MMTのせいで、消費増税を巡る議論が、大混乱に陥っています★
2019/04/17
財務省説明資料
https://www.mof.go.jp/about_mof/councils/fiscal_system_council/sub-of_fiscal_system/proceedings/material/zaiseia310417/01.pdf
https://twitter.com/monopole0001/status/1251442299663351808?s=21
https://twitter.com/ffrouge/status/1251475494148599809?s=21
2019/04/17
財務省説明資料
https://www.mof.go.jp/about_mof/councils/fiscal_system_council/sub-of_fiscal_system/proceedings/material/zaiseia310417/01.pdf
財政状況への理解を広げるため、分科会は１３年ぶりとなる地方公聴会を５月１３日に大阪で開く。財政についての基調講演や委員らによるパネルディスカッションが催される。（木村和規）
財務省説明資料
https://www.mof.go.jp/about_mof/councils/fiscal_system_council/sub-of_fiscal_system/proceedings/material/zaiseia310417/01.pdf
 | ものぽーる (@monopole0001) |
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以下の法律改正の議論は、一つのマイルストーンになると思われます。
①財政法４条 ②財政法５条 ③財務省設置法３条 財政法 elaws.e-gov.go.jp/search/elawsSe… 財務省設置法 elaws.e-gov.go.jp/search/elawsSe… 緊縮財政は、法律とも密接に関わっている。財務官僚には悪意を感じない。だからこそ、恐ろしいのです。 | |
 | イガ＝はーれ (@FfRouge) |
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財務省設置法第３条は他の法律と共に平成28年４月１日に改正されたんですよね。財政均衡主義が改まったわけじゃないですが。でも、改正できたということは、別に一切触れないという代物じゃないわけで、政治家が本気になればより良い条文にできるハズなんですよね。 twitter.com/monopole0001/s…
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2019/04/17
財務省説明資料
https://www.mof.go.jp/about_mof/councils/fiscal_system_council/sub-of_fiscal_system/proceedings/material/zaiseia310417/01.pdf
財務省がＭＭＴに異例の反論 財政拡大論の広がり警戒：朝日新聞デジタル
https://digital.asahi.com/articles/ASM4K5711M4KULFA022.html?ref=amp_login財務省がＭＭＴに異例の反論 財政拡大論の広がり警戒
米国で注目されるＭＭＴ（現代金融理論）など財政規律の軽視につながる議論をめぐり、財務省が反対するデータを集めた資料を財政制度等審議会の分科会に出した。資料は反論データに異例の分量を割いている。来年度予算へ向けた議論をスタートするにあたって、国の借金が膨らむことへの楽観論に反論し、財政健全化への理解を広げたい考えだ。
１７日に提出された資料には、国の歳出や歳入、債務残高といった基礎データのほか、財政再建を不要と見なす議論を牽制（けんせい）するデータを載せた。２年前の年度初めの資料の５倍近い６２ページを費やした。
ＭＭＴは一定の条件下で財政赤字を問題視しない考え方だ。提唱する米経済学者は「日本の債務は全く過大ではない」と主張する。日本の国会でもＭＭＴを引いて財政支出の拡大を求める声が出ている。財政審の場で話し合うのは初めての新理論に、資料では４ページを割いて、ＭＭＴに批判的な世界の著名な経済学者ら１７人の意見などを列挙し反対する考えを示した。
ほかにも「日本国債は大半が国内で保有されるため財政破綻（はたん）しない」、「インフレで財政の改善が期待できる」などの意見に対し、国債の海外投資家の保有割合が高まっているデータや、インフレになれば歳出も増えて財政は悪化するなどの見解を盛り込んだ。
財務省の担当者は「いま財政危機だと主張したいわけではない。ただ将来を見すえた時に現在の債務を抱え続けるのはリスク。発信不足の反省も踏まえ、深刻さを疑う指摘にデータを示して現状への理解を広げたい」と話した。
MMTの命題が｢異端｣でなく｢常識｣である理由
｢まともな｣経済学者は誰でも認める知的常識
アメリカの政府債務の総額は、とくにトランプ政権成立以降急激に膨らみ、今や日本の倍に達している。日本の左派・リベラル派の中には、民主党の左の端にしてトランプ政権への最も熾烈な批判者であるオカシオ＝コルテスであるなら、さぞかしこの財政毀損をケシカランとたたくであろうと期待した向きがあったのではないだろうか。
あにはからんや、彼女は当選後、ウェブ雑誌『ビジネス・インサイダー』のインタビューで、「政府は予算のバランスをとる必要はなく、むしろ財政黒字は経済に悪影響を与える」とするMMT（Modern Monetary Theory：現代貨幣理論）こそ「絶対に」「私たちの言論の中にもっと広がる」必要があると語ったのだ。
彼女のMMT支持発言をきっかけに、アメリカではこの学説をめぐる議論がマスコミを舞台に盛り上がり、それは例によって日本にも波及した。
大マスコミも大臣たちも有名エコノミストたちも、やっきになってこれをトンデモ扱いし、ついには財務省が、海外の経済学者17人の非難を並べ、グラフ30枚以上、表もイラストも駆使したスライド62ページにわたる本気の反論資料を発表するに至った。
奇妙なのは、それに対してMMT支持を表明した論客や政治家は、保守派ばかりだったことだ。世間で左派サイドとみなされる政治家でその主張内容に支持を表明したのは現在のところ、「れいわ新選組」代表の山本太郎ただ1人である。
そのような中、本家アメリカでは、MMTの代表的論客の1人であるステファニー・ケルトンが、バーニー・サンダースの政策顧問に就くと報じられた。もともと彼女は、2016年の大統領選挙のときにも、サンダースの経済政策顧問を務めていた。
またその前年2015年には、イギリス労働党党首選で、最左翼で泡沫候補と見られていたジェレミー・コービンが圧勝しているが、そのときの目玉公約であった「人民の量的緩和」は、MMTの財政学者、リチャード・マーフィのアイデアであった。
このように、MMTは、生地米英では急進左翼系の経済政策のバックにある経済理論の1つとなっているのだが、なぜか日本ではそうなっていない。私はMMT論者ではないが、このことは異常なことだと思っている。
「異端」扱いの標準的経済理論
しかし、MMTに対してろくに読まないわら人形論法的批判や無理解が絶えないのは、本人たちが招いている面もあるように思う。主流新古典派の経済学者や共和党緊縮政治家に罵倒されることは本望なのかもしれない。
しかし、欧米の反緊縮左派世界の中で、少なくとも当面の経済政策主張がほとんど変わらないニューケインジアン左派などとの間でも、論争が対話不可能になる印象がある。
そもそもMMT論者は、自分たちの主張をわざと「異端」と位置づけているかのような言い方をする。既存の経済学がことごとく根本的に間違った前提の上に立っていて、自分たちの見方をとることで初めて真理が見えるというような。そこで批判された側もマスコミも、その自称を真に受けてMMTを異端の経済学と扱うわけである。
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国債が未来への贈り物？ 「将来世代へのツケ」ちゃうんかい！
MMTとは、「自国通貨を発行する政府は、高インフレの懸念がない限り、財政赤字を心配する必要はない」という理論。これに反対する反MMT論者が出揃ってきた感がある。
そして、７月の参院選の焦点ともなっている「消費増税問題」から、政府が目的とする「財政赤字の健全化」までをも議論にする、１本串刺しにした理論として依然注目が高まっている。
と同時に米国同様、日本でも議論は大混乱。
なぜこんな大騒動になってしまったのか？
何が正しいのか？ 誰が正しいのか？
そんなMMT理論を唯一分かりやすく紹介した書として話題沸騰中の『目からウロコが落ちる 奇跡の経済教室【基礎知識編】』の著者・中野剛志氏がその混乱した議論の行く末を案じ、緊急寄稿した。
そして、７月の参院選の焦点ともなっている「消費増税問題」から、政府が目的とする「財政赤字の健全化」までをも議論にする、１本串刺しにした理論として依然注目が高まっている。
と同時に米国同様、日本でも議論は大混乱。
なぜこんな大騒動になってしまったのか？
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そんなMMT理論を唯一分かりやすく紹介した書として話題沸騰中の『目からウロコが落ちる 奇跡の経済教室【基礎知識編】』の著者・中野剛志氏がその混乱した議論の行く末を案じ、緊急寄稿した。
■MMT（現代貨幣理論）を巡る騒動は、いっこうに収まる気配がありません。
中野剛志氏。
よくご存じない方のために簡単に説明しますと、MMTとは、「自国通貨を発行する政府は、高インフレの懸念がない限り、財政赤字を心配する必要はない」という理論です。
もし、このMMTが正しいとすると、デフレの日本は、財政赤字を減らす必要はないということになり、消費増税の根拠が吹っ飛んでしまいます。
もし、このMMTが正しいとすると、デフレの日本は、財政赤字を減らす必要はないということになり、消費増税の根拠が吹っ飛んでしまいます。
財務省がMMTに神経質になるのも、当然でしょう。
朝日新聞も、「「MMT」に気をつけろ！ 財務省が異端理論に警戒警報」と、うれしそうに報じていました。
朝日新聞も、「「MMT」に気をつけろ！ 財務省が異端理論に警戒警報」と、うれしそうに報じていました。
財務省の「警戒警報」というのは、4月17日の財政制度等審議会の資料のことです。
この資料は、一ページ目で、財政赤字は、「将来世代へのツケ」だと警鐘を鳴らしています。さらに、57ページから60ページまでを見ると、世界の著名な経済学者や政策当局の幹部など、総勢１７人によるMMTに対する批判のコメントが、ずらりと並んでいます。中には、ツイッターのつぶやきまであります。よくもまあ、こんなに精力的に集めてきたものです。
こんな凄い資料を見させられたら、普通の人は「なんか、MMTって、胡散臭いな。やっぱり、将来世代へのツケを残しちゃいかんから、消費増税もやむを得ないよなあ」という印象を持つでしょう。
ところが、よ～く見ると、この財務省が頑張って作成したMMT批判の資料には、実に、不可解な点があります。というのも、この資料に載っているMMT批判者の中には、財務省が全力で否定したくなるような主張をする者が、何人も含まれているのです。
例えば、クリスティーヌ・ラガルド（IMF専務理事）がその一人です。
ラガルドは、MMTについて「「数学モデル化されたのを見ると魅力的で、有効であるように受け止められる」とコメントし、「ある国が流動性の罠（わな）に陥ったり、デフレに見舞われたりするなどの状況下では、短期的には効果的かもしれない」との見方を示した」（2019年4月12日 ブルームバーグ）のです。
ラガルドは、MMTについて「「数学モデル化されたのを見ると魅力的で、有効であるように受け止められる」とコメントし、「ある国が流動性の罠（わな）に陥ったり、デフレに見舞われたりするなどの状況下では、短期的には効果的かもしれない」との見方を示した」（2019年4月12日 ブルームバーグ）のです。
日本はデフレですから、「MMTは、今の日本には効果的かもしれない」とラガルドは考えているということになります。他にも、ロバート・シラー（イェール大学 経済学者）は、２０１３年に、始まったばかりのアベノミクスへの評価を問われて、こう答えていました。
「最も劇的だったのは、明確な形で拡張的な財政政策を打ち出し、かつ、増税にも着手すると表明したことだ。日本政府は対GDP（国内総生産）比で世界最大の債務を負っているので財政支出を批判する人が多いが、ケインズ政策によって最悪の事態が避けられてきた面もあるのではないか。一方で、安倍晋三首相は消費増税も行うと明言しており、財政均衡を目指した刺激策といえる。私は、このような債務に優しい刺激策を欧米も採用すべきだ、と主張している。
現在、米国では拡張的な財政政策を提案しても政治的に阻止され、困難な状況にある。「増税」という言葉は忌み嫌われている。世界中で財政緊縮策が広がる中で、日本の積極策がどういう結果になるか注目している。」（2013年10月17日 東洋経済インタビュー）
シラーは、消費増税に賛成してはいますが、同時に、積極的な財政出動にも大いに期待してもいたのです。
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■10％への消費増税は、悪夢のシナリオ
もっと踏み込んだのは、ローレンス・サマーズ（元米財務長官）です。サマーズは、日本の経済政策について問われると、こんな反応をしています。
「安倍政権の財政政策については、柄にもなく外交的な態度を見せ「少し矛盾している」と口を濁した。さらに突っ込んで聞くと、2014年4月に消費税を引き上げるのは間違いだと警告したと述べ、「その後起きたことで私の考えを変えたことは何もない」と言う。」（2016年1月12日 フィナンシャルタイムズ（日本経済新聞））
サマーズは、2014年の消費増税は間違いだと日本政府に警告したと言っています。日本政府は、サマーズの警告を無視したわけですね。さらに露骨なのは、ポール・クルーグマン（ニューヨーク州立大学 経済学者）です。
「実際、アベノミクスが実行に移されてから、株価も上昇し、景気も回復基調に入ろうとしていました。しかし、私はここへきて、安倍政権の経済政策に懐疑心を持ち始めています。というのも、安倍政権はこの4月に消費税を5%から8%に増税し、さらに来年にはこれを10%に増税することすら示唆しているからです。消費増税は、日本経済にとっていま最もやってはいけない政策です。今年4月の増税が決定するまで、私は日本経済は多くのことがうまくいっていると楽観的に見てきましたが、状況が完全に変わってしまったのです。すでに消費増税という「自己破壊的な政策」を実行に移したことで、日本経済は勢いを失い始めています。このままいけば、最悪の場合、日本がデフレ時代に逆戻りするかもしれない。そんな悪夢のシナリオが現実となる可能性が出てきました。」（2014年9月16日 週刊現代インタビュー）
クルーグマンは、10％への消費増税は、悪夢のシナリオだとまで言い切っています。
アデア・ターナー（英金融サービス機構元長官）もまた、消費増税の延期を提言しています。それどころか、財政赤字を拡大し続けろとまで言っています。
「日本政府と日銀に対する提案は３つある。第１に、政府は２０１９年１０月に予定している（８％から１０％への）消費税率引き上げを再延期し、高水準の財政赤字を計上し続けるべきだ。民間貯蓄超過を穴埋めするためには、相当規模の公的赤字が２０２０年代半ばまで必要なことを甘受すべきである。」
「これらの政策の組み合わせは、根強いデフレ圧力と公的債務問題に対して、日本が取り得る最も有効な打開策になると考える。日本は、追加的な政府支出の効果が将来の増税予測によって相殺されるという「リカーディアン均衡」にはまってしまっている。しかも、かなり強いリカーディアン均衡だ。この罠から抜け出すためには、（中央銀行が財政赤字を穴埋めする）「マネタリーファイナンス」を国民に向けて明示的に行う必要がある。」（2018年1月10日 ロイター）
これを読むと、なぜターナーがMMTを批判しているのか、分からなくなってきます。
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世の中のカラクリをここまでバラした。
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■もう何が何だか分からなくなってきました。
財務省がわざわざツイッターのつぶやきを拾ってきたオリヴィエ・ブランシャール（元IMFチーフエコノミスト）も、２０１２年の段階で、すでにこんな意見を述べていました。
「「日本は多くの問題に直面している」と述べ、「外需の弱さ、デフレ、財政再建という３つの課題」を挙げた。財政再建については、「そのスピードが重要。財政再建による（マイナスの）乗数効果は、通常より強まっている。流動性の罠に陥っている先進国もあり、金融政策の効果が通常より期待できないため」と指摘、財政再建をあまり急ぐと世界経済にとって好ましくないとの認識を示した。こうした認識のもとで、日本についても、すでにゼロ金利状態が続き、金融政策の効果が薄いことや、低金利による利払い負担は小さいことなどから、急激な財政再建はかえって好ましくないとの考えを示した。」（2012年10月9日 ロイター）
親切なブランシャールは、今月、「日本の財政政策の選択肢」というレポートを公表してくれました。その中でブランシャールは、プライマリーバランス（基礎的財政収支）の赤字を拡大しろとか、財政支出を増やせとか、日銀の量的緩和政策は非生産的だとか、超低金利はかえって需要を縮小するぞとか、日本政府の経済政策を、とっても丁寧に全否定してくれました。
さらに、ブランシャールは、この「プライマリーバランスの赤字を拡大しろ」という提言を、わざわざツイッターでも、つぶやいてくれています。しかも、日本語です。本当に親切な方ですね。
このように、財務省がMMT批判者として引っ張り出してきたラガルド、シラー、サマーズ、クルーグマン、ターナー、ブランシャールは、いずれも、デフレ下での積極的な財政出動に賛同しています。
とりわけ、サマーズ、クルーグマン、ターナー、ブランシャールは、日本を名指しして、財政赤字を拡大すべきだとか、消費増税はやめるべきだとか、はっきり言い切っているのです。どうも、この財務省が引っ張り出してきた６人の権威たちは、MMTよりもむしろ「財務省に気をつけろ！」という警戒警報を鳴らしているようにしか思えないのですが・・・・
財務省は、いったい何をしたかったのでしょうか？
間違えて、ブーメランを投げてしまったのでしょうか？
なんだか、よく分からなくなってきました。
間違えて、ブーメランを投げてしまったのでしょうか？
なんだか、よく分からなくなってきました。
よく分からないと言えば、この財務省作成のYoutubeの動画も、実に不可解です。というのも、この動画のナレーションは、最後にこう語りかけているのです。
「それは、未来への贈り物。個人向け国債」
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「将来世代へのツケ」ちゃうんかい！
もう何が何だか分からなくなってきました。
こんな混乱した状態のまま、消費増税をやって、本当に大丈夫なのでしょうか。
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というわけで、無性に不安になってしまった方は、ぜひ『目からウロコが落ちる 奇跡の経済教室【基礎知識編】』で、目からウロコをすっきり落としてください。そうすれば、何が正しいのか、誰が正しいのか、すぐ分かるようになると思います。
とってもわかりやすい本ですよ。
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