火曜日, 5月 02, 2017

マクロ金融政策の時系列分析 宮尾龍蔵 2006


平山健二郎がVAR分析の実例として挙げていた。


マクロ金融政策の時系列分析  宮尾 龍蔵  2006

https://www.amazon.co.jp/dp/4532133157?

マクロ金融政策の時系列分析 政策効果の理論と実証

 著者名等  宮尾龍蔵/著  

 著者等紹介 1964年大阪府生まれ。87年神戸大学経済学部卒。94年ハーバード大学大学院経済

学研究科修了。現在、神戸大学経済経営研究所教授。

 出版者   日本経済新聞社

 出版年   2006.6

 大きさ等  22cm 281p

 NDC分類 338.3

 件名    金融政策-日本  

 要旨

日本の景気変動メカニズムをデータから精緻に検証。量的緩和やゼロ金利など、総需要サ

イドの金融政策によって経済が好転したというわけではなく、経済の供給サイドや構造問

題に本質的要因があることを、時系列手法を駆使して浮き彫りにする。


 目次   

序章 本書の問題意識と要約

第2章 金融政策の効果

第3章 インフレ目標政策

第4章 貨幣需要の関係と流動性のわな

第5章 為替レート政策

第6章 経常収支と財政収支の持続可能性

第7章 マネーサプライの役割

第8章 日本の長期停滞と経済の供給サイド

終章 今後のマクロ政策運営に向けて


 内容    日本の景気変動メカニズムをデータから精緻に検証。総需要サイドの金融政策によって経

済が好転したというわけではなく、経済の供給サイドや構造問題に本質的要因があること

を、時系列手法を駆使して浮き彫りにする。〈受賞情報〉日経・経済図書文化賞(第49

回)

 ISBN等 4-532-13315-7

 書誌番号  3-0206041873



非伝統的金融政策 政策当事者としての視点

 著者名等   宮尾龍蔵/著  

 著者等紹介  1987年、神戸大学経済学部卒業。94年、ハーバード大学大学院修了。神戸大学経済

経営研究所助教授、同教授、同所長、日本銀行政策委員会審議委員(2010~15年)

を経て現職。現在、東京大学大学院経済学研究科教授、神戸大学名誉教授 主要著作『マ

クロ金融政策の時系列分析』(日本経済新聞社、2006年、第49回日経・経済図書文

化賞受賞)など。(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

 出版者    有斐閣

 出版年    2016.10

 大きさ等   20cm 244p

 NDC分類  338.3

 件名     金融政策-日本  

 件名     日本銀行  

 要旨     非伝統的金融政策の効果はあるのか、2%物価安定目標は妥当なのか、懸念すべき副作用

は何か、マイナス金利政策の影響は何か―「理論」と「実証」から答える。


 目次

第1章 非伝統的金融政策とは何か

第2章 非伝統的金融政策の効果はあるのか(1)理論的なメカニズム

第3章 非伝統的金融政策の効果はあるのか(2)実証的な証拠

第4章 2%物価安定目標は妥当なのか

第5章 懸念すべき副作用は何か

第6章 マイナス金利政策の影響は何か

第7章 日銀での5年間と今後の展望


 内容

非伝統的金融政策の効果はあったのか?2%物価安定目標は妥当なのか?懸念すべき副作

用は何か?マイナス金利政策の影響は何か?政策決定に携わった著者が、非伝統的金融政

策の特徴と課題を理論と実証の両面から答える。



_____


資本コスト、企業金融、および投資理論 1958


MM理論 - Wikipedia

https://ja.wikipedia.org/wiki/MM理論

MM理論

MM理論(エムエムりろん)とは、アメリカのフランコ・モディリアーニマートン・ミラー1958年に提唱した、資本構造における近代的思考の基礎、完全な市場の下で企業が資金調達を行うときには、資金調達方法の組み合わせ方を変えても企業価値は変化しないという定理である[1]

モディリアーニ=ミラーの定理(Modigliani-Miller theorem)、資本構造の無効性原理(capital structure irrelevance principle)とも呼ばれる。

目次

概要編集

完全市場を仮定すれば、企業の資本構成および配当政策は企業価値に影響を与えないという定理であり、またMM理論は完全市場を前提とする理論であることから、完全市場でない現実の市場においては、資本構成や配当政策は企業価値に影響を与えるとされる。

歴史的背景編集

この概念はアメリカ経済学者フランコ・モディリアーニ(当時、カーネギーメロン大学教授)が基本となるアイディアを提唱し[2]、1958年、マートン・ミラーとの共著論文によって発表された。[3]

1963年法人税を考慮したモデルに修正された。[4]これは、MMの修正命題(tax correction of MM proposition)と呼ばれ、税引後営業利益(NOPAT)を用い、法人税を考慮すると、レバレッジを揚げると資本コスト(加重平均資本コスト(WACC))が下落するので、株式コストが低下する。このことは資金調達における負債の優位性を示している。

命題編集

  • 第1命題:無関連性命題(irrelevance result)・・・企業の資金調達の方法と企業価値とは無関係である。(企業価値)
  • 第2命題:企業の利益配分と企業価値とは無関係である。(株価収益
  • 第3命題:資本コストは資本構成には依存しない。/資金調達は株価または負債の調達方法とは無関係である。/企業の投資の切捨率は、負債未利用企業の自己資本の資本コストであり、これは資本構成とは完全に無関係に決まる。

第3命題編集

「もしクラスKの企業が株主に最もよく適合するように意思決定するならば、その企業は投資収益率ρρkに等しいか、それより大きい場合に限って投資を行うであろう。すなわち、その企業の投資の(ための)切捨率(cut off point)は常にρkであり、この切捨率が投資資金を調達するために用いられる証券の種類によって影響されることは全くないのである。言い換えれば、資金調達の方法に関わりなく企業の限界資本コスト平均資本コストに等しく、また平均資本コストは、その企業の属するクラスにおける自己資本のみからなる企業の純営業利益の流列(unlevered stream)に対する資本化率に等しい。」[5]

経済的帰結編集

  • MM理論に立脚すると、株価と配当の無関連性が証明される。
  • また完全市場の前提を緩和して、税金と破産コストを導入すること。
  • 自己資本利益率(株主資本利益率、ROE)との比較。
  • MM理論は、経済学の中にファイナンスを位置づけたという点で重要な業績を残し、またファイナンスの分野に多くの経済学者を導いて発展させるきっかけを作った。

MM理論(モジリアーニ=ミラーの定理)が資本市場に影響を与えた正確な範囲を決定することは困難だが、引数がレバレッジの利用を促進あるいは拡大するために使用されている。

批判編集

Modigliani and Miller(1958年)の主な問題は、株主は、公企業の所有者であると仮定することである。 この仮定は、Berle and Means(1932年)以来、法律学者によって論破されている。99.9%が流通市場であるとして、株主はどちらの所有者、残余請求者(利益すなわち所有者)、投資家でもない。

EBIT(企業価値)を計算するための資本コストの計算式の使用は極めて制限されている。

法人税の導入によるMM理論(MMの修正命題)は、資金調達の負債の優位性を示したが、負債に依存すると財務的破産(financial distress)が生じ、ひいては破産や債務不履行に至る危険性があり、コストとして認識しなければならない。

MM理論が公表されて以来、最適資本構成に関する一般公式や実務解が未だに提示されておらず、研究論文などでは「実務での検証が望まれる」といった結びが多い。

脚注編集

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  1. ^ 奥野正寛(1990)『現代経済学のフロンティア』日本経済新聞社、118-119頁。
  2. ^ 日本経済新聞社編(2001)『現代経済学の巨人たち:20世紀の人・時代・思想』日本経済新聞出版社、150-151頁。
  3. ^ Franco Modiliani and Merton Howard Miller(1958), "The Cost of Capital, Corporation Finance and the Theory of Investment(邦題:資本コスト、企業金融、および投資理論)," American Economic Review, Vol.48, No.3(June 1958), pp.261-297.
  4. ^ Franco Modiliani and Merton Howard Miller(1963), "Corprate Income Taxes and the Cost of Capital: A Correction(邦題:法人税と資本コスト)," American Economic Review, Vol.53, No.3(June 1963), pp.433-443.
  5. ^ Franco Modiliani and Merton Howard Miller(1958), "The Cost of Capital, Corporation Finance and the Theory of Investment," American Economic Review, Vol.48, No.3, pp.288./諸井勝之助(1989)『経営財務講義[第2版]』東京大学出版会、184頁。

参考文献編集

関連項目編集


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