理 第10部 合併、企業支配権とガバナンス


第31章 企業合併

第32章 企業再編

第33章 各国におけるコーポレート・ガバナンスと支配権


第11部 結論


第34章 結論:ファイナンス理論の現状と課題



注目の研究・予想は?|まるわかりノーベル賞2017|NHK NEWS WEB

http://www3.nhk.or.jp/news/special/nobelprize2017/contyosou_economics.html

経済学賞 注目の研究・予想は?

ノーベル賞の「医学・生理学賞」、「物理学賞」、「化学賞」の自然科学系の3つの賞と、「経済学賞」については、データベース化された世界の研究論文の引用回数などをもとに、アメリカの学術情報サービス会社「クラリベイト・アナリティクス」が過去10年間に発表した、受賞が有力視される候補者の中から、ことし、とくに注目される、海外の研究者や研究成果を紹介します。


1 景気と雇用の関係を研究


ノーベル経済学賞の受賞が有力視されている海外の研究者とその研究成果。1人目は、景気と雇用の関係を研究し、景気の停滞が長期化する要因を分析したアメリカのマサチューセッツ工科大学の名誉教授、オリビエ・ブランシャール氏です…


   

2 部分識別という新たな手法開発


ノーベル経済学賞の受賞が有力視されている海外の研究者とその研究成果。2つ目は、経済データの分析において、特定の数式に限らず、一定の幅を持たせて分析する 新たな手法を開発した、アメリカのノースウェスタン大学の教授、チャールズ・マンスキー氏です。


マンスキー氏はある経済データを分析する際、特定の数式に限らず、一定の幅を持たせて全体像を導き出す、「部分識別」という新たな手法を開発しました。


3 コーポレート・ファイナンスの基礎の研究


ノーベル経済学賞の受賞が有力視されている海外の研究者とその研究成果。3つ目は、企業の資金調達や財務管理などについて理論的な基礎を築いたアメリカの3人の研究者です。


この3人は、いずれもアメリカの、ハーバード大学の名誉教授、マイケル・ジェンセン氏と、マサチューセッツ工科大学の名誉教授、スチュワート・マイヤーズ氏、それに、シカゴ大学経営大学院の教授、ラグラム・ラジャン氏です。


3人は、企業による資金調達や財務管理などいわゆる「コーポレート・ファイナンス」の分野で、理論的な基礎を築きました。


このうちジェンセン氏は、企業の経営者と株主の関係について株主への配当や企業の負債の比率が高まれば、経営者はより効率的な経営を目指すようになり、それが企業価値の向上にもつながるという理論を提唱しました。☆☆


また、マイヤーズ氏は、企業が資金を調達する際、株価を低下させないよう内部資金の利用などを優先し、株式の新規の発行をなるべく避ける傾向にあるという理論を提唱しました。☆


この理論が元となって、株主と経営者の情報格差を埋める手段として、企業は情報公開や適時開示などを進めるようになっています。


ラジャン氏は、企業の資金調達などについてジェンセン氏とマイヤーズ氏の理論を整理し、国際的な実証研究を行ったほか、去年まで3年間、インドの中央銀行にあたるインド準備銀行の総裁を務めたことで知られています。☆☆☆


3人の研究に詳しい早稲田大学の鈴木一功教授は、「彼らの研究は今日における企業財務研究の基礎を成し、その貢献は非常に大きい」と話しています。



☆☆☆ 

フォールト・ラインズ 「大断層」が金融危機を再び招く | ラグラム・ラジャン, 伏見威蕃, 月沢李歌子   2041

https://www.amazon.co.jp/dp/4105063316


内容紹介

「Business Book of the Year 2010」受賞。全米No1ビジネス書が、ついに日本上陸!


世界経済の今後を左右するのは断層線(フォールト・ラインズ)だ!

とり残される貧困層、一人勝ちの輸出国、市場資本主義とは異質な新興国の台頭----。

世界を分断する「大いなる不均衡」が新たな危機を招き寄せる。


著者からのコメント

(訳者あとがきより) 

2010年10月末、本書は《フィナンシャル・タイムズ》とゴールドマン・サックスによる最優秀ビジネス・ブック賞を受賞した。本文にもあるように、ラジャンはIMFのチーフ・エコノミストだった05年、ジャクソンホールで行なわれたカンザスシティ地区連銀主催のシンポジウムで、金融セクターに惨事の種が蒔かれていると警告した。アラン・グリーンスパンFRB議長にとって最後の会合でそんな不吉な予言をしたため、かなり批判を浴びた。本人は「飢えかけたライオンの集いに迷い込んだ初期キリスト教徒のような心地がした、というのは言い過ぎだろうか」と心中を吐露しているが、その3年後に、ラジャンの分析が正しかったことが実証されたわけである。 

本書の著者ラグラム・ラジャンは、シカゴ大学ブース経営大学院教授で、 一時期休職してIMFのチーフ・エコノミストをつとめた。米国金融学会次期会長でもある。これまでの著作には、ルイジ・ジンガレスとの共著`Saving Capitalism from the Capitalist' (Princeton University Press)がある。03年には、金融理論と実践にもっとも貢献した40歳以下のエコノミストにあたえられるフィッシャー・ブラック賞の第1回目の受賞者となった。

この『フォールト・ラインズ』は、いかにも気鋭のエコノミストらしい精緻な理論を組み立てたものでありながら、幅広い読者層を惹きつける魅力がある。金融用語はカタカナが多いのだが、本文で簡潔に説明されているので読みやすい。金融危機がわれわれの生活にまで大きな影を落としているいま、一人でも多くのかたに読んでいただきたいと思うしだいである。

出版社からのコメント

著者のラグラム・ラジャン氏は、世界金融危機をその3年も前に正確に予見し、世界中のメディアから大きな注目を浴び続ける経済学者です。現職はシカゴ大学ブース経営大学院教授ですが、IMFのチーフ・エコノミストだった2005年、FRBの公式行事で金融危機の火種がばらまかれていると警告しました。グリーンスパンFRB議長にとって最後の会合で不吉な予言をしたため猛烈な批判を受けたものの、その分析の正しさはのちに実証されることになります。本書は、そのラジャン教授による、日本初の単著です。 


断層線(フォールト・ラインズ)。この概念を理解することなしに、世界経済の今後を見通すことはできません。富裕層/貧困層、輸出国/輸入国、先進国/新興国----それらの狭間では、新たな経済危機を招く大きな亀裂が、今も静かに、そして深く広がりつつあります。ラジャン教授はそれを「断層線」と呼び、いくつもの`隠された亀裂'を丁寧に、わかりやすく浮き彫りにしました。

これまで何が間違っていたのか。これからどう修正すべきなのか。それに気付き、先手を打って負の連鎖を断ち切らないかぎり、あの「百年に一度」の悪夢はふたたび繰り返してしまうでしょう。


内容(「BOOK」データベースより)

次なる震源は世界中に刻み込まれた経済の断層線(フォールト・ラインズ)だ。未曾有の金融危機を的確に予見した気鋭の経済学者が警告する、さらなる危機の到来。


著者について

米シカゴ大学経営大学院教授。1963年インド・ボーパール生れ。

米マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。

金融や銀行論を専門とし、経済成長に金融が果たす役割について研究している。

2003年に最年少で国際通貨基金(IMF)のチーフエコノミストに就任したほか、

インド財務省、世界銀行、米連邦準備制度理事会(FRB)などの顧問を歴任。06年末より現職に復帰。

「世界金融危機を、発生の3年も前に的確に予言した経済学者」として、

世界中から大きな注目を浴び続けている。

金融危機の関連書籍があふれかえる米国で、

権威ある「Business Book of the Year 2010」を受賞した本書は、日本初の単著。


米シカゴ大学経営大学院教授。1963年インド・ボーパール生れ。

米マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。

金融や銀行論を専門とし、経済成長に金融が果たす役割について研究している。

2003年に最年少で国際通貨基金(IMF)のチーフエコノミストに就任したほか、

インド財務省、世界銀行、米連邦準備制度理事会(FRB)などの顧問を歴任。06年末より現職に復帰。

「世界金融危機を、発生の3年も前に的確に予言した経済学者」として、

世界中から大きな注目を浴び続けている。

金融危機の関連書籍があふれかえる米国で、

権威ある「Business Book of the Year 2010」を受賞した本書は、日本初の単著。


著者略歴 (「BOOK著者紹介情報」より)

ラジャン,ラグラム

米シカゴ大学経営大学院教授。1963年インド・ボーパール生れ。米マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。金融や銀行論を専門とし、経済成長に金融が果たす役割について研究している。2003年に最年少で国際通貨基金(IMF)のチーフ・エコノミストに就任したほか、インド財務省、世界銀行、米連邦準備制度理事会(FRB)などの顧問を歴任。06年末より現職に復帰。「世界金融危機を、発生の3年も前に的確に予言した経済学者」として、世界中から大きな注目を浴び続けている 


伏見/威蕃

1951年東京生れ。早稲田大学商学部卒。商社勤務を経て翻訳家に。訳文の完成度の高さを評価され第1回国際理解促進図書・優秀賞を受賞 


月沢/李歌子

津田塾大学英文学科卒。外資系金融機関勤務を経て翻訳家に(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)



セイヴィング キャピタリズム | ラグラム ラジャン, ルイジ ジンガレス, 堀内 昭義, 有岡 律子, アブレウ 聖子, 関村 正悟  2006 

https://www.amazon.co.jp/dp/4766411684/

刊行直後から高い評価を得た米国のベストセラー Saving Capitalism from the Capitalists,Crown Business,2003の翻訳。米国経済学界でもっとも注目される二人が初めて書き下ろした画期的な啓蒙的経済書。日本でも話題になること必至。ビジネスパーソン必読!


「資本家から資本主義を救う」には?自由な金融市場の重要性を強調しつつ、国際比較や歴史的視点を踏まえ、資本市場がしばしば政治的に歪められてしまう原因を明らかにする。

内容(「BOOK」データベースより)

バングラデシュを永遠の貧困に、あるいはアメリカを永遠の繁栄に運命づける経済の鉄則など存在しない。20世紀初頭には活気のある開放的な金融市場が広範な繁栄を創造したが、その後、大恐慌の間に「大反動」が到来した。市場とは何をするものなのか、誰が利益を得るのか、そして本当は誰が市場を制限ないし閉鎖したいと欲しているのかについて、より深く理解されない限り、それはまた起こりうるし、起こるであろう。本書は、右派だ左派だといった伝統的なイデオロギー的議論を打破して、新しい理解の枠組みを示し、生産性に優れた資本主義の可能性を広めるものである。



☆☆☆☆


企業価値評価[実践編] | 鈴木 一功 | ビジネス・経済 | Kindleストア  2004

https://www.amazon.co.jp/dp/B06Y1FYSHD/


企業価値評価[実践編] Kindle版

鈴木 一功  (著)


5つ星のうち 4.4    19件のカスタマーレビュー


投資判断や事業評価の手法として、DCF(割引キャッシュフロー)法☆☆☆☆☆☆は、いまや投資銀行のみならず、一般の金融機関や事業会社でも必須となったが、その有効性は認められながら、実際の使い方の難しさが導入の壁となっていた。本書はDCF法の実践的な使い方を実際の日本企業3社の事例をつかって、徹底的にわかりやすく紹介する。

著者からのコメント

「企業価値や事業価値は、DCF法(キャッシュフロー割引モデル)によって、将来キャッシュフローを割り引くことで求められる。」と、ファイナンスの教科書には書いてあります。でも、具体的にキャッシュフローってどうやって予測するの、割引率には何を使うの。こうした1つ1つに対して実務の現場では具体的な理屈や数値が要求されるはずです。


本書では、中央大学アカウンティングスクールMBAプログラムにおける「企業価値評価論」の講義の演習を元に、実在の上場日本企業の財務諸表等をもとにキャッシュフローを予測し、適正な割引率を求め、事業価値、企業価値を算定するまでを、豊富な図表を使い、ステップを追って解説します。実務でDCF法を使ってみたいのだが、具体的やり方がわからない、既に企業価値算定をやっているのだが、自分のやり方になんとなく不安がある、そんな実務家にファイナンス理論をふまえながら、標準的なエンタプライズDCF法の適用方法を紹介します。


なお本書は、マッキンゼー・アンド・カンパニー(トム・コープランド+ティム・コラー+ジャック・ミュリン)著 マッキンゼー・コーポレート・ファイナンスグループ訳「企業価値評価 -バリュエーション:価値創造の理論と実践-」(ダイヤモンド社)☆☆☆☆☆を基本教科書として、同書と同じステップを踏んで説明していますので、横に置きながら、併せて読み進めることをお薦めいたします。



☆☆☆☆☆

企業価値評価 第6版[上]――バリュエーションの理論と実践【CD-ROM無し】Kindle版

マッキンゼー・アンド・カンパニー (著), ティム・コラー (著), マーク・フーカート (著), & 2 その他

https://www.amazon.co.jp/dp/B0739S61FX/

企業価値評価 第6版[下]――バリュエーションの理論と実践【CD-ROM無し】 | マッキンゼー・アンド・カンパニー, ティム・コラー, マーク・フーカート, デイビッド・ウェッセルズ, マッキンゼー・コーポレート・ファイナンス・グループ | ビジネス・経済 | Kindleストア | Amazon 2016

https://www.amazon.co.jp/dp/B0739TN8Q2/



【企業価値評価 下巻目次】 第III部 上級編 第18章 税金と企業価値評価 第19章 営業外損益、引当金および準備金 第20章 リースおよび退職給付債務 第21章 資産収益率を測定する別の方法 第2…

________



コーポレートファイナンス入門

 版情報    第2版

 叢書名    日経文庫  

 著者名等   砂川伸幸/著  

 著者等紹介  1966年兵庫県生まれ。1989年神戸大学経営学部卒業、新日本証券入社。1995

年神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程修了 現在、京都大学経営管理大学院教

授 経営学博士。主著『財務政策と企業価値』(有斐閣,2000年)ほか。(本データ

はこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

 出版者    日本経済新聞出版社

 出版年    2017.1

 大きさ等   18cm 206p

 NDC分類  336.8

 件名     財務管理  ≪再検索≫

 要旨     企業価値分析の世界共通語をマスター。現在価値、資本コストをモノサシに、経営の効率

性と収益性をどう測るか、やさしく解説。

 目次     1 コーポレートファイナンスへの招待;2 リスク・リターンと資本コスト;3 キャ

ッシュフローの割引現在価値;4 企業の投資決定;5 資金調達と資本構成;6 利益

還元とペイアウト政策

 内容     お金を調達し、効率性・収益性を高め、企業価値向上をはかる「コーポレートファイナン

ス」の入門書。株式評価や企業価値評価など、基本として知っておかなければならなくな

った新しいテーマを加筆した新版。

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ス」の入門書。株式評価や企業価値評価など、基本として知っておかなければならなくな

った新しいテーマを加筆した新版。

 ISBN等  4-532-11368-7

 ISBN等  978-4-532-11368-1

 書誌番号   3-0500451882


現時点                将来

 I_________________I

+キャッシュフローのPV←----キャッシュフロー

-___投資コスト__________

NPV=すべてのキャッシュフローのPV


■NPV

Net Present Valueの略。エヌピーヴイと読む。正味現在価値のこと。

計算式は、

NPV=将来発生するキャッシュフローの現在価値の合計-初期投資額

PVとの違いは初期投資額を差し引くこと。

正味現在価値がゼロになる割引率をIRR(内部収益率)という。

■PV

Present Value(現在価値)の略。将来の価値を一定の割引率で割引き、現在の価値を算定する方法。

計算式は、

n年後のX円の現在価値(割引率をr%として)=X/(1+r%)ⁿ

 


_______


最新コーポレートファイナンスの基本と実践がよ~くわかる本 ファイナンス理論をやさ

しく解説!

 叢書名    図解入門ビジネス   How‐nual

 著者名等   松田千恵子/著  

 著者等紹介  首都大学東京大学院社会科学研究科経営学専攻教授。首都大学東京都市教養学部経営学系

教授。株式会社日本長期信用銀行にて国際審査、海外営業などを担当後、ムーディーズジ

ャパン株式会社格付けアナリストを経て、株式会社コーポレイトディレクションおよびブ

ーズ・アンド・カンパニー(旧ブーズ・アレン・アンド・ハミルトン)株式会社にてパー

トナーを務める。企業経営と資本市場の間に存在する諸問題の研究、教育、実務に多く携

わる。日本CFO協会主任研究委員。経済産業省産業構造審議会産業金融部会委員、内閣

府M&A研究会委員、行政減量・効率化有識者会議政策金融改革委員などを歴任。その他

、公的機関の経営委員、上場企業数社の社外取締役、社外監査役などを務めている。(本

データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

 出版者    秀和システム

 出版年    2017.3

 大きさ等   21cm 246p

 NDC分類  336.8

 件名     財務管理  

 要旨     リスクと資本コストの正しい捉え方。各種コストと最適資本構成の考え方。「会社の値段

」はどう決まるのか?投資の意思決定要素とプロセスは?グループ経営管理とファイナン

ス。ファイナンス理論をやさしく解説!全体像がつかめる入門書。

 目次     第1章 コーポレートファイナンスとは何か;第2章 ファイナンスの考え方を理解する

;第3章 事業を評価する;第4章 最適資本構成を考える;第5章 株主資本の世界を

概観する;第6章 有利子負債の世界を概観する;第7章 投資の意思決定をどう行うか

;第8章 必須となってきたM&A・アライアンス戦略;第9章 グループマネジメント

とファイナンス;第10章 コーポレートファイナンスとコーポレートガバナンス

 内容     ファイナンスの基本となる考え方、事業を考える際に必要なファイナンスの要諦、事業そ

のものを成功させるための意思決定とそのシステムに関する事柄…。コーポレート・ファ

イナンスの基礎知識を、初学者にもわかりやすいよう平易に解説する。

 内容     ファイナンスの基本となる考え方、事業を考える際に必要なファイナンスの要諦、事業そ

のものを成功させるための意思決定とそのシステムに関する事柄…。コーポレート・ファ

イナンスの基礎知識を、初学者にもわかりやすいよう平易に解説する。

 ISBN等  4-7980-5014-8



 ___                        ___
|   |                      |   |
|   |←代金・料金
[消費市場]モノ・サービス→|   |
|   |                      |   |
|企 業|←  労働 ⇆
[人材市場]⇆  賃金   →|家 計|
|   |                      |   |
|   |←貯金・投資⇆[資本市場] 金利・配当 →|   |
|   |                      |   |
|___|         /\           |___|
税金↓↑公的サービス    /監視\      公的サービス↑↓税金
 ____________I__I______________
|            政  
府              |
|______________________________| 



 【コーポレートファイナンス理論】 【インベストメント理論】

   投資評価    資金調達    投資評価
実物  ←   企業  ←   金融  ←   市場
資産  →  (経営者)→   資産  →  (投資家)
   リターン    リターン    リターン

            【ファイナンシャル・
             エンジニアリング】





最新コーポレートファイナンスの基本と実践がよ~くわかる本 ファイナンス理論をやさしく解説!

 叢書名    図解入門ビジネス 

 著者名等   松田千恵子/著  

 出版者    秀和システム

 出版年    2017.3

 大きさ等   21cm 246p

 NDC分類  336.8

 要旨     リスクと資本コストの正しい捉え方。各種コストと最適資本構成の考え方。「会社の値段

」はどう決まるのか?投資の意思決定要素とプロセスは?グループ経営管理とファイナン

ス。ファイナンス理論をやさしく解説!全体像がつかめる入門書。


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最新コーポレートファイナンスの理論と仕組みがよ~くわかる本 企業財務のノウハウを

徹底解説!

 叢書名    図解入門ビジネス  ≪再検索≫

 著者名等   岸本義之/著  ≪再検索≫

 著者名等   松田千恵子/著  ≪再検索≫

 著者等紹介  【岸本】20年以上にわたり、銀行・証券・保険・ノンバンクなどの金融機関に対し、全

社戦略、リスク管理などのプロジェクトを行ってきた。金融サービス・グループのリーダ

ー。マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、ブーズ・アンド・カンパニー(株)ディ

レクター・オブ・ストラテジー。

 著者等紹介  【松田】(株)日本長期信用銀行、ムーディーズジャパン(株)格付けアナリストなどを

経て、(株)コーポレイトディレクションなどでパートナーを務める。2006年マトリ

ックス(株)設立。首都大学東京大学院社会科学研究科経営学専攻教授。日本CFO協会

主任研究委員など。

 出版者    秀和システム

 出版年    2011.8

 大きさ等   21cm 250p

 NDC分類  336.8

 件名     財務管理  ≪再検索≫

 要旨     企業財務のノウハウを徹底解説。全体像を知る最初の1冊。

 目次     理論編(コーポレートファイナンスとは;現在価値;債券と普通株式の価値;キャッシュ

フローとNPV ほか);実践編(資本市場と企業経営;コーポレートファイナンスとコ

ーポレートガバナンス;負債と資本をめぐる意思決定;「現在価値」の活用と新しいファ

イナンスの形 ほか)

 内容     コーポレートファイナンスをこれから学ぶ学生やビジネスマンを主たる対象に、米国ビジ

ネススクールの基礎科目レベルに絞ったわかりやすいファイナンスの本。コーポレートフ

ァイナンスの理論と仕組みを徹底的に解説。

 ISBN等  4-7980-3039-2



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金融経済学

 著者名等   清水克俊/著  

 著者等紹介  1969年福井県生まれ.東京大学大学院経済学研究科博士課程修了.博士(経済学).

青山学院大学経済学部助教授等を経て,現在,名古屋大学大学院経済学研究科教授.主要

著作『インセンティブの経済学』(堀内昭義氏と共著,有斐閣,2003年)ほか(本デ

ータはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

 出版者    東京大学出版会

 出版年    2016.9

 大きさ等   22cm 489p

 NDC分類  338

 件名     金融  ≪再検索≫

 要旨     この一冊でコーポレート・ファイナンスからデリバティブ、金融政策まで、広範囲に及ぶ

金融理論の基礎が学べる。MBAコースや金融実務に携わる読者にも配慮した工夫が随所

に。数値計算による例題や専門用語を便利に一覧できる索引も充実。

 目次     第1部 価値評価と企業の意思決定(投資の価値評価;金融資産の価値評価;企業の資本

構成と金融資産の価値;企業の財務戦略;コーポレート・ガバナンス);第2部 金融市

場と金融機関(資本市場と資産価格;債務市場と利子率;デリバティブ市場;金融機関の

機能;金融機関のリスク・マネジメント;金融機関の規制;金融市場のメカニズムと制度

);第3部 金融政策とマクロ経済(金融政策;金融政策のマクロ経済学的基礎)

 内容     その領域が拡大し、高度化する金融経済学の全体を着実に学べるテキスト。コーポレート

・ファイナンス、アセット・プライシング、バンキング、デリバティブ、金融政策などを

取り上げる。練習問題も充実。

 内容     その領域が拡大し、高度化する金融経済学の全体を着実に学べるテキスト。コーポレート

・ファイナンス、アセット・プライシング、バンキング、デリバティブ、金融政策などを

取り上げる。練習問題も充実。

 ISBN等  4-13-040278-1

 ISBN等  978-4-13-040278-1


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会社再生関連用語集(アルファベット)

https://www.ikedabc.jp/用語集/アルファベット/

https://www.ikedabc.jp/%E7%94%A8%E8%AA%9E%E9%9B%86/%E3%82%A2%

E3%83%AB%E3%83%95%E3%82%A1%E3%83%99%E3%83%83%E3%83%88/

■CAPM理論

CAPM(Capital Asset Pricing Model:資本資産評価モデル、キャップエムと読む)は株主資本コスト算出方法のひとつ。ウィリアム・シャープ(1990年ノーベル経済学賞受賞)によ り発見されたモデル。WACC(Weighted Average Cost of Capital:加重平均資本コスト、ワックと読む)を計算するのに用いられる。

 

計算式は、

E(rE)-rf=β[E(rM)-rf] 

rM=市場の期待収益率

rf=リスクフリー・レート

期待リスクプレミアム=β×マーケットリスクプレミアム

となり、株式の期待リスクプレミアム(期待収益率とリスクフリー・レートとの差)はβ値に比例することになる。

リスクフリー・レートは一般的に10年物国債の利回りとすることが多い。

βは市場全体と比較してその株式の投資リスクの大きさを表す。

 

 

■CF

Cash Flow(キャッシュ・フロー)の略。

現金収支のこと。資金の増減を意味する。

営業活動によるキャッシュフロー(本業での現金収支)、投資活動によるキャッシュフロー(投資での現金収支)、財務活動によるキャッシュフロー(借入等調達での現金収支)に分けられる。

 

■DCF

Discount Cash Flow(ディスカウント・キャッシュ・フロー)の略。ディーシーエフと読む。企業が将来生み出すFCF(フリーキャッシュフロー)を現在の価値に割引 き、その合計を事業価値とする方法のこと。割引率はWACC(Weighted Average Cost of Capital)を使用する。

 


■NPV

Net Present Valueの略。エヌピーヴイと読む。正味現在価値のこと。

 

計算式は、

NPV=将来発生するキャッシュフローの現在価値の合計-初期投資額

 

PVとの違いは初期投資額を差し引くこと。

正味現在価値がゼロになる割引率をIRR(内部収益率)という。

■PV

Present Value(現在価値)の略。将来の価値を一定の割引率で割引き、現在の価値を算定する方法。

 

計算式は、

n年後のX円の現在価値(割引率をr%として)=X/(1+r%)ⁿ

 

■WACC

WACC(Weighted Average Cost of Capitalの略、ワックと読む)とは、加重平均資本コストのこと。資本コストのの計算方法で、株主の要求するリターンと債権者の要求するリターンを加重平均することにより計算する。つまり、WACCを上回る収益率を上げなければ企業価値は下がることを意味する。IRRのハードルレートやNPVの割引率として使われる。

 

計算式は、

WACC=rE×E/(E+D)+rD(1-Tc)×D/(E+D)

rE:株主資本コスト

rD:負債コスト

E:株主資本(時価総額)

D:負債

Tc:実効税率



WACC=負債比率×負債コスト+株式比率×株式コスト

砂川172

 

____


CAPM:

ハイリスク、ハイリターン


 CAPMとは資本資産評価モデルの略ですが、要は「ハイリスク・
ハイリターン」であることを念頭にいれていただき、それは図のように
直線的に表される関係であると考えていただければ十分です。


リターン
(収益率)        _  株式市場の期待収益率
 |    /      リプ
 |   /       スレ
 |  /        クミ
 | /          ア
 |/          _ム 安全資産利子率
 |    
0|____________
国債           株式市場
  低←  リスク  →高

・CAPM(Capital Asset Pricing Model、資本資産価格モデル)
 -個別証券の期待収益率=安全資産利子率+β×(市場の期待収益率-安全資産利子率)
          β:個別証券のリスク係数
       (市場の期待収益率-安全資産利子率):株式市場のリスクプレミアム



最新コーポレートファイナンスの基本と実践がよ~くわかる本 ファイナンス理論をやさしく解説!
松田千恵子著より




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ウィリアム・フォーサイス・シャープ - Wikipedia

https://ja.wikipedia.org/wiki/ウィリアム・フォーサイス・シャープ

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A6%E3%82%A3%E3%83%AA%E3%82%A2%E3%83%

A0%E3%83%BB%E3%83%95%E3%82%A9%E3%83%BC%E3%82%B5%E3%82%A4%E3%

82%B9%E3%83%BB%E3%82%B7%E3%83%A3%E3%83%BC%E3%83%97

ウィリアム・フォーサイス・シャープ (William Forsyth Sharpe、1934年6月16日 - ) は、アメリカ合衆国経済学者スタンフォード大学教授。1990年ハリー・マーコウィッツと同種の研究「資産運用の安全性を高めるための一般理論形成」にてノーベル経済学賞受賞。


  • ハリー・マーコウィッツのポートフォリオ理論を簡略化・実用化させ、証券の最も効率的に分散されたポートフォリオを求める「資本資産価格モデル」(Capital Asset Pricing Model;CAPM)を構築した。
  • (シャープ・レシオ)={(ファンドの収益率)-(無リスク資産の収益率)}/(ファンドの標準偏差)  

文献編集

(日本語翻訳)

  • 『投資家と市場――ポートファリオと価格はなぜ決まるのか』、川口有一郎監修、(社)不動産証券化協会不動産ファイナンス研究会訳、日経BP社、2008年

(原書)

Papers

  • Sharpe, William F. (1963). "A Simplified Model for Portfolio Analysis". Management Science 9 (2): 277–93. doi:10.1287/mnsc.9.2.277.
  • Sharpe, William F. (1964). "Capital Asset Prices - A Theory of Market Equilibrium Under Conditions of Risk". Journal of Finance XIX (3): 425–42. doi:10.2307/2977928. JSTOR 2977928.

Books

  • Portfolio Theory and Capital Markets (McGraw-Hill, 1970 and 2000). ISBN 0071353208
  • Asset Allocation Tools (Scientific Press, 1987)
  • Fundamentals of Investments (with Gordon J. Alexander and Jeffrey Bailey, Prentice-Hall, 2000). ISBN 0132926172
  • Investments (with Gordon J. Alexander and Jeffrey Bailey, Prentice-Hall, 1999). ISBN 0130101303
  • Sharpe, William F. (2012). William F Sharpe: Selected Works. World Scientific-Nobel Laureate Series: Vol. 2. World Scientific. pp. 712. ISBN 978-981-4329-95-8.

 


  • Sharpe, William F. (1964), “Capital asset prices: A theory of market equilibrium under conditions of risk”, The Journal of Finance 19 (3): 425-442, doi:10.1111/j.1540-6261.1964.tb02865.x



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https://ja.wikipedia.org/wiki/MM%E7%90%86%E8%AB%96

MM理論(エムエムりろん)とは、アメリカのフランコ・モディリアーニマートン・ミラー1958年に提唱した、資本構造における近代的思考の基礎、完全な市場の下で企業が資金調達を行うときには、資金調達方法の組み合わせ方を変えても企業価値は変化しないという定理である[1]

モディリアーニ=ミラーの定理(Modigliani-Miller theorem)、資本構造の無効性原理(capital structure irrelevance principle)とも呼ばれる。




編集概要

完全市場を仮定すれば、企業の資本構成および配当政策は企業価値に影響を与えないという定理であり、またMM理論は完全市場を前提とする理論であることから、完全市場でない現実の市場においては、資本構成や配当政策は企業価値に影響を与えるとされる。

歴史的背景編集

この概念はアメリカ経済学者フランコ・モディリアーニ(当時、カーネギーメロン大学教授)が基本となるアイディアを提唱し[2]、1958年、マートン・ミラーとの共著論文によって発表された。[3]

1963年法人税を考慮したモデルに修正された。[4]これは、MMの修正命題(tax correction of MM proposition)と呼ばれ、税引後営業利益(NOPAT)を用い、法人税を考慮すると、レバレッジを揚げると資本コスト(加重平均資本コスト(WACC))が下落するので、株式コストが低下する。このことは資金調達における負債の優位性を示している。

命題編集

  • 第1命題:無関連性命題(irrelevance result)・・・企業の資金調達の方法と企業価値とは無関係である。(企業価値)
  • 第2命題:企業の利益配分と企業価値とは無関係である。(株価収益
  • 第3命題:資本コストは資本構成には依存しない。/資金調達は株価または負債の調達方法とは無関係である。/企業の投資の切捨率は、負債未利用企業の自己資本の資本コストであり、これは資本構成とは完全に無関係に決まる。

第3命題編集

「もしクラスKの企業が株主に最もよく適合するように意思決定するならば、その企業は投資収益率ρρkに等しいか、それより大きい場合に限って投資を行うであろう。すなわち、その企業の投資の(ための)切捨率(cut off point)は常にρkであり、この切捨率が投資資金を調達するために用いられる証券の種類によって影響されることは全くないのである。言い換えれば、資金調達の方法に関わりなく企業の限界資本コスト平均資本コストに等しく、また平均資本コストは、その企業の属するクラスにおける自己資本のみからなる企業の純営業利益の流列(unlevered stream)に対する資本化率に等しい。」[5]

経済的帰結編集

  • MM理論に立脚すると、株価と配当の無関連性が証明される。
  • また完全市場の前提を緩和して、税金と破産コストを導入すること。
  • 自己資本利益率(株主資本利益率、ROE)との比較。
  • MM理論は、経済学の中にファイナンスを位置づけたという点で重要な業績を残し、またファイナンスの分野に多くの経済学者を導いて発展させるきっかけを作った。

MM理論(モジリアーニ=ミラーの定理)が資本市場に影響を与えた正確な範囲を決定することは困難だが、引数がレバレッジの利用を促進あるいは拡大するために使用されている。

批判編集

Modigliani and Miller(1958年)の主な問題は、株主は、公企業の所有者であると仮定することである。 この仮定は、Berle and Means(1932年)以来、法律学者によって論破されている。99.9%が流通市場であるとして、株主はどちらの所有者、残余請求者(利益すなわち所有者)、投資家でもない。

EBIT(企業価値)を計算するための資本コストの計算式の使用は極めて制限されている。

法人税の導入によるMM理論(MMの修正命題)は、資金調達の負債の優位性を示したが、負債に依存すると財務的破産(financial distress)が生じ、ひいては破産や債務不履行に至る危険性があり、コストとして認識しなければならない。

MM理論が公表されて以来、最適資本構成に関する一般公式や実務解が未だに提示されておらず、研究論文などでは「実務での検証が望まれる」といった結びが多い。

脚注編集

[ヘルプ]
  1. ^ 奥野正寛(1990)『現代経済学のフロンティア』日本経済新聞社、118-119頁。
  2. ^ 日本経済新聞社編(2001)『現代経済学の巨人たち:20世紀の人・時代・思想』日本経済新聞出版社、150-151頁。
  3. ^ Franco Modiliani and Merton Howard Miller(1958), "The Cost of Capital, Corporation Finance and the Theory of Investment(邦題:資本コスト、企業金融、および投資理論)," American Economic Review, Vol.48, No.3(June 1958), pp.261-297.
  4. ^ Franco Modiliani and Merton Howard Miller(1963), "Corprate Income Taxes and the Cost of Capital: A Correction(邦題:法人税と資本コスト)," American Economic Review, Vol.53, No.3(June 1963), pp.433-443.
  5. ^ Franco Modiliani and Merton Howard Miller(1958), "The Cost of Capital, Corporation Finance and the Theory of Investment," American Economic Review, Vol.48, No.3, pp.288./諸井勝之助(1989)『経営財務講義[第2版]』東京大学出版会、184頁。

参考文献編集

関連項目編集


____

☆☆☆☆☆☆

DCF法

DCF 法 (- ほう) は、収益資産の価値を評価する方法の 1 つ。具体的には、株式不動産その他多様な投資プロジェクトの価値を算出する場合に用いられる。Discounted Cash Flow 法の略で、ただ DCF とだけいう場合も多い。

概要編集

この評価方法の本質は、ある収益資産を持ち続けたとき、それが生み出すキャッシュ・フロー割引現在価値をもって、その理論価格とすることにある。たとえば、株式ならば企業の将来キャッシュ・フローを一定の割引率を適用して割り引いた割引現在価値をもって理論株価とする。評価方法の種類別では、インカムアプローチと呼ばれる方法に区分される。

他の評価方法であるネットアセットアプローチによる清算価値をもとにした評価方法である簿価純資産法や修正簿価純資産法、マーケットアプローチによる類似資産の市場評価を用いるマルチプル法とは異なり、将来キャッシュ・フロー計画が高い確度で計算可能で、客観的に妥当な割引率を算出、適用できた場合には、他の方法では得られない個別資産の特殊性を踏まえた評価が可能となる方法とされる。

なお、企業価値 (株式価値) の評価業務では将来計画を含めた価値把握のため DCF 法が 1980 年代後半より次第に使われ始め、不動産鑑定においては 2002 年の不動産鑑定基準の改訂の際に正式に DCF 法が採用されるに至っている。一つの資産を対象にしているため、キャッシュフローが高い確度で導き出せる不動産においては適切な評価法であることは間違いがないが、極めて多数の要因からキャッシュフローを見積もるという不確実性の多い企業評価におけるDCF法は、企業価値を計るうえでの参考程度にしかならない。

算定方法の概要編集

ここでは収益資産として、企業の株式を例にとって説明する。株式の価値を算出する方法についてはいくつかの考え方があるが、DCF 法では企業が将来生み出すフリー・キャッシュフローの総合計を現在価値に割り引くことによりその企業の株式価値を算定することとしている。

この考え方に立って企業価値を算出するには、その企業の将来フリー・キャッシュフローの予測が必要となる。一般的に企業の中期経営計画は経営環境が予測可能な3年乃至5年の期間をもとに作成されるため、将来フリー・キャッシュフローの予測にはこうした中期経営計画による損益情報を加工してフリー・キャッシュフローを導く方法による。正確な企業価値を算出する上でフリー・キャッシュフロー情報は長期間のデータが必要となるが、何年間分必要かは当該企業の属する業種の性質により異なる。

なお、損益情報をキャッシュフロー情報に変換する過程で、減価償却費減損損失、引当金繰入額、資産の評価損など、会計上の見積もり要素を加えて計算された部分が排除されるため、数値の客観性や検証可能性が高まると考えられている。しかし、フリー・キャッシュフロー予測期間が充分に確保できない場合、フリー・キャッシュフロー予測期間の最終事業年度の結果が、評価価値のほとんどを占める可能性が高いことや、そもそも最終事業年度の損益が赤字である場合にはマイナスの評価価値が算定されることなど、DCF 法の信頼性についてはフリー・キャッシュフロー予測期間の有限性の壁が指摘される。また、売掛金の回収を猶予したり、買掛金を必要以上に減少させるなどの方法で損益に影響させずにキャッシュフローを操作することも比較的容易であり、株式の評価においては不適切であるという意見もある。

この将来キャッシュフロー予測を実施した後、そのキャッシュフローを適切な割引率を用いて現在価値に割戻して合計することで企業価値を求める。このとき、適用割引率が 0.1 % 変わるだけで企業価値の変化額はきわめて大きいことから割引率の決定は DCF 法による評価額決定の中でも極めて大きな位置を占めるものとなる。また、厳密な適用基準の正解は無い。

一つの説によれば、適用割引率の選定基準は算定対象となる企業の加重平均資金調達コスト (WACC : 有利子負債コストに資本コストも加えたもので、一般に資本家は有利子負債の出し手よりリスクの高い株券に投資しているため要求コストは高いとされる) とされる。しかし、個々の資本家の要求する資本コストは多種多様であり、資本家の要求する資本コストを極端に高く見積もることで、逆に資本家の資産の現在価値を不当に低く評価することになるという矛盾も生じる。短期投資家の資本コストや、負債を利用して投資している投資家の資本コストは高い反面、信用力のある長期投資家の資本コストは小さい。資本コストは、各資本家の信用力にも影響するものであり、一律に資本コストとして算定することは出来ない。

株式価値算定に当たっては、有利子負債コストを割引率に加味するのでなく、将来フリーキャッシュフローから金利コストを差し引いたものを適切な資本コストで割り引くという方法を取るべきという説もある。(equity approach)

DCF 法を適用することは前提条件に仮定を重ねていく部分が大きいため、結果の信頼性の面では不安定といえる。特にフリー・キャッシュフロー予測期間の最終事業年度の結果を適用割引率で割り返したターミナルバリューと呼ばれる価値部分が企業価値評価額全体に占める割合が高い場合には、価値予想の前提条件が厳密に提示されない限り、当該 DCF 法の適用により求められた企業価値は一般的な説得力を持ちえるほどの信頼性が得られない点に留意する必要があるといえる。このようにして求められた企業価値から、評価時点の有利子負債残高を控除した額が企業の株主価値となる。さらに、株主価値を発行済み株式総数で割ることにより 1 株当たり株式価値が求められるという。

こうした算定の概要を通じて DCF 評価の価値を大きく左右するのが「将来フリー・キャッシュフロー予測」と「適用割引率」の 2 つであり、DCF 法の算定結果の信頼性を左右するポイントとされる。しかし、多数の投資家が存在する株式の価値算定では公正な資本コストを求めることも難しく、企業の将来キャッシュフローを高い精度で見積もることも困難であるので、一般には株式の評価基準となっているとは言えない。

割引現在価値編集

現在から将来にわたる利益を積算する場合、それらを単純に足すだけでは問題が生じてしまう。なぜなら、1 年後の X 円と現在の X 円は、同価値ではないからである。

たとえば、現在の X 円は、利子率 r のもとでは、1 年後に (1 + r)X 円に増えているからである。つまり、現在の X 円と同価値なのは、1 年後の (1 + r)X 円であることがわかる。

この関係を利用すると、1 年後の Y 円を、現在の価値に換算するには、Y = (1 + r)X とおくことで、X = Y/(1 + r) であると計算される。

結論として、1 期間の利子率を r としたとき、1 年後の Y 円を現在の価値に直すと、Y/(1 + r) 円になる。このように、将来 (1 年後) の価値を現在の価値に変換するとき、このような (1 + 当該期間の利子率) で割引いた価値で表示したものを、割引現在価値 (discounted present value) という。この操作を、何年にも渡って繰り返し適用することで、遠い将来の価値を現在の価値に変換することができる。

現在価値と 1 年後の価値
現在価値 (円)利子率 r1 年後の価値 (円)
X→1 年後の価値は→(1 + r)X
Y/(1 + r)←1 年前の価値は←Y

企業の 1 株当たりキャッシュ・フローへの応用編集

そこで株価を求めるには、以上の割引く作業を、将来のすべてのキャッシュ・フローに適用すればよい。これが DCF 法のエッセンスである。

たとえば、今から t 年後のある企業の 1 株当たりキャッシュ・フローを Yt、その期間に適用される利子率を rt とすると、その 1 年前の価値は、{\frac  {Y_{t}}{1+r_{t}}} である。また、2 年前の価値は、同じ割引計算を繰り返すことで、{\frac  {Y_{t}}{(1+r_{{t-1}})(1+r_{t})}} である。

この要領で、t 年後の 1 株当たりキャッシュフロー Yt の割引現在価値は、{\frac  {Y_{t}}{(1+r_{1})(1+r_{2})\cdots (1+r_{t})}} であることがわかる。

この計算を、1 年後から n 年後までのキャッシュ・フロー Y1Y2, ・・・, Yn にすべて適用すると、 理論的な株価 P は、

P={\frac  {Y_{1}}{1+r_{1}}}+{\frac  {Y_{2}}{(1+r_{1})(1+r_{2})}}+\cdots +{\frac  {Y_{n}}{(1+r_{1})(1+r_{2})\cdots (1+r_{n})}}

と書き表せる。

利子率が一定のとき編集

ここで、利子率が毎期変わらず、r1 = r2 = ・・・ = rn = r だと仮定すると、

P={\frac  {Y_{1}}{1+r}}+{\frac  {Y_{2}}{(1+r)^{2}}}+\cdots +{\frac  {Y_{n}}{(1+r)^{n}}}

と要約できる。

後の項になるほど分母が大きくなるために、積算する年数が長くなるほどこれらの項は 0 に収束していく。したがって、DCF 法では、現在に近い期のキャッシュ・フローの評価が、きわめて重要であることがわかる。

毎期キャッシュ・フローが一定のとき編集

さらに、今後のキャッシュ・フローが毎期変わらず一定、つまり、Y1 = Y2 = ・・・ = Yn = Y とすると、

P={\frac  {Y}{1+r}}+{\frac  {Y}{(1+r)^{2}}}+\cdots +{\frac  {Y}{(1+r)^{n}}}

と、より簡単な表現になる。この式は、公比 1/(1 + r) の等比級数となっているため、ある期のキャッシュ・フローと利子率がわかっているだけで、簡単に計算をすることができる。

また、キャッシュ・フローをどこまで積算するかという判断の恣意性を取り除くために、積算するキャッシュ・フローの期間を無限期までとすることもある。これは、上式において、n \rightarrow \infty の極限をとることに相当する。

このとき、この等比級数は無限等比級数になり、その計算結果は、非常に簡単な形、

P={\frac  {Y}{r}}

に要約される。

毎期キャッシュフローが一定率で成長するとき編集

通常の企業では、設備投資の増加に伴って、利益やキャッシュ・フローが増加していく方が自然である。ここで、キャッシュ・フローが一定の成長率 g によるとしよう。この場合、

P=\lim _{{n\rightarrow \infty }}\left\{{\frac  {Y}{1+r}}+{\frac  {(1+g)Y}{(1+r)^{2}}}+\cdots +{\frac  {(1+g)^{{n-1}}Y}{(1+r)^{n}}}\right\}={\frac  {Y}{r-g}}

であることがわかる。すなわち、キャッシュ・フローが一定率で成長するときは、分母は利子率ではなく (利子率 - 成長率) となる。大きな成長率が期待できるほど、株価は高く評価されることがわかる。また、期待成長率の変化によっても、株価が変動することが示される。

以上のように、DCF 法による理論的な資産価格は、非常に簡便な想定のもとでは、将来にわたり期待される一定のキャッシュ・フローを、(利子率-キャッシュ・フロー成長率) で割ったもので近似されることがわかる。ただし、現実の企業では、キャッシュ・フローの変動率は一定ではないし、また利子率にも変動がある。こうした変動によって、DCF 法の算定結果は、上記の簡便な設定からずれることになる。

株価の変動要因の解釈編集

この仮定によれば、株価の変動要因は、2 つに区別される。

第一には、分子の将来のキャッシュフローの期待値の変化である。具体的には、キャッシュ・フローの期待値が一律 10 % 増加したとすると、株価もそれと同率に 10 % 上昇することが説明できる。たとえば、将来の決算予想が上方修正されたとき株価が上昇することは、この関係から理論的に説明できる。

第二には、分母の利子率の変化である。具体的には、利子率が上昇すると、株価はそれに反比例して下落することがわかる。

ただし、第二の関係は現実と一致しないこともある。というのも、利子率が上昇する局面で、株価も上昇することもたびたび観察されているからである。

これは、利子率が上昇する局面は資金需要が逼迫してくる景気拡大期であることが多く、その時には同時に分子のキャッシュ・フローに対する期待値も増加していることが多いからともいえる。したがって、分母が動くような利子率の変動期には、同時に分子が変動していないか注意しないと、株価の動向は正しく説明できない。

関連項目編集

外部リンク編集

3 Comments:

Blogger yoji said...


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|   |←代金・料金⇆[消費市場]⇆モノ・サービス→|   |
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|企 業|←  労働 ⇆[人材市場]⇆  賃金   →|家 計|
|   |                      |   |
|   |←貯金・投資⇆[資本市場]⇆ 金利・配当 →|   |
|   |                      |   |
|___|         /\           |___|
税金↓↑公的サービス    /監視\      公的サービス↓↑税金
 ____________I__I______________
|            政  府              |
|______________________________| 

最新コーポレートファイナンスの基本と実践がよ~くわかる本 ファイナンス理論をやさ
しく解説!
叢書名   図解入門ビジネス 
著者名等  松田千恵子/著  

6:08 午後  
Blogger yoji said...

     【コーポレートファイナンス理論】    【インベストメント理論】

     投資評価       資金調達      投資評価
      ←          ←         ←   
[実物資産]  [企業(経営者)]   [金融資産]    [市場(投資家)]
      →          →         →  
     リターン       リターン      リターン

                   【ファイナンシャル・
                    エンジニアリング】

6:31 午後  
Blogger yoji said...

パラパラめくっていたら、CAPMと書いてあった。
何だっけと思いながら、前にさかのぼると、
こんな風に書いてあった。

・・・Capital Asset Pricing Model
資本構成を用いて、期待収益率を加重平均すると、総資本コストが求まります。
CAPMはマーケットで成立するリスクとリターンの関係式です。
(株式の兆か収益率)=β(マーケットの超過収益率)
βは、マーケット・ポートフォリオに対する株式の反応度です。

証券投資論では、期待収益率。
コーポレート・ファイナンスでは、資本コスト。
これらは時価ベースである一方、
ROA、ROEは、簿価ベース。

そうした話のあとに、ハリー・マーコヴィッツ、マイロン・ショールズ、
フランコ・モジリアーニ、マートン・ミラーなどの
錚々たる(懐かしい?)名前が並んでいた。


コーポレートファイナンス入門
版情報   第2版
叢書名   日経文庫  ≪再検索≫
著者名等  砂川伸幸/著  ≪再検索≫
著者等紹介 1966年兵庫県生まれ。1989年神戸大学経営学部卒業、新日本証券入社。1995
年神戸大学大学院経営学研究科博士課程前期課程修了 現在、京都大学経営管理大学院教
授 経営学博士。主著『財務政策と企業価値』(有斐閣,2000年)ほか。(本データ
はこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
出版者   日本経済新聞出版社
出版年   2017.1
大きさ等  18cm 206p
NDC分類 336.8
件名    財務管理  ≪再検索≫
要旨    企業価値分析の世界共通語をマスター。現在価値、資本コストをモノサシに、経営の効率
性と収益性をどう測るか、やさしく解説。
目次    1 コーポレートファイナンスへの招待;2 リスク・リターンと資本コスト;3 キャ
ッシュフローの割引現在価値;4 企業の投資決定;5 資金調達と資本構成;6 利益
還元とペイアウト政策
内容    お金を調達し、効率性・収益性を高め、企業価値向上をはかる「コーポレートファイナン
ス」の入門書。株式評価や企業価値評価など、基本として知っておかなければならなくな
った新しいテーマを加筆した新版。
内容    お金を調達し、効率性・収益性を高め、企業価値向上をはかる「コーポレートファイナン
ス」の入門書。株式評価や企業価値評価など、基本として知っておかなければならなくな
った新しいテーマを加筆した新版。
ISBN等 4-532-11368-7
ISBN等 978-4-532-11368-1

文庫でありながら体系的、しかも数式が少なく分かりやすい入門書です。

2004年刊行の初版と比較しながら読みました。
第2版本書の第三章では株式評価と企業価値評価が加わっています。
姉妹本『はじめての企業価値評価』も良著でしたが、ツールだけでなく考え方が理解できます。

次のステージに進みたい方は、巻末のブックガイドで紹介されている中級・上級テキストを手に取ると良いと思います。
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6:52 午後  

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