マクロ経済学（英語）ペーパーバック - 2019/2/25 William Mitchell（著）、 L. Randall Wray （著）、 Martin Watts （著）

ミッチェル2019#27の系統図。第三者に改変された簡易版の方がわかりやすい

（中野剛志氏作成の図の方が人類学を入れていて優れている

https://nam-students.blogspot.com/2019/05/2016.html

ただし中野氏の図にはフォーステイター(原図にはミッチェルも)がいない
https://nam-students.blogspot.com/2019/06/mathew-forstater.html）
【パブリナ・チェルヌバ、ケルトン、ビアズリー・ラムル、ランドール・レイ、パブリナ・チェルヌバ、スコット・フルワイラー、エリック・ティモワーニュ、ジェームス・ガルブレイス、マイケル・マリー】

ミッチェル#27の図にはカレツキの名がないしマルクスの年号も間違いだ。何よりMMTの居場所がわかりにくい。ポストケインジアンということなのだろうが…
第三者に改訂された以下かラヴォア(後述)の図の方がいい。

Modern Monetary Theory Beginner’s Guide - Bloomberg

https://www.bloomberg.com/news/features/2019-03-21/modern-monetary-theory-beginner-s-guide

さらにスマホ用に？改訂されたようで、

Fortunately, the first academic textbook based on the theory was published in February. The 573-page tome, titled simply Macroeconomics, is by Mitchell, an economist at the University of Newcastle in Australia; Randall Wray of Bard College in Annandale-on-Hudson, N.Y.; and Martin Watts, an emeritus professor at Newcastle. This article is based on the textbook as well as academic papers and blogs by MMTers and their critics.

#27:434 

Figure 27.1　Chronology of macroeconomics

　　　　　　　　　　　　　Smith 1776

Franklin　　　　　　　　　　　　　　　　　　Malthus

Labour Theory of Value　　　　　　　　　　Demand Gap

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Say

　　　　　　　　　　　　　　　　　Supply Creates Demand

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Neoclassical 1871-3

　　　　　Ricardo 1821　　　　　　　　　　　　　　　　　　Jevons　Walras　Menger

Marx 1876

Monetary Theory of Production,

Class Struggle, Crises

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Clark Marginal Productivity Theory

Marxists　　　　Veblen　　　　　　　Keynes 1936　　　　　　Marshall

　　　　　　Monetary Theory of

　　　　　　Production, Institutions　　　　　　　　　　　　　　　　　Pigou

Sraffa

　　　　　　　　　　　　　　　　Mitchell　　　　　　'Bastard Keynesians'

　Neo-Ricardians　　　　　　Monetary Theory of　　　　　Samuelson

　Garegnani et al　　　　　　Production, cycles　　　　　　Hicks

　　　　　　　　　　　　　　Commons　　　　　　　　　Tobin

　　　　　　　　　　　　　　Theory of Law

　　　　　　　　　　　　　　Dewey

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　General　　　　Austrians

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Robinson　　　　　　　Equilibrium　　　Hayek et al

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Theory

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Monetarists　　Debreu　　　　Supply

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Friedman　　　Arrow　　　　Siders

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Greenspan　　　Hahn　　　　Mundell et al.

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　New Keynesians

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Mankiw　　　　　　　　　Rational Expectations,

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Stiglitz　　　　　　　　　　New Classical

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Blinder　　　　　　　　　　Lucas

　　　　　　　　　　　　　　　　　　Post-Keynesians

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Minsky

Long Period　Radical　　　　Western　　　Davidson　　Eastern　　　New Monetary/Macro

Approach　　Institutionalists　Institutionalists　Harcourt　Institutionalists　Consensus

Eatwell　　　Dugger et al.　　Foster et al.　　Neville　Dillard et al.　　Bernanke　　　　　　Real Business Cycle

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　Plosser

HISTORY OF MACROECONOMIC　THOUGHT  p.434

参考：

NAMs出版プロジェクト: フォスター (Foster)1879-1950とキャッチングス (Catchings)1879-1969

https://nam-students.blogspot.com/2019/06/foster1879-1950-catchings1879-1969.html

ビル・ミッチェル William Mitchell 1952~

https://en.wikipedia.org/wiki/Bill_Mitchell_(economist)

https://translate.google.com/translate?sl=en&tl=ja&u=https%3A%2F%2Fen.m.wikipedia.org%2Fwiki%2FBill_Mitchell_%28economist%29
Macroeconomics (英語) ペーパーバック – 2019/2/25
William Mitchell (著), L. Randall Wray (著), Martin Watts (著)
https://www.amazon.co.jp/Macroeconomics-William-Mitchell/dp/1137610662

https://nam-students.blogspot.com/2019/03/macroeconomics-2019-william-mitchell-l.html

https://translate.google.com/translate?sl=en&tl=ja&u=https%3A%2F%2Fnam-students.blogspot.com%2F2019%2F03%2Fmacroeconomics-2019-william-mitchell-l.html

MMT(現代貨幣理論)論争 2019

https://nam-students.blogspot.com/2019/03/mmt-on-falling-neutral-real-rates.html

MMT補足
https://nam-students.blogspot.com/2019/04/mmt.html
ビル・ミッチェル関連
https://nam-students.blogspot.com/2019/05/2009830-101.html
機能的財政
https://nam-students.blogspot.com/2019/03/httpskotobank.html

MMTの雇用保証プログラム（JGP:job Guarantee Program）が目指すものとその 限 界

https://nam-students.blogspot.com/2019/05/mmtjgpjob-guarantee-program.html

ビル・ミッチェル『マクロ経済学』未邦訳

https://nam-students.blogspot.com/2019/03/2019225-william-mitchell-l-randall-wray.html@

MMT補足（ビル・ミッチェル他）
https://nam-students.blogspot.com/2019/04/mmt.html

Macroeconomics (英語) ペーパーバック – 2019/2/25
William Mitchell (著), L. Randall Wray (著), Martin Watts (著)
https://www.amazon.co.jp/Macroeconomics-William-Mitchell/dp/1137610662
https://nam-students.blogspot.com/2019/03/macroeconomics-2019-william-mitchell-l.html

https://www.macmillanihe.com/page/detail/Macroeconomics/?K=9781137610669
サンプル
https://www.macmillanihe.com/resources/sample-chapters/9781137610669_sample.pdf

Introduction MMT Macroeconomics Textbook 2019
https://youtu.be/RxSL5fazA5s

マクロ経済学（英語）ペーパーバック - 2019/2/25

William Mitchell （著）、 L. Randall Wray （著）、 Martin Watts （著）

https://www.amazon.co.jp/Macroeconomics-William-Mitchell/dp/1137610662

https://www.macmillanihe.com/page/detail/Macroeconomics/?K=9781137610669

サンプル 65頁

https://www.macmillanihe.com/resources/sample-chapters/9781137610669_sample.pdf

参照：

アバ・Ｐ・ラーナー（Abba P. Lerner）、1903-1982。

https://cruel.org/econthought/profiles/lerner.html

https://nam-students.blogspot.com/2019/03/abba-p.html

MMTの源流？

13〜15

マクロ経済学へのMMTアプローチ現代通貨理論（MMT）は、金融の取り決めを分析の中心に置くという点で、他のマクロ経済学アプローチとは区別されます。 これから見ていくように、MMTは、異教の伝統の中で働いてきた多くのエコノミストの洞察に基づいています。 それゆえ、それはマクロ経済学に対する正統派の新古典主義的アプローチの主な指針を拒絶する。 しかし、それは資本主義経済の中での金銭的取り決めに重点を置いているので、それは異端主義の伝統の中でこれまで利用できなかった新しい洞察を加えます。 MMTの観点からマクロ経済学を学ぶには、現代の経済においてお金がどのように機能するのかを理解し、実際に経済を分析するための概念構造を開発する必要があります。 通貨発行体としての政府を通貨システムの中心に置くことによって、MMTのアプローチは直ちに政府の支出方法、そしてその支出が我々が説明しようとしているこれらのマクロ経済的総計にどのように影響するかに集中する。 このフレームワークは、柔軟な為替レート制から固定の為替レート制へ移行する際に政府に適用される制約（政策オプション）を説明する前に、まずすべての通貨の為替レート体系に適用される政府支出の一般的な分析を提供します。 我々は、通貨システムの設計が、政府に開かれた国内政策の選択と、生産、雇用及びインフレの観点からの特定の政策選択の結果にどのように影響するかを検討する。 MMTが到達した最も重要な結論は、通貨の発行者は財務上の制約を受けないということです。 簡単に言えば、自国通貨を発行している国は決して尽きることができず、自国通貨で倒産することもあり得ません。 期限が到来すると、すべての支払いを行うことができます。 このため、主権政府の財政を世帯または企業の財政と比較することは意味がありません。 家計や企業は通貨の利用者です。 彼らは支払期日になると支払いを行うために通貨を取得しなければなりません。 通貨を取得するには、収入を得るか、資産を借りるか、または売却する必要があります。 彼らはデフォルトに強制することができます。 しかし、ソブリン通貨発行者は自分の通貨を使い果たすことはできません。 後の章では、ソブリン通貨発行者がどのように過ごすのか、そして自国通貨で価格設定されている場合になぜ彼らが売却可能なものを常に手に入れることができるのかを説明します。 ただし、ここで注意が必要です。 ソブリン通貨発行者でさえも、自らの手を結び付けることができます。これは、政府が貴金属（金など）または外貨の支払いを約束している場合に発生します。 政府が外貨建ての債務を発行することは珍しくありません。 これは特に発展途上国に当てはまります。 この場合、彼らは彼らの借金を返済するために外貨を得なければなりません。 過去には、多くの政府が自分たちの通貨を金や銀と交換することを約束していたので、やはり、これらの約束を満たすために金や銀を手に入れなければなりませんでした。 したがって、これらの政府は自国の通貨を使い果たすことはできませんが、貴金属や外貨を使い果たすことが確実にでき、その後、貴金属または外貨での支払いを約束することで債務不履行を強いられることになります。 1971年にニクソン大統領が金の転換を放棄し、第二次世界大戦以来ブレトンウッズの国際通貨システムに存在していた固定為替レートの制度を終えた1971年に歴史的な出来事が起こったことを多くの人々は知らない。 そのシステムの下で（そしてゴールドスタンダードの下で

19世紀後半から存在していたシステムは、両方の世界大戦のために休憩あり）、通貨は金に変換可能で、為替レートは米ドルに固定されていました。 そのため、彼らは金やドルを貯めるような方法で経済を運営しなければなりませんでした。 これは通常、貿易収支の黒字と強い通貨を確保するために、高金利を維持するだけでなく、収縮的財政政策を採用することを意味しました。 しかし、1971年以降、ほとんどの政府は通貨を変動させて外貨市場で自由に取引しました。 時折、中央銀行は「管理された」フロートとして知られるようになったことを行い、そこで自由フロートが生み出すであろう動きの振幅を制限しようとしました。 したがって、固定的な為替相場制から変動する為替相場制まで、さまざまな程度の為替相場管理を行うことができる通貨制度の概念を理解することが不可欠です。 為替レートがどのように設定されているかを理解することは、通貨発行政府が私たちの研究の主な目的に影響を及ぼすことに関して持っている様々な政策の選択肢を理解することを可能にするので重要です。 雇用、産出およびインフレ。 それはまた、経済通貨同盟加盟国（「ユーロ圏」）のような外貨を使用することを選択した政府が利用可能な政策選択肢についての理解を深めることを可能にします。 柔軟な為替レートは、外貨に対する固定パリティ（為替レート）の防御から金融政策を解放します。 財政金融政策は、国内の支出が高い水準の雇用を維持するのに十分であることを保証することに集中することができる。 この結果、自国通貨を発行する政府は、為替レートを守るために外貨の大規模な準備を蓄積する必要がなくなりました。 現実には、オーストラリア、イギリス、日本、そしてuSAのような通貨発行政府は決してお金を使い果たすことはできません。 これらの政府は常に自分の通貨で使う能力を持っています。 しかし、大衆討論を絞り込んで緊縮財政を支持するマクロ経済学の教科書に出てくる分析のほとんどは「金本位制」の論理から派生したものであり、現代の金融システムには当てはまりません。 現在の議論を支配している経済政策の考えは1971年に放棄された古いシステムからの人工物です。MMTが強調するマクロ経済学の最も基本的な提案の1つは総計レベルで総支出が総所得と総生産に等しいという概念です。 言い換えれば、総雇用は経済の総生産高に関連しています。 それで、雇用と生産の決定を理解するためには、何が総支出を推進するのか、そしてそれがいかにして所得、生産、そして労働需要を生み出すのかを理解する必要があります。 これに関連して、我々は二つの経済部門、すなわち政府と非政府の行動と相互作用について考察する。 次に、非政府部門をその構成部門である民間の国内部門（消費と投資）と対外部門（貿易と資本の流れ）に分解します。 第4章では、これらの幅広いマクロ経済セクターを利用して、いわゆる国民経済計算を詳細に分析します。 このアプローチはセクター別バランスアプローチと呼ばれ、政府の赤字（または黒字）は非政府部門の黒字（または赤字）によって正確に相殺されなければならないという会計規則に基づいています。 非政府部門は、国内の民間部門と外部部門で構成されています。 それゆえ、より一般的な観察は、我々が政府、民間国内および外部セクターを考慮するとき、部門別収支の合計がゼロになることである。 1つのセクターがその収入よりも多くを支出する場合、経済全体としての総支出は総収入または収入と等しくなければならないため、他の少なくとも1つがその収入よりも少なく支出しなければなりません。 1つのセクターが支出と収入のバランスを取らなければならない理由はありませんが、国民経済計算の枠組みは、システム全体として必要であることを示しています。 しかし、いつもではありませんが、国内の民間部門は黒字を出します（支出は収入よりも少なくなります）。 このようにして純金融資産が蓄積されます。 国内の民間部門全体の貯蓄（または余剰）は、他の部門からの支出の投入と一致させなければならない全体の支出サイクルからの漏れです。 経常収支の赤字（対外部門の経常収支）は、国内需要を枯渇させるもう一つのリークです。 経常収支赤字は、国内経済が外国人が国内経済に支出するよりも海外で支出する場合に発生します。 これらの概念は、第6章で完全に開発されています。ここでは、株価とフローを区別することが役立ちます。 後者は期間あたりの大きさです。 たとえば、支出は常に期間あたりの通貨の流れです（たとえば、世帯は2018年の最初の3か月間に1000億ドルを費やした可能性があります）。 一方、在庫はある時点で測定されます。 たとえば、学生の金銭的資産は、2018年1月1日の残高1,000ドルの現地銀行の預金口座で構成されている可能性があります。株式とフローについては、第4章と第6章で詳しく説明します。

部門別収支の枠組みは、部門別赤字（1年当たりのフローなど）が金融債務（株式）への会計の問題として累積することを示しています。 一方、一連の部門別剰余金は、資産でもある金融資産に蓄積されます。 したがって、MMTは、すべてのフローとその結果生じる株式を徹底的に会計処理する、マクロ経済学へのストックフロー整合アプローチとして知られているものに基づいています。 ストックフローの一貫したアプローチを遵守しないことは、誤った分析的結論および不適切な政策設計につながる可能性があります。 財政政策選択の観点からは、第6章でより詳細に説明されるストックフロー整合アプローチの重要な側面は、1つのセクターの支出フローがその収入フローとその財務バランス（資産のストック）の変化に等しいということです。 彼の教科書は、世界の他の国々がその国についての金銭的請求を蓄積したい場合にのみ、国が経常赤字を実行することができることを示します。 MMTの枠組みはまた、ほとんどの政府にとって、政府債務に対する債務不履行リスクがないことを示しており、したがって、そのような状況は「持続可能」であり、必ずしも望ましくないと解釈されるべきではない。 国家の社会経済的目標を達成する上で政府の支出計画が有用であることに照らして、国家の財政的地位の評価はすべて行わなければならない。 これが、Abba Lerner（1943）が機能金融アプローチと呼んだものです。 望ましい財政的成果（支出と課税歳入の関係）を採用するのではなく、政府は、完全雇用のような「機能的に」定義された成果を達成するために支出し課税するべきです。 用語については、通貨発行政府の支出と課税結果を表すために「予算」という用語を使用することは避けます。代わりに、財政収支という用語を使用します。 政府の財政赤字は支出が課税収入を超えると発生し、財政黒字は政府の支出が課税収入を下回ると発生します。 財政収支を説明するために「予算」という用語を使用することは、通貨発行政府がその予算を形成する際に世帯と同じ財政上の制約に直面するという考えを呼び起こします。 通貨システムを注意深く理解すれば、政府が「大世帯」ではないことが明らかになります。 政府は通貨を生み出すため、常にその収入以上の金額を使うことができます。 世帯は政府が発行した通貨を使用し、支出に資金を供給する必要があります。彼らのアクセスは、すべての資金源からの収入、資産の売却、および外部からの借り入れを含む、利用可能な資金の資金源によって制限されています。 将来、より多くの支出をするために世帯が節約する（収入よりも少ない支出）必要があるのに対して、政府は、発行する通貨で販売される商品やサービスがある限り、好きなものは何でも購入できます。 主権政府は、それがその後課税または借りることができる前に過ごさなければなりません。 継続的に増加する民間債務は持続不可能なので、世帯はその収入を超えて無期限に過ごすことはできません。 世帯が直面している予算の選択はこのように限られており、恒久的な赤字を防ぎます。 通貨発行政府は、技術的な意味で収益に制約を受けることはできず、ソルベンシーリスクなしに無期限に赤字を維持することができます。 言い換えれば、私たち自身の個人的な予算の経験は、政府の問題の検討に関連する知識を生み出すことはありません。 本書で紹介するこの代替の物語は、政府の通貨独占の特殊な特徴を浮き彫りにしています。 政府の支出が課税によって経済から奪われる額よりも少ないときに生じる財政黒字は、将来のニーズを満たすためのより大きな能力を政府に提供せず、財政赤字がその能力を損なうこともない。 政府は常に自分の通貨で使う能力を持っています。 要約すると、予算の黒字は非政府部門を赤字にさせ、国内の民間部門は支出を維持するためにますます高まるレベルの債務を蓄積することを余儀なくされています。 なぜこれが持続不可能な成長戦略であるのか、そして最終的には国内の民間部門がより多くの貯蓄を行うことによって危険な債務水準を引き下げることを余儀なくされているのかを説明します。 その結果生じる非政府支出の減少は、総歳出に対する政府の財政黒字の悪影響を強めるでしょう。

ラヴォアの図の方がわかりやすい