Monetary Policy, Inflation, and the Business Cycle: Jordi Gali/Monetary Theory and Policy: Carl E. Walsh: 洋書
NKーPC(ニューケインジアン、フィリップス・カーブ)曲線と
ISーMP(投資貯
蓄、マネタリーポリシー)曲線の統合
実|
質|
利| | |
子|IS / |MP(マネタリーポリシー)
率|曲線 / / 曲線
| \ A/① →②/金融緩和後
①|__\/_ /
| /\ /
②|___|_|/B 均衡点
| | /\
|___|_|________
| | 所得
| |
イ| | |
ン| | |
フ| | |
レ| | | |
率| | | /NKーPC曲線
| | |/ (ニューケインジアン、フィリップス・カーブ)
②|___|_|
| |/|
①|___/_|
| /| |
|___|_|________
Y①→② 所得
金融緩和策によって①から②へMP曲線が移行した場合
↓
NKーPC曲線により
↓
失業率低下=所得増加
(Y①から②へ)
インフレ率上昇
(①から②へ)
の変化も読み取れる
↓
失業対策とインフレ対策のバランスを考慮した金融政策の必要性
ニューケインジアン 1
NK(IS-MP)モデル
IS-LMモデルは価格を考慮しない短期モデルでした。現在、価格(インフレ率)を考慮したISーMPモデルへ進化しています。
ルーカス批判以後、マクロ経済学は、ミクロ的基礎付けをしなくてはならないということが合意されます(淡水派・塩水派)。また、マクロ政策の中心は金融政
策であることや高インフレを回避することも共有されるようになります。中央銀行はインフレ目標に従うか、テイラー・ルールに従い、GDP成長とインフレほ
安定化を目指します。結果的にはうまく運営でき、2000年代には、大規模なマクロ変動は過去のものとなったように見えました。
中央銀行による名目金利の操作は 、実質金利に影響を与えます 。一般に 、現実の G D Pは 、潜在 G D Pよりも低いでしょうから
、そのような場合は 、 I S曲線 で見たように 、実質金利を下げて対応します (低い G D P =低い実質金利 ) 。このように 、テイラ ー ・ル ールによれば 、現実の G D Pが伸びれば 、実質金利も上昇するという関係になります 。
この関係は 、 M P ( M o n e t a r y P o l i c y )曲線で示されます 。右上がりの曲線になります 。 I S曲線と M P曲線を同時に示したのが 、 I S- M Pモデルです 。 9 0年代以降 、中央銀行の行う金融政策は 、貨幣供給量ではなく 、名目利子率の操作に基づくようになり 、世界の中央銀行で使用するモデルの基礎となっています 。実質利子率を下げ 、所得水準 Yを完全雇用の Y水準にしようとするもので 、 N K (ニュ ー ・ケインジアン )モデルと呼ばれています 。
ニューケインジアン 2
NK(IS-MP-PC)モデル望ましいインフレ目標と
完全雇用水準の組み合わせを選び、その目標を達成できるよう、ISーMP曲線をシフトさせるのが、現代の金融政策です。
D S G Eと呼ばれるモデルは 、動学的 ( d y n a m i c )で確率論的 ( s t o c h a s t i c )な一般均衡 ( g e n e r a l e q u i l i b r i u m )という意味です 。 「動学的 」とは 、 「将来期待 (予想 )を含む 」ことを示します 。ニュ ー ・ケインジアン ( N K )モデルも 、 「動学的 」な理論です 。
マンキュ ーは 、 ( 1 )価格の粘着性 、 ( 2 )不完全競争によって将来期待 (予想 )を取り入れても 、短期右下がりのフィリップス曲線が成立することを明らかにしました 。理論的根拠を与えたのです 。
インフレ率が上昇すると 、企業は価格を改定しようとします 。しかし 、価格改定にはメニュ ー改定など様々なコスト (メニュ ーコスト )がかかります 。企業はメニュ ーコストと価格改定をしない場合を比較して 、価格改定するかどうかを決めます 。そのコストは 、企業 ・業界ごとに違うので 、 ( 1 )価格の粘着性 (硬直性 )を生みます 。
また 、実際の市場は 、完全市場ではなく ( 2 )独占 ・寡占市場です 。その場合 、各企業は自ら価格を設定できます (プライス ・メ ーカ ー ) 。
利潤を最大化する最適価格には 、将来のインフレ率と限界費用が織り込まれます 。限界費用の増加には 、労働実質賃金の増加が含まれています
。実質賃金の増加状態は 、企業の労働需要が増えた (失業率低下 )状態です 。限界費用と失業率は逆相関の関係になります 。こうして N K -P C (フィリップス ・カ ーブ )曲線が得られます 。
この N K -P C曲線を 、 I S -M Pモデルに統合すると 、金融政策が失業率とインフレに与える影響を分析できます 。 N K ( I S -M P- P C )モデルは 、現代の中央銀行の基本モデルとなります 。
NKーPC曲線とISーMP曲線の統合
実|
質|
利| | |
子|IS / |MP(マネタリーポリシー)
率|曲線 / / 曲線
| \ A/① →②/金融緩和後
①|__\/_ /
| /\ /
②|___|_|/B 均衡点
| | /\
|___|_|________
| | 所得
| |
イ| | |
ン| | |
フ| | |
レ| | | |
率| | | /NKーPC曲線
| | |/ (ニューケインジアン、フィリップス・カーブ)
②|___|_|
| |/|
①|___/_|
| /| |
|___|_|________
Y①→② 所得
金融緩和策によって?から?へMP曲線が移行した場合
↓
NKーPC曲線により
↓
失業率低下=所得増加
(Y①から②へ)
インフレ率上昇
(①から②へ)
の変化も読み取れる
↓
失業対策とインフレ対策のバランスを考慮した金融政策の必要性
(菅原晃『図解 使えるマクロ経済学』2014年,中経出版より)
利子率:
マンキューマクロ経済学入門篇1:3:8,308頁,邦訳第2版276頁
8-7図 IS曲線の導出参照
(b)ケインジアンの
交差図?3,?6(所得=消費+投資),7(貯蓄=投資)
支出|
| /
| /ー
| _ー_ー?8
| _ー/ー
|_ー_ー |
⬇_ー/| |
| / | |
|45度|_|_______
Y2⬅Y1 所得・生産
| |
| |
利| (a)投資関数?11 利| | | (c)IS曲線?11,14
子| 子| | |
率| 率|I | |
| \ | \| |
r2___\___________|___\ |
⬆| |\ ⬆| |\|
r1___|_\_________|___|_\ S
| | |\ | | |\_
|___|_|______ |___|_|_______
Ir2⬅Ir1 投資 Y2⬅Y1 所得・生産
(マンキューマクロ経済学入門篇1:3:8,308頁より)
(a)利子率が上昇すると、計画投資I(r1)は減少する。
(b)(a)における計画投資I(r1)の減少は、計画支出関数を下方へシフトさせ、
その結果、所得はY1からY2に減少する。
(c)IS曲線(c)は、利子率(a)と所得水準(b)の関係をまとめたもの。
ヒックスの図(c)だけだと思考と導出の過程がわからない。
図8-11 LM曲線の導出(マンキューマクロ経済学入門篇1:3:8,316頁,邦訳旧第2版285頁参照)
利| (a)投資関数 利| (b)LM曲線 ?19(?13,15,17)
子| 子|
率| | 率| | |
|\➡\| | | |/
r2_\_\_________r2|___|_|
⬆| \|\ ⬆| |/|
r1___\_\_______r1|___|_|
| |\ \ | _/| |
|___|________ |___|_|_______
−m/p 実質貨幣残高(M/P) Y1 Y2 所得・生産
IS–LM とは、
I:投資 (Investment)、S:貯蓄 (Saving)、L:流動性選好 (Liquidity Preference)、M:貨幣供給 (Money Supply)
右上にあるケインジアン
の交差図が重要で、レオンチェフの産業連関表とも呼応する。サミュエルソンも重視した45°線はカレツキに先行権のある有効需要を説明する。利子率設定はケインズの言説とは違い、ゲゼルの減価マネー案(税金をも含有する)を補強する。
流動性の罠
利|
子|
率|I M M
| \ / /
| \ / /
| __\/_/ 均衡利子率0
| L \____
| _____ S
|_(流動性の罠)___________
国民所得
利子率がゼロ近くまで低下したまま
↓
流動性選好で人々が資産を保有しようとする
↓
金融政策が効かない
NKーPC曲線とISーMP曲線の統合
実|
質|
利| | |
子|IS / |MP(マネタリーポリシー)
率|曲線 / / 曲線
| \ A/1 →2/金融緩和後
1|__\/_ /
| /\ /
2|___|_|/B 均衡点
| | /\
|___|_|________
| | 所得
| |
イ| | |
ン| | |
フ| | |
レ| | | |
率| | | /NKーPC曲線
| | |/ (ニューケインジアン
、フィリップス)
2|___|_|
| |/|
1|___/_|
| /| |
|___|_|________
Y1→2 所得
金融緩和策によって1から2へMP曲線が移行した場合
↓NKーPC曲線により
↓
失業率低下=所得増加
(Y1から2へ)
インフレ率上昇
(1から2へ)
の変化も読み取れる
↓
失業対策とインフレ対策のバランスを考慮した金融政策の必要性
(菅原晃『図解 使えるマクロ経済学』2014年,中経出版より)
Woodford, M. (2003) Interest and Prices:Foundations of a Theory of Monetary Policy, Princeton University Press.
Woodford, M. (2009) “Information-constrained state-dependent pricing,” Mimeo.
ケインズ的分析[編集]
- 国民経済計算
- ケインズは分析を容易にするためにマクロ変数間のつながりを重視した。
- 国民所得は という国民所得恒等式によって表される。
- 上式は左から順に、所得、消費、投資(在庫投資を含む)、政府支出、純輸出(輸出マイナス輸入)である。
- 所得面、生産面、分配面で見た国民所得は同一であるとする三面等価が成立する。
- マクロ変数の中でも消費や投資については、消費関数、投資関数に関する諸議論がある。
- 閉鎖経済下の一般均衡分析
- IS-LMモデルから需要関数が導かれる。
- 労働市場分析から供給関数が導かれる。労働者錯誤モデル、不完全情報モデル、硬直賃金モデルなどのモデルがあり、ルーカスが唱えた不完全情報モデルに基づく供給関数はルーカス型供給関数といわれる。
IS-LM分析を短期、総需要総供給(AD-AS)分析を長期と位置付ける場合が多い。この含意は、ケインズ経済観では需要面のショックが短期的に有効であるものの、供給面も考えた総需給分析では予測が付かないということである。
- 開放経済下の一般均衡分析
- 開放経済下の一般均衡分析は国際マクロ経済分析と呼ばれる。
- マンデル・フレミングモデルと呼ばれる利子率が世界利子率に固定されているという単純な仮定をおいた小国開放経済下のIS-LM分析によって、簡単な政策分析ができる。IS-LM-BP分析と呼ばれる経常収支曲線を追加した分析のようにIS-LM分析は開放経済に様々な形で応用されている。
- 為替レート決定理論の中でもアセットアプローチは、ケインズ的分析である。
- 経済成長理論
- ケインズ門下のハロッドやドーマーによって唱えられた成長理論がケインジアンの経済成長理論である。
- 市場の不完全性を重視するケインズ経済学の流れを引継ぎ、現実成長率が保証成長率から乖離すると、その乖離が発散するというナイフエッジ定理を主張する。
ニュー・ケインジアン ( N K )モデル
マクロ経済学 - Wikipedia
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%9E%E3%82%AF%E3%83%AD%E7%B5%8C%E6%B8%88%E5%AD%A6
ケインズ的分析[編集]
「45度線分析」、「IS-LM分析」、「AD-AS分析」、および「マンデル・フレミングモデル」も参照
45度線分析 - Wikipedia
https://ja.wikipedia.org/wiki/45%E5%BA%A6%E7%B7%9A%E5%88%86%E6%9E%90
図 1:縦軸は総需要(AD)、横軸は生産量(output)。上図のように45度線を取る。青い線は総需要曲線である。45度線と総需要曲線の交点で経済は均衡する。交点の左側では総需要が生産量を上回っており、これをインフレギャップと言う。交点の右側では生産量が総需要を上回っており、これをデフレギャップと言う。インフレギャップやデフレギャップのようなギャップは需給ギャップと呼ばれる。
経済学において、45度線分析(英: 45-degree line diagram)、あるいはケインズの交差図(英: Keynesian cross diagram)とは45度線を用いて一国の経済を分析するものである。ケインズ経済学の基本的な考えを示す非常に単純なモデルであり、マクロ経済学において1930年代から40年代のケインズ以来長期間に渡って利用されてきた[1]。マクロ経済の短期調整プロセスの基礎的部分とおおまかな調整結果を知るのに有用なツールである[1]。
目次 [非表示]
1 概要
2 有効需要の原理
3 参考文献
4 関連項目
概要[編集]
45度線分析では、まず45度の傾きを持つ直線を引く(図 1参照)。この直線を45度線と呼ぶが、45度線は、縦軸の総需要()、横軸の生産量(もしくは国民所得、)の2軸の値が等しくなるようなあらゆる点を示す直線である。すなわちとなるような組み合わせであり、総需要と生産量が等しくなるようなあらゆる点を示す直線である。この45度線は総需要と総供給が等しくなりうるあらゆる点を示す直線であるとも言える[2]。図 1の青い線は総需要曲線であり、次のように表される[2]。
ただし、
:消費
:政府支出
:投資
:輸出
:輸入
この総需要曲線と45度線の交点で国民所得が決定されるのである。なお、このケインジアンモデルは短期のモデルであり、物価は定数であるとされている。すなわち、企業は需給ギャップに対して価格調整でなく数量調整を行う。この前提のもとでは、45度線と総需要曲線の交点の左側では総需要が生産量を上回っているため、企業はより多くの財を生産する。45度線と総需要曲線の交点の右側では、生産量が総需要を上回っており、企業は財の生産を減らそうとする[2]。そのため、このグラフで表される経済は常に45度線と総需要曲線の交点に向かって動く[2]。
有効需要の原理[編集]
この45度線分析の背景にあるのは「総需要が総供給および国民所得を決定する」という有効需要の原理である。有効需要とは、図 1における45度線と総需要曲線の交点における総需要である。この45度線と総需要曲線の交点を均衡点とよぶが、均衡点において次のことが成り立つ[3]。
ただし、Y*は均衡国民所得、D*は有効需要、Dは総需要。均衡国民所得と有効需要は均衡点において恒等的に等しく、これは総需要と等しい。
このようなケインズモデルの分析において、総需要(および総需要曲線)は事前の(ex ante)支出のみによって構成されている[4]。事前の(計画された)総需要は均衡達成後(あるいは事後の、ex post)の総需要とほぼ変わらない一方で、価格調整の働かない短期を前提にすれば、事前の総供給は実際に総需要と均衡するまでに数量の調整を行わなければならない[4][3]。例えば、企業家たちは総需要が大きくなるという予測がたてば(利益最大化のために)それに応じて生産および在庫を増やすだろうし、逆に総需要が小さくなるという予測がたてば(損失最小化のために)それに応じて生産および在庫を減らすだろう。生産を増やすのであれば、その分だけ雇用が増大し、景気は上昇するし、生産を減らすのであれば、その分だけ雇用が減少し、景気は悪化する。すなわち、事前の(計画された)総供給は必ずしも総需要とは一致せず、総供給は総需要に応じて(短期においては)数量調整により決定されるというのが有効需要の原理であり、45度線分析はそれを端的に表している。
参考文献[編集]
^ a b Rhona C. Free (2010), 21st Century Economics: A Reference Handbook, Volume 1, SAGE, p. 326
^ a b c d Andrew Gillespie (2001), Advanced Economics Through Diagrams, Oxford University Press, p. 85
^ a b Mark Hayes (2008). The Economics of Keynes: A New Guide to the General Theory. Edward Elgar Publishing. p. 74.
^ a b Nicoli Nattrass and G. Visakh Varma (2014). Macroeconomics Simplified: Understanding Keynesian and Neoclassical Macroeconomic Systems. SAGE Publications India. p. 49.
関連項目[編集]
IS-LM分析
マンデルフレミングモデル
AD-AS分析
ケインズ経済学
消費関数
カテゴリ: 経済経済理論ケインズ経済学
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