http://www.freeassociations.org/
http://nam-students.blogspot.jp/2016/02/blog-post_36.html
イースタリンの幸福のパラドックス(イースタリンの逆説):Easterlin Paradox 1974
http://nam-students.blogspot.jp/2017/04/easterlin-paradox-1995.html@ダニエル・コーエン経済と人類21,159頁参照
Richard A. Eastelin Does Economic Growth Improuve Human Lot? 1974
(Nations and households in economic growth 89, 89-125, 1974.)
http://huwdixon.org/teaching/cei/Easterlin1974.pdf 37page
http://graphics8.nytimes.com/images/2008/04/16/business/Easterlin1974.pdf
ナイジェリア、インド、エジプト、フィリピン、ドミニカ、パナマ、ブラジル、ユーゴスラビア、キューバ、日本、ポーランド、西ドイツ、アメリカ
「Will raising the incomes of all increase the happiness of all?」(収入の増加によってすべての人の幸福度が増すのか?1994年
https://pdfs.semanticscholar.org/912e/4e8e7927ee5632545db0ce92ac8fd00b12b6.pdf 13頁
(Journal of Economic Behavior & Organization, 1995, vol. 27, issue 1, pages 35-47
Date: 1995)
人々は以前よりも経済的に豊かになっているにもかかわらず、自分が幸福だと感じている人の割合はほぼ一定しているのです。
イースタリンの幸福のパラドックス(イースタリンの逆説):Easterlin Paradox。 『「貧しい 人は、お金により幸福感が増す。しかし、中流に達すると、それ以上お金が増えても、 幸福感はあまり変わらない。ある研究によれば、年収が7万5千ドルを ...
幸福のパラドクス”とは、経済学者リチャード・イースタリンが1995年に論文にて発表した 概念です。 ... 幸福のパラドクス”が何故起きてしまうのかについて、イースタリンが考える 理由は、”相対所得仮説”または”消費規範仮説”と言われています。
日本人は所得が増えても幸福を感じられないのかもしれない-幸福のパラドクス- | Credo
http://credo.asia/2014/12/19/happy-paradox/“幸福のパラドクス”とは、経済学者リチャード・イースタリンが1995年に論文にて発表した概念です。彼は11カ国について、国内における時系列データを分析した結果、所得と幸福度の間に関係性がないという結論を出しました。※2
“幸福のパラドクス”が何故起きてしまうのかについて、イースタリンが考える理由は、”相対所得仮説”または”消費規範仮説”と言われています。
経済学における幸福度(効用)は相対的な意義を持つものと定義されています。つまり、豊かな人には豊かな人なりの、貧しい人には貧しい人なりの、基準とする生活水準があり、それとの比較で人々は自分の生活満足度を測るものだと考えられます。
例え年収1千万の人がいたとしてもその人にとっては年収1千万が当たり前で、特に豊かとは思っていないかもしれないのです。
1国内の1時点ではこの基準に基づいて豊かな人は幸福度が高く、貧しい人は幸福度が低くなります。ただし、国の経済規模が成長すればそれだけ基準値も上昇するので、時系列で通してみると経済成長と幸福度には相関性が見られません。
以上の考え方が”幸福のパラドクス”を説明する”相対所得仮説”です。
イースタリンは日本を”幸福のパラドクス”が見られる典型例だとしています。
彼は実際に幸福度とGDPとの相関関係を見たわけではありませんが、高度経済成長期を経て、貧しい経済状況から驚異的な経済成長を成し遂げたにも関わらず、幸福度が年を追う毎に上昇してはいないということがその根拠であるとされてきました。
しかし、イースタリンがこの仮説を提唱した1990年代と比較すれば、今ではデータの数も性質も変わっているかもしれません。実際にイースタリンが観測した幸福度の上昇性が見られないということが、現在までの最新データを用いても観測されるかどうか、確かめてみましょう。
イースタリンが日本の幸福度として用いたデータは、”国民生活に関する世論調査”というものです。幾つかの項目がありますが、その中でも”生活に対する満足度”という項目の値を使います。「今の生活に対して満足しているか」という趣旨の質問に対して4つの回答項目があって、上から順に4,3,2,1という点数をあてて、全員の平均値を取ったデータを用いています。
次のグラフは World Database of Happinessに掲載されていたデータを用いて筆者が作成したものです。World database of happinessに掲載されているデータは10点-0点のスケールに変換されており、イースタリンがこれを用いているので同様にここでも同じデータを示します。
このデータについて、年を追う毎に生活満足度が上昇しているのかどうか、回帰分析と呼ばれる手法で確認していきます。グラフ中に分析によって算出された数式が示されていますが、次のような意味になります。
Y(生活満足度)=0.0052*X(年)+5.7309
つまり、年が一つ進むと生活満足度が0.0052だけ大きくなるという風に解釈できます。係数は正ですが、0に近いとも言える値であり、イースタリンが生活満足度に上昇するトレンドが見られないと判断したことにもある程度納得して頂けるのではないかと思います。※3
次にイースタリンが行わなかった、GDPと生活満足度との相関性に関する分析を行ってみます。一人当たりの実質GDPの推移は次に示すグラフで確認することが出来ます。※4
これを用いて、先ほどと同様に回帰分析を行います。今回の分析においては、次のような数式を得ることが出来ました。
Y(生活満足度)= 0.0000000888 *X(一人あたり実質GDP)+5.63
値としては正ですが、殆ど0に等しい回帰係数となりました。つまり、一人あたり実質GDPが生活満足度に与える影響は非常に小さいのではないか、と考えることが出来ます。
イースタリンが述べるように、日本ではGDP、つまり国全体の経済規模が大きくなったとしても幸福度には影響しないということが分かりました。
しかし、”幸福のパラドクス”には反論も存在します。
経済学者のベツィー・スティーブンソンが2008年に発表した論文において、同氏は”幸福のパラドクス”について、満足度は収入に比例する、という主張をしました。
スティーブンソンは特に日本については、生活満足度を測るための質問内容が改定され連続性が無いにもかかわらず、イースタリンがそのままデータを用いたことで誤って”幸福のパラドクス”が見られた、と述べています。
実際に、生活満足度を測るための質問内容は1958-63年、1964-69年、1970-91年、1992-2013年という区分でそれぞれ異なるものが使われていました。※5
このように各区分で性質が異なるデータを用いるのではなく、質問内容が同じ期間のみで一人あたり実質GDPとの相関性について見てみれば、そこには関係性が生じているとスティーブンソンは主張します。
2013年までの値を用いて実際にどのような値が出てくるのかをみてみましょう。以下に示す表がその結果となります。※6
各区分で分けてしまいデータの数が少なくなってしまうので統計的に意味のある数字とは断言できませんが、係数の値としてははっきりとしたものが出てきました。※7
1991年まではスティーブンソンの主張通り、満足度と所得が比例する関係にあり、”幸福のパラドクス”が成り立たないことが分かりました。
参考文献一覧(2014年12月) | Credo
http://credo.asia/source201412/*Richard A. イースタリン ,1995年, Will raising the incomes of all increase the
happiness of all?(2014年12月15日, http://ipidumn.pbworks.com/f/イースタリンIncomesandHappiness.pdf )リンク切れ
*大竹文雄,2004年,失業と幸福度(2014年12月15日,http://www.jil.go.jp/institute/zassi/backnumber/2004/07/pdf/059-068.pdf)
[注釈]
※1
この調査は世界43か国の国民に対して行われました。手法の名称は” Cantril Self-Anchoring Striving Scale”と言い、社会心理学者のH・カントリルが開発したものです。まず、 0 (底)から10(天辺)までのはしご(Ladder)を思い浮かべてもらい、そして、10(天辺)があなたにとって可能な限りで最良の生活、0 (底)が最悪の生活とし、あなたは今そのはしごのどのステップにいると思うか、と聞きます。漠然と生活満足度を聞くよりも精度が高いものである、と位置づけられています。
グラフで示す値は、今の暮らし向きについて7,8,9,10を回答した人の割合が用いられています。
※2
イースタリンが用いたデータについて補足します。
時系列については米国(the General Social Surveyの1972-91年:幸福度について)、欧州 9 ヶ国(Eurobarometer Surveyの1972-89年:生活満足度について)、日本(「国民生活に関する世論調査」の1958-86年:生活満足度について、ただしイースタリンはWorld Database of Happinessの 0-10のスケールに変換したデータを用いています)の計11ヶ国です。それらについて年とともに幸福度や生活満足度が上昇しているかを回帰分析した結果、米国と日本では統計的に有意な相関は見られませんでした。また欧州については 5 ヶ国で有意な相関なし、2 ヶ国で正の相関、 2 ヶ国で負の相関が見出されました。これらの期間、米国の一人当たり実質所得は 1 / 3ほど、欧州諸国は25-50%ほど、日本は 5 倍に上昇しました。
Easterlin paradox - Wikipedia
https://en.wikipedia.org/wiki/Easterlin_paradoxThe Easterlin paradox is a concept in happiness economics. It is named for the economist Richard Easterlin, who suggested that a higher level of a country's per capita gross domestic product did not correlate with greater self-reported levels of happiness among citizens of a country, in contrast with people inside a country.[1] Later research has questioned whether Easterlin's conclusions about the non-correlation were accurate.
Easterlin, a professor of economics at the University of Southern California, first argued in 1974 that while within a given country people with higher incomes were more likely to report being happy, this would not hold at a national level, creating an apparent paradox.[1] He reported data that showed that reported happiness was not significantly associated with per capita GDP, among developed nations. Examining trends within nations, he suggested that the increase in income in the United States between 1946 and 1970 contrasted with flat levels of reported happiness, and declines between 1960 and 1970. These claimed differences between nation-level and person-level results fostered an ongoing body of research and debate.[2]
The theory was examined by Andrew Oswald of the University of Warwick in 1997.[3]
In 2003, Ruut Veenhoven published an analysis based on various sources of data, and concluded that there was no paradox, and countries did indeed get happier with increasing income.[4] In a reply in 2005, Easterlin maintained his position, suggesting that his critics were using inadequate data.[5]
In 2008, economists Betsey Stevenson and Justin Wolfers, both of the University of Pennsylvania, published a reassessment of the Easterlin paradox using new time-series data. They concluded like Veenhoven et al. that, contrary to Easterlin's claim, increases in absolute income were linked to increased self-reported happiness, for both individual people and whole countries.[6] They found a statistical relationship between happiness and the logarithm of absolute income, suggesting that happiness increased more slowly than income, but no "satiation point" was ever reached. The study provided evidence that absolute income, in addition to relative income, determined happiness. This is in contrast to an extreme understanding of the hedonic treadmill theory where "keeping up with the Joneses" is the only determinant of behavior.[7]
In 2010, Easterlin published data from a sample of 37 countries reaffirming the paradox[8][9]which was soon questioned by Wolfers.[10] In a 2012 report prepared for the United Nations, Richard Layard, Andrew Clark and Claudia Senik point out that other variables co-vary with wealth, including social trust, and that these, and not income, may drive much of the association of GDP per capita with well-being.[11]
In 2015, psychologists Thomas Gilovich and Amit Kumar published a review which demonstrated that "experiential purchases (such as vacations, concerts, and meals out) tend to bring more lasting happiness than material purchases." They found this was because "Compared to possessions, experiences are less prone to hedonic adaptation".[12]
Selin Kesebir, a professor at the London Business School, and Shigehiro Oishi, a professor at the University of Virginia, argued that inequality mitigates against the effect that increased GDP may have on national happiness and could partially explain the paradox.[13]
出典|小学館 日本大百科全書(ニッポニカ)
人口転換理論 (Demographic Transition Theory)
http://minato.sip21c.org/demography/demotran.htmlしかし,シカゴスクールの主張ともっとも激しく争ったのはEasterlinである。彼は,嗜好一定の公準を否定し,出産コントロールのコスト,及び子どもの需要と供給への近代化の間接的影響を論じた。
当初(1966-1975)は,子どもの相対価格こそが不変であると仮定し,所得が増えても子どもの数が減るとしたら,それは親の物質的生活水準に対する願望が上昇するためであるとした。1976年から子ども一人あたりの希望遺産額という概念を導入した点で子どもにかかるコストの変化も取り入れているが,相対価格不変ということと,供給因子をフレームに入れている点がユニークである。
イースタリンの説は,二つの仮説に分けられる。相対所得仮説(イースタリン仮説)と,需要供給理論である。需要供給理論では,前近代社会において出生力の超過需要状態があり,したがって自然出生力が現実に発現していたが,近代化によって子どもに対する需要(Cd)が減退し,同時に潜在供給(Cn)が高まり,調整費用(RC;抑制の心理的不快感と技術修得のための費用や心理的負担)が減るために,超過供給状態への転換が起こって家族制限への動機付けが生じたと説明される。近代化の初期には調整費用が大きいので抑制行動が具体化せず,しばらくは自然出生力が継続し,近代化による自然出生力の上昇によって出生力上昇も見られるが,近代化の進行とともに意図的な出産制限が起こり,超過供給状態が調整されて,現実の生存児数が需要と一致する点まで(BumpassとWestoffの「完全避妊社会」)出生力が低下する,と考える。
途上国の場合は技術移転によって初めから調整費用が小さいので,出生力低下はより急激に起こっても不思議はないことになり,現実と合っている。
イースタリン - Google 検索
https://www.google.com/search?tbm=bks&q=イースタリン
3 Comments:
Brickman, P., & Campbell, D. T. (1971). Hedonic Relativism and ...
www.scirp.org/.../reference/ReferencesPapers.aspx?...
Brickman, P., & Campbell, D. T. (1971). Hedonic Relativism and Planning the Good Science. In M. H. Appley (Ed.), ...
所得と幸福は無関係
Brickman、P.、&Campbell、DT(1971)。 ヘドニックな相対主義と良い社会の計画。 MH Appley(Ed。)、 適応レベル理論 (pp。287- 302)。 ニューヨーク:Academic Press。
http://jp.psy.co/18777.html
出典:Lyubomirsky et al。 2005年
より幸せになろうとするのは、背が高くなるのと同じくらい無駄かもしれません 。 〜Lyubomirsky et al 2005、p。 113
幸福の追求:持続可能な変化のアーキテクチャ、 Lyubomirsky、Sheldon&Schkade(2005)[LSS]は、一定のことを行うことによって永続的な幸福を達成できると主張した。 これは何世紀にもわたって、自分自身の努力によって自分自身をより幸せにする人間の能力についての懐疑論の後で大きなニュースです。 Schopenhauer(19世紀初頭)は、幸福のようなものがあることを疑った。 Schooler、Ariely&Loewenstein(2003)は、その追求が後退すると考えていた。 ギルバート(2006年)は幸福の現実を受け入れましたが、あなたがそれにつまずく必要があると考えました。 ブリックマン&キャンベル(Brickman&Campbell、1971)は、幸福の追求がひいては人間の強さと資源を枯渇させる快楽トレッドミルに変わると警告した。
LSSは、特定のプラクティスがこの悲観主義を克服することができることを示す研究を指し示すことにより、後退します。 これらの慣行の多くは、感謝、プロソーシャル・オファー、または思いやりなどの美徳を表現しています。 適切なタイミングと適切な強さで、これらのプラクティスは幸福の船を持ち上げることができます。 批判的に、これらの行動は意図的に行われるべきであり、そのうちのいくつかは習慣や生活様式に変わるかもしれない。
https://pbs.twimg.com/profile_images/1079367911/smile_pie.jpg
ソース:https://pbs.twimg.com/profile_images/1079367911/smile_pie.jpg
統計的には、意図的な行動の影響は、相関係数または標準単位の増分として表すことができます。 しかし、LSSではそのほとんどが見つかりませんでした。 未発表の研究から得られた1つの証拠は、「正の活動変化」と後のウェルビーイングとの間に、パス係数が.14であり、これは係数が標準化されていると仮定した場合の小さな効果を示しています。 肯定的な活動の変化の種類は特定されていない。 それは活動の束であったかもしれない。 未発表のデータからの証拠もまた、「優しさの行為」と「幸福の肯定的な変化」を結びつけるものです。 これらの変更はそれぞれ0.4と.15です。 しかし、これらの数字はどういう意味ですか? 文脈が与えられていないので、私たちは知らない。
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しかし、LSSは定量的な希望を持っています。 今よく知られている円グラフでは、幸福の個人差の50%が双子の研究によって明らかにされたように遺伝的相違によって説明されることを示唆している。 別の10%は、民族性、社会経済的地位、婚姻状況、年齢などのさまざまな状況変数によって説明されます。 LSS(p。116)は、
意欲的な活動のために分散の40%を残し、意欲的な努力が幸福の長期的な増加への有望な可能性のあるルートを提供するという我々の提案を支持する。 言い換えれば、意図的な活動を変えることは、自分の状況を変えるほどの幸福感をもたらす可能性があります。
意図的活動への40%の配分は、減算の方法によって得られた値であることに注意してください。 幸福のすべての変化の50%が遺伝的であると仮定すると、10%が状況にあり、その意図的な行動が唯一の変化の源であり、推定値に誤差がない場合、残りの40%は意図的であるアクション。 これらの仮定が満たされれば、減算の方法は論理的な力を持つ。 しかし、彼らは会ったのですか?
家族の秘密はどのように病気を有効にしますか?
リーン、長い筋肉、バレー
hedonicの意味・使い方 - 英和辞典 Weblio辞書
ejje.weblio.jp/content/hedonic
hedonicの意味や使い方 【形容詞】快楽的な, 快楽説主義の印欧語根 swād-甘いこと、 愉快なことを表す(sweetなど)。接尾辞-ic ...
hedonicの意味・使い方|英辞郎 on the WEB:アルク
ブリックマン
キャンベル
https://www.scirp.org/(S(i43dyn45teexjx455qlt3d2q))/reference/ReferencesPapers.aspx?ReferenceID=1343184
Brickman, P., & Campbell, D. T. (1971). Hedonic Relativism and Planning the Good Science. In M. H. Appley (Ed.), Adaptation Level Theory: A Symposium (pp. 287-302). New York: Academic Press.
has been cited by the following article:
TITLE: Positive Consequences: The Impact of an Undergraduate Course on Positive Psychology
AUTHORS: Kimberly E. Kleinman, Craig Asselin, Gregg Henriques
KEYWORDS: Well-Being, Positive Psychology, Undergraduate, Education, Intervention, Group Psychotherapy
JOURNAL NAME: Psychology, Vol.5 No.18, November 25, 2014
ABSTRACT: With the rise of positive psychology and burgeoning evidence base, graduate and undergraduate institutions are now teaching positive psychology as an academic course. Little is known however about its effects. Therefore, the current study sought to develop a positive psychology course conceptually grounded in theory, while also exploring the extent to which the course impacted student well-being. The 25 students enrolled in the class, and a second group of 26 students who were enrolled in alternative psychology course elective (controls), completed a battery of well-being measures prior to taking the course, upon completion of the course and at a four-month follow-up. Responses were compared both between- and within-groups and results were promising as significant improvements on a number of measures were found for the intervention group but not for the control group. The implications and limitations of the current research are discussed.
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