マンデル＝フレミング効果：メモ（＆マンデル「最適通貨圏の理論」関連）

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（経済学、リンク::::::::::）

NAMs出版プロジェクト: マンデル=フレミング効果

http://nam-students.blogspot.jp/2015/10/blog-post_13.html（本頁）

https://www.blogger.com/blog/post/edit/28938242/8175873763944701957

国際金融のトリレンマ

https://love-and-theft-2014.blogspot.com/2022/10/impossible-trinity.html

NAMs出版プロジェクト: ケインジアンの交差図、ＩＳ-ＬＭ曲線：メモ

http://nam-students.blogspot.jp/2015/03/blog-post_12.html

NAMs出版プロジェクト: 近隣窮乏化政策（Beggar thy neighbour）
https://nam-students.blogspot.jp/2016/03/beggar-thy-neighbour.html

NAMs出版プロジェクト: 篠原総一他 マクロ経済学・入門―3日間の経済学 (三日間の経済学) 単行本 – 1990/8
http://nam-students.blogspot.jp/2016/03/3-19908.html

ヒックス『価値と資本』John.Hicks,Value and Capital（1939,1946）
http://nam-students.blogspot.jp/2015/10/johnhicksvalue-and-capital19391946.html

　　　　　　　　　　マンデル・フレミング・モデル
　　固定相場制で財政政策が有効なケース　　変動相場制で財政政策が無効なケース

　｜　　ＩＳ＇　　　ＬＭ　　　　　　　　｜　　ＩＳ＇　　　ＬＭ
金｜　ＩＳ曲線＼　Ｂ／　　　　　　　　金｜　　　　　＼　Ｂ／　ＬＭ曲線
利｜ＩＳ＼　↗　＼／　↘　／ＬＭ＇　　利｜ＩＳ＼　↗　＼／　　　／ＬＭ＇
　｜　　　＼　　／＼　　／　　　　　　　｜　　　＼　↙／＼　　／　
　｜　　　Ａ＼／　　＼／Ｃ　　　　　　　｜＿＿＿Ａ＼／＿＿＼／Ｃ＿＿＿＿＿
　｜　　　　／＼　　／＼　　　　　　　　｜　　　　／＼　　／＼
　｜　　　／　　＼／　　＼　　　　　　　｜　　　／　　＼／　　＼
　｜　　／　　　／＼　　　＼　　　　　　｜　　／　　　／＼　　　＼　
　｜　　　　　／　　＼　　　　　　　　　｜　　　　　／　　＼
　｜＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿　　　　｜＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
０　　　　　　　　　　　　　　所得　　　０　　　　　　　　　　　　　所得
（金澤史男『財政学』306頁）
 
https://ja.wikipedia.org/wiki/マンデルフレミングモデル

　　　マンデル=フレミング効果

　　　　　固定相場制　変動相場制

財政政策　　　○　　　　　　×　　　　　

金融政策　　　×　　　　　　○

　　　　　　　　　　　　　マンデル・フレミング・モデル
　　固定相場制で金融政策が無効なケース　　変動相場制で金融政策が有効なケース

　｜　　ＩＳ＇　　　　ＬＭ　　　　　　　｜　　ＩＳ＇　　　　ＬＭ　ＬＭ曲線
金｜　ＩＳ曲線＼　　／　　　ＬＭ＇　　金｜　　　　→＼　　／　　　ＬＭ＇
利｜ＩＳ＼　　　＼／　　　／　　　　　利｜ＩＳ＼　②　＼／　　　／
　｜　　　＼　　／＼　　／　　　　　　　｜　　　＼　　／＼　　／　　　　　
　｜　　　Ａ＼／　　＼／Ｃ　　　　　　　｜＿＿＿Ａ＼／＿＿＼／Ｃ＿＿＿＿ＢＰ
　｜　　　　／＼　　／＼　　　　　　　　｜　　　　／＼　　／＼　　　国際収支均衡線
　｜　　　／①↘＼／　　＼　　　　　　　｜　　　／①↘＼／↗②＼
　｜　　／　↖　／＼　　　＼　　　　　　｜　　／　　　／＼　　　＼　
　｜　　　②　／　Ｂ＼　　　　　　　　　｜　　　　　／　Ｂ＼
　｜＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿　　　　｜＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
０　　　　　　　　　　　　　　所得　　　０　　　　　　　　　　　　　所得
http://rmc-oden.com/blog/archives/51681
国際収支均衡線の上下を主に説明する場合もある。
なお、マンデル＝フレミング効果は流動性の罠にある時は逆になる。変動相場制でも財政出動＝ケインズ的政策が有効になる。（篠原マクロ経済学入門197頁参照） 

固定相場制では、BP曲線は垂直になる。

金融引締政策の効果：

　　　（Ｍ＇／Ｐ＜Ｍ／Ｐ）Ｍ貨幣ストック、Ｐ物価水準

利｜　　　　　　　　　　　　　　利｜　　　
子｜　　　　　　ＬＭ＇　　　　　子｜　　　
率｜　　　　　／　　　　　　　　率｜　＼　金利平価関係
　｜　　＼　／　　⬆︎／ＬＭ　　　　｜　　＼　
ｉ＇＿＿＿＼＿＿＿／＿＿＿＿＿＿ｉ＇＿➡︎＿＼Ａ＇
　｜　　／｜＼　／　　　　　　　　｜　　　｜＼
ｉ｜＿／＿｜＿＼＿＿＿＿＿＿＿＿ｉ｜＿➡︎＿｜＿＼Ａ

　｜　　　｜／｜＼ＩＳ　　　　　　｜　　　⬇︎　⬇︎＼＿
　｜＿＿＿｜＿｜＿＿＿＿＿＿　　　｜＿＿＿｜＿｜＿＿＿＿＿＿＿　　　
　　　　Ｙ＇　Ｙ　　　　　　　　　　　　Ｅ＇　Ｅ

　　　　　産出量Ｙ　　　　　　　　　　　　為替レートＥ

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　⬅︎自国通貨高

金融引締政策によって、産出量は減少し、利子率は上昇し、

為替レートは下落する（自国通貨高になる）。

（ブランシャール上369頁）

http://www.findai.com/yogow/w00423.htm
マンデル＝フレミング・モデル
英語 ： Mundell-Fleming model　（マンデル＝フレミング・モデル）
マンデル＝フレミング・モデルとは、閉鎖経済モデルであるＩＳ－ＬＭ分析を開放経済に

拡張したモデルをいいます。

『らくらくマクロ経済学入門』ではすべての条件の図解をしている。
マンキューはＬＭ曲線を垂直に置くことで世界利子率の固定とマンデル＝フレミング・
モデル(の展開の一例)を説明している。その方がわかりやすいかも知れない。

以下、マンキューマクロ1,1:3:7,268~272頁参照
http://hakase-jyuku.com/mankiw/category7/entry38.html

マンデル=フレミング効果^[＊]

	固定相場制	変動相場制
財政政策	○	×
金融政策	×	○

http://ameblo.jp/nakedcds/archive-201404.html

マンデル=フレミング・モデルとはそもそもどんなモデルなのか？

当該モデルはIS-LM-BPという呼び方もされ、ケインジアンの基本モデルの一つであるIS-LMの延長線上にある理論である。
IS-LMと違うのは、BP曲線（Balance of Payment すなわち国際収支）が導入されていることである。
BP曲線の構造は単純で、海外利子率と国内利子率に差がある場合、裁定取引（ここでは、より利子率の低い方からより利子率の高い方への資金移動）を通じて為替レートが変化（利子率が高い方の通貨が高くなる）し、それが輸出の増減を通じて総需要に影響を及ぼすとするものである。

http://www.findai.com/yogow/w00423.htm
マンデル＝フレミング・モデル
英語 ： Mundell-Fleming model　（マンデル＝フレミング・モデル）
マンデル＝フレミング・モデルとは、閉鎖経済モデルであるＩＳ－ＬＭ分析を開放経済に拡張したモデルをいいます。

マンデル＝フレミング・モデルでは、ＩＳ－ＬＭ分析に国際収支の均衡を表すＢＰ(Balance of Payment curve)曲線を加えて、「経済政策の有効性」を考えます。 　 固定為替相場制 変動為替相場制 資本 移動 なし なし あり あり なし なし あり あり ＢＰ 曲線 垂直 垂直 水平 水平 垂直 垂直 水平 水平 経済 政策の 効果 財政 政策 無効 金融 政策 無効 財政 政策 有効 金融 政策 無効 財政 政策 有効 金融 政策 有効 財政 政策 無効 金融 政策 有効

固定為替だと財政政策だけが有効、変動為替だと財政政策だけが無効。

http://blogs.yahoo.co.jp/kazu_kitamura_jp/31852219.html


マンキューはＬＭ曲線を垂直に置くことで世界利子率の固定（国内利子率と世界利子率が等しい）とマンデル＝フレミング・モデルを説明している。そちらの方がわかりやすい。

齋藤マクロより

以下、マンキューマクロ1,1:3:7,268~272頁参照
http://hakase-jyuku.com/mankiw/category7/entry38.html
----------
■総需要（ＡＤ）と価格の硬直性
----------
　貨幣供給量をＭ、流通速度をＶ、名目価格水準をＰ、総生産をＹ
とすると、Ｍ・Ｖ＝Ｐ・Ｙ　である（貨幣の数量方程式）。

　ここでＭ/Ｐは貨幣を名目価格水準で割ったモノだから、これは供
給される実物の「モノ（財やサービス）」であり（実質貨幣残高）、
それに対する実質的な需要量である。

　価格供給量Ｍが所与given（経済外の要因によって決まるモノ）で

あると考えれば、ＰとＹは反比例（或いは逆相関）関係にあること
になる。

　すなわち縦軸に価格Ｐ、横軸に生産量Ｙをとると総需要（ＡＤ）
曲線は右下がりになるのである。

Ｐ（物価水準）
　　↑
　｜　　　＼　　
　｜　　　　＼　
　｜　　　　　＼
　 　｜----------　＼
　｜　　　　　　・＼
　｜　　　　　　・　＼
　｜　　　　　　・　　＼ＡＤ（下に凸）
　｜　　　　　　・　　　＼
０　―――――――――――――――→Ｙ（総生産・総所得）


　貨幣供給量Ｍが殆ど変化せず、貨幣流通速度Ｖがほぼ一定である
という仮定の元では、物価水準Ｐが上がると実質貨幣残高（Ｍ/Ｐ）
は小さくなり、Ｖ＝（一定）（Ｙ/Ｖ）→小さくなるという関係から
総生産Ｙも減ってしまう。

　消費には優先順位があって、たとえば食品の値段が倍になっても
食品は買わざるを得ない。が、その優先順位の高い財やサービスを
高い価格で買うとすると、他の財やサービスを買うだけの金（残高）
などなくなってしまうから、全体としての生産は減ってしまうので
ある！

　つまり物価が上がると、総生産は減ってしまう！！！

　また他の要素を一定として貨幣供給量を急に増やしてみる。

　貨幣供給量が増えても長期分析ではそれは名目的な価格上昇しか
もたらさないが「価格の硬直性」によって総需要曲線（ＡＤ）は上
側にシフトすることになり、Ｍ・Ｖ＝Ｐ・ＹよりＹは増えることに
なる。

　Ｐ（価格）
　　↑　　　　　　　
　｜　　　＼ 　＼
　 ｜　　　　＼ 　＼　
ｐ ｜----------＼--- ＼
一定｜　　　　　｜＼　｜＼
　 ｜　　　　　｜　＼｜　＼
　 ｜　　　　　｜　　＼　　＼
　｜　　　　　｜　　｜＼　
　｜　　　　　｜　　｜　＼
０　――――――――――――――→Ｙ(総生産・総所得)
　　　　　　　　Ｙ→　Ｙ'（増える）

　つまり貨幣供給量を増やすと総生産も増えるのである！

　もちろん流通速度が増大した場合も総生産は増える。

　総需要に関してはまた後の方で検討するが、価格が伸縮的である
ことを前提にした長期分析モデルと価格が硬直的である短期分析モ
デルとでは、経済の振る舞いがこのように異なるのである。

マンキューマクロ入門篇1:3:7,274~5頁
短期的総供給ＳＲＡＳと長期的総供給ＬＲＡＳ
http://hakase-jyuku.com/mankiw/category7/entry39.html
----------
■短期と長期の接点
----------

　短期のグラフと長期のグラフを重ねると、必ず交点ができる。
　短期的な変動が小さいとき、需要曲線Ｄはこの交点を通過するこ
とになるだろう。
　Ｐ（物価水準）
　　↑　　　　　　LRAS
　｜　　　＼　　｜
　 ｜　　　　＼　｜
　｜　　　　　＼｜
　　｜――――――＼―――――SRAS
　｜　　　　　　｜＼
　 ｜　　　　　　｜　＼
　｜　　　　　　｜　　＼
　｜　　　　　　｜　　　AD（総需要）
０　―――――――――――――――→Ｙ（産出、所得）


長期的総供給ＬＲＡＳ,long-run aggregate suply curve
　短期的総供給ＳＲＡＳ,short-run aggregate suply curve
273頁
短期的には価格は変わらない。長期的には生産力は変わらない。

＿＿＿＿＿＿＿＿＿

Mundell–Fleming model - Wikipedia, the free encyclopedia

https://en.wikipedia.org/wiki/Mundell%E2%80%93Fleming_model 

1. ^ ^a b c Mundell, Robert A. (1963). "Capital mobility and stabilization policy under fixed and flexible exchange rates". Canadian Journal of Economic and Political Science 29 (4): 475–485. doi:10.2307/139336. Reprinted in Mundell, Robert A. (1968). International Economics. New York: Macmillan.Please title this page. (Page 8) http://www.columbia.edu/~ram15/ie/ie-18.html Table of Contents http://www.columbia.edu/~ram15/ie/ietoc.html
2. 
   
   
   

（BPではなくFF線と表記）

R. A. Mundell, “Capital Mobility and Stabilization Policy under Fixed and FlexibleExchange Rates,” The Canadian Journal of Economics and Political Science, 1963, pp. 475-485.（翻訳は、ロバート・A・マンデル著、渡辺太郎他訳「国際経済学（ダイヤモンド社、2000年）」に所収）

 

マンデル＝フレミング・モデルに対する誤解（1）ー 失われた20年の正体（その17） | ASREAD | ページ 2

http://asread.info/archives/820/2

【マンデルの仮定の下で財政出動を行った場合】

では、金融緩和を行うとマクロ経済はどのように変化するでしょう。
この場合は貨幣供給量が増える一方、金利は固定のままなので、より多くの経済取引需要、すなわちGDPを満たすことができます。したがってIS*曲線はそのままで、LM*曲線が右側にシフトします。
結果として自国通貨が安くなると共に、GDPが増加します（図3）。こちらは「金融緩和で貨幣供給量が増えて、資金調達コストを示す金利に低下圧力がかかる→金利がもとの水準に上昇するまで国外に資本が流出し、自国通貨の価値が低下する（国内の投資家が外貨を購入するため）→純輸出が増加し、その分GDPが増加する」というプロセスを経て実現します。
以上が、「変動為替相場制の下では、マンデル=フレミング・モデルにより、理論的には財政政策の効果はないとされている」という言説の正体です。

【マンデルの仮定の下で金融緩和を行った場合】

財政出動無効論は「金利固定」という非現実的な想定でのみ成り立つもの

上記の説明でも明らかな通り、マンデル＝フレミング・モデルにおいて、「変動相場制の下では、財政政策の効果はない」という結論は、「資本の完全移動性」「金利固定」という特殊な前提があってはじめて成立するものです。つまり、ありがちな議論の誤りは、現実的にあり得ない前提に基づいて、日本経済の現実を説明しているところにあります。
実際、マンデルは論文の第二段落で以下のように述べています。

My paper concerns the theoretical and practical implications of the increased mobility of capital. To present my conclusions in the simplest possible way, and to bring the implications for policy into sharpest relief, I assume the extreme degree of mobility that prevails when a country cannot maintain an interest rate different from the general level prevailing abroad. This assumption will overstate the case, but it has the merit of posing a stereotype toward which international financial relations seem to be heading. At the same time it might be argued that the assumption is not far from the truth in those financial centers of which Zurich, Amsterdam, and Brussels may be taken as examples, where the authorities already recognize their lessening ability to dominate money market conditions and insulate them from foreign influences. It should also have a high degree of relevance to a country like Canada, whose financial markets are dominated to a great degree by the vast New York market.
（筆者訳：資本の移動性が増した時に、理論的あるいは現実的にどうなるか、というのがこの論文のテーマである。私の結論をできるだけ簡明に提示し、かつ政策的な含意をできるだけ明確にするために、「ある国が外国で定着している一般的な水準からかけ離れた金利を維持することはできない」というほど極端な資本の移動性を仮定している。この仮定は現実を誇張しているけれども、国際金融が向かおうとしている典型的なパターンを示すことができる、というメリットがある。それに、この仮定はチューリッヒ、アムステルダム、ブリュッセルといった金融センターの現実からはさほどかけ離れていないかもしれない。そういった地域の当局は、金融市場を制御して、外国の影響を遮断する自らの能力が低下していることを既に認識している。さらにこの仮定は、自国の金融市場が巨大なニューヨーク市場に支配されているカナダのような国にも、かなりの程度当てはまるはずである。）(＊1971年邦訳書297頁参照)

要はこの論文自体が、一種の思考実験を行うために、敢えて極端で非現実的な仮定を置いて上記の結論を導き出しているに過ぎないのです。他方で、その仮定が比較的現実に妥当している国や地域を実名で挙げているものの、それらはいずれも、周辺の大国の影響度があまりに大きく、自らの裁量の余地が少ない事例です（マンキューの表現を借りれば「完全な資本移動性がある小国開放経済」）。しかも、そのような分類をされる国においても、現実には全く裁量余地が無いわけではないでしょう。
そういったことを考慮してみると、「世界第3位の経済大国で、国際的に見ても貿易依存度が低く、経常黒字国で海外資本に頼る必要性にも乏しい国（＝日本）」に上記の結論を当てはめるのが、誤った議論であることは明らかでしょう（マンキューの教科書でも、日本はアメリカと共に「大国開放経済のモデルで論じられるべき事例」として別途位置づけられています）。これは、実証性を論じる以前の、「理論的な誤り」と言わざるを得ません。

Mundell–Fleming model - Wikipedia, the free encyclopedia

https://en.wikipedia.org/wiki/Mundell%E2%80%93Fleming_model 

1. ^ ^a b c Mundell, Robert A. (1963). "Capital mobility and stabilization policy under fixed and flexible exchange rates". Canadian Journal of Economic and Political Science 29 (4): 475–485. doi:10.2307/139336. Reprinted in Mundell, Robert A. (1968). International Economics. New York: Macmillan.
2. ^ Fleming, J. Marcus (1962). "Domestic financial policies under fixed and floating exchange rates". IMF Staff Papers 9: 369–379. doi:10.2307/3866091. Reprinted in Cooper, Richard N., ed. (1969). International Finance. New York: Penguin Books.

https://ja.wikipedia.org/wiki/マンデルフレミングモデル- Wikipedia

京都大学大学院工学研究科教授の藤井聡は、マンデルフレミングモデルはインフレーションであることが前提となっており、デフレーションにおいては全く通用しないとの批判を述べ、デフレ下の日本では財政政策は無効にならないと主張している^{[39][要高次出典]}。また、同研究科助教の中野剛志も、資金需要が不足しているデフレ下では金利の大幅な上昇はありえず、自国通貨高にはならないと主張している^{[40][要高次出典]}。

http://rmc-oden.com/blog/archives/51681
国際収支均衡線の上下を主に説明する場合もある。
なお、マンデル＝フレミング効果は流動性の罠にある時は逆になる。変動相場制でも財政出動＝ケインズ的政策が有効になる。（篠原マクロ経済学入門197頁参照） 

 ／／／／／／／／

 https://ja.wikipedia.org/wiki/ロバート・マンデル
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%AD%E3%83%90%E3%83%BC%E3%83

%88%E3%83%BB%E3%83%9E%E3%83%B3%E3%83%87%E3%83%AB

ロバート・アレクサンダー・マンデル（Robert Alexander Mundell、1932年10月24日 - ）はカナダ人の経済学者。コロンビア大学経済学科教授（1974年―現在）

略歴

• 1932年 カナダのオンタリオ州キングストンで誕生。
• バンクーバーにあるブリティッシュコロンビア大学を卒業した。
• シアトルのワシントン大学でM.A.を取る。
• マサチューセッツ工科大学（MIT）に入る。
• 1956年　経済学のPhD(博士号）を取得。
• 1952年 スタンフォード大学とジョン・ホプキンズ大学で教える。
• 1961年-1965年 IMFで働く。
• 1965年-1972年 シカゴ大学経済学教授、かつ‘Jounal of Political Economics’の編集者となる。
• 1972年-1974年 カナダのウォータールー大学へ移る。
• 1974年 コロンビア大学経済学教授に就任。
• 1999年 アルフレッド・ノーベル記念経済学スウェーデン国立銀行賞を単独受賞した。
• 2001年 コロンビア大学で特別な地位を与えるUniversity Professorとなる。　

受賞歴

• 1971年 - Guggenheim Prize
• 1983年 - Jaques Rueff Medal and Prize
• 1992年 - パリ大学名誉博士号
• 1995年 - 中国人民大学名誉教授
• 1997年 - アメリカ経済学会のDistinguished Fellow Award
• 1998年 - アメリカ芸術科学アカデミーのフェロー
• 2000年 - 中国人民大学名誉博士号
• 北京市のMundell International University of Entrepreneurshipは、同氏に因んで命名された。

主な貢献

1970年代以降は経済学界との交流を絶ち、かつての自分の学説を否定して、サプライサイド経済学が誕生する際のカリスマ的な役割を果たすこととなった^[1]。

• 「最適通貨圏理論」の構築（「最適通貨圏理論」の父と呼ばれる）
  • ユーロの構築への貢献（このため「ユーロの父」と呼ばれる^[2]）
• 金本位制の運用に関する歴史的研究
• 1970年代に起きたインフレーションの予測
• マンデルフレミングモデル
• マンデルの定理
• マンデル=トービン効果 (Mundell–Tobin effect)

発言

• 世界の最適な通貨数は奇数で、3通貨未満が好ましいと主張している^[3]。
• サブプライムローン問題に端を発するアメリカ発世界金融危機以降、アメリカと欧州とりわけユーロ圏の景気が停滞している中で2011年にFRBが量的緩和政策第2弾を終了した。それに関し、アメリカと欧州が景気2番底局面を迎えているものの景気悪化に陥る可能性は無いと述べている^[4]。
• ユーロ圏の問題とりわけPIGS諸国をはじめとするユーロ圏の国々の債務問題（2010年欧州ソブリン危機）が国際的な問題であることを示唆しつつ、その問題の中心的存在であるギリシャのデフォルトは大規模な銀行取り付け騒ぎを誘発すると述べている^[5]。
• 欧州中央銀行（ECB）が対ドルでのユーロ上昇を容認したため、域内高債務国の危機が悪化したと指摘している^[6]。ユーロ上昇は欧州内での経済規模の小さい国にとっては「重大な事態」であり、欧州当局は独自の方法で資産購入を検討する必要があると述べている^[6]。
• 日本と中国とでアジア通貨地域を作るべきと提言している^[7]。

邦訳著書

単著

• 『国際経済の貨幣的分析』、柴田裕訳、東洋経済新報社、1976年
• 『マンデルの経済学入門』、竹村健一訳、ダイヤモンド社、2000年
• 『マンデル 貨幣理論』、柴田裕訳、ダイヤモンド社、2000年
• 『国際経済学』、渡辺太郎・箱木真澄・井川一宏共訳、ダイヤモンド社、2000年

脚注

1. ^ ポール・クルーグマン 『経済政策を売り歩く人々 エコノミストのセンスとナンセンス』 日本経済新聞社^{[要ページ番号]}
2. ^ 中国は対ドル安定の政策を持続させるべきか - ノーベル賞受賞者としてのマンデルVs若きマンデル -RIETI 2006年10月27日☆
3. ^ 戦争」「崩壊」「混乱」 今年は為替が荒れる--ケネス・ロゴフ ハーバード大学教授東洋経済オンライン 2011年2月8日
4. ^ マンデル教授：米欧がリセッションに再突入する可能性はない Bloomberg 2011年8月25日
5. ^ ギリシャデフォルトなら「大規模」銀行取り付け騒ぎに Bloomberg 2011年9月8日
6. ^ ^{a b} ノーベル賞のマンデル氏、ECBのユーロ高容認が危機悪化にBloomberg 2013年3月26日
7. ^ 「日中は共同でアジア通貨を作れ」ノーベル賞経済学者が提言―中国レコードチャイナ 2011年10月2日

参考

• Robert Mundell（英語）

外部リンク

• ノーベル経済学賞（R.A.ムンデル）
• ロバート・マンデル公式サイト （英語）
• アンチ・ドル論の教祖？（JBpress2009年4月16日）
• ロバート・マンデル

http://www.newschool.edu/nssr/het/profiles/mundell.htm
Mundell's writings include over a hundred articles in the scientific journals and the following books:
The International Monetary System: Conflict and Reform 1965;
Man and Economics 1968 and 
International Economics, 1968;
Monetary Theory: Interest, Inflation and Growth in the World Economy 1971; 
and co-edited
A Monetary Agenda for the World Economy (1983);
 Global Disequilibrium (1990);
Debts, Deficits and Economic Performance (1991);
Building the New Europe (1992);
Inflation and Growth in China (1996).

●○● Aquirax: 浅田彰 part83●○●  http://yomogi.2ch.net/test/read.cgi/philo/1429408724/ http://itun.es/i6Dm5F9 #2tch

754 ：2015/10/15(木) 12:10:13.50 0

TPPの背景には以下のようなリカードの思想がある。マルクスもリカードを受け継いだので根本的反論が出来ない。
マルサス＝リカードの穀物論争も関係する。左翼はアナーキーな自立分散型、循環型社会をこうした思想に対置し
実現すべきだろう。

経済学及び課税の諸原理 by デイヴィッド リカード, 吉田 秀夫 7:47
《勤労を刺戟し、器用さに報酬を与え、かつ自然の与える力を最も有効に使用することによって、それは最も有効にかつ最も
経済的に労働を分配し、他方、生産物総量を増加することによって、それは一般的便益を公布し、そして利益と交通という
一つの共通の紐帯によって、文明世界を通じて諸国民の普遍的社会を結成する。葡萄酒はフランス及びポルトガルにおいて
造らるべく、穀物はアメリカ及びポウランドにおいて栽培さるべく、かつ金物その他の財貨は英国において製造せらるべき
である、ということを決定する所のものは、この原理である。》

参考：http://abc60w.blog16.fc2.com/blog-entry-207.html?sp
比較優位＝三角形の傾き：

　　　ア国　　　　　　　　　　　　　　イ国
Ａ財　　　　　　　　　　　　　　Ａ財（生産、消費量）
　｜　　　　　　　　　　　　　　　｜＼ｂ
　｜　　　　　　　　　　　　　　　｜　＼　
　｜　　　　　　　　　　　　　　　｜　　＼　
　｜　　　　　　　　　　　　　　　｜　　　＼
　｜￣－＿　　　　　　　　　　　　｜　　　　＼
　｜　　　￣－＿　　　　　　　　　｜　　　　　＼　
　｜　　　　　　￣－＿　　ａ　　　｜　　　　　　＼　
　｜＿＿＿＿＿＿＿＿＿￣－＿＿　　｜＿＿＿＿＿＿＿＼＿＿＿＿＿
　０　　　　　　　　Ｂ財　　　　　０　　　　　Ｂ財（生産、消費量）

　このような，三角形の違いがあれば，貿易による利益が発生することは，皆さんはすでにお分かりだと思います。
ア国はＢ財に比較優位があり，イ国は，Ａ財に比較優位があります。貿易によって，a点と，b点を結べば，両国の
三角形は大きくなります。 

ーーーーー
International Economics, 1968;

http://www.columbia.edu/~ram15/ie/ietoc.html

International Economics, Robert A. Mundell, New York: Macmillan, 1968, pp. vii-xi.

Table of Contents

Preface

Part I: The Theory of Exchange

Chapter 1. The Classical System 3

Chapter 2. Transfers, Productivity, and Taxes 17

Chapter 3. Generalization of the Classical Model 43

Chapter 4. Tariff Preferences and the Terms of Trade 54

Chapter 5. A Geometry of Transport Costs in International Trade Theory 65

Chapter 6. International Trade and Factor Mobility 85

Chapter 7. The Laws of Comparative Statics and Homogeneity 100

Part II: Monetary Equilibrium and Adjustment Processes

Chapter 8. Barter Theory and the Monetary Mechanism of Adjustment 111

Chapter 9. Growth and the Balance of Payments 134

Chapter 10. The Balance of Payments 140

Chapter 11. The Monetary Dynamics of International Adjustment under Fixed and Flexible Exchange Rates 152

Chapter 12. A Theory of Optimum Currency Areas 177

Currency Areas and Common Currencies 178
National Currencies and Flexible Exchange Rates 179
Regional Currency Areas and Flexible Exchange Rates 180
A Practical Application 181
Upper Limits on the Number of Currencies and Currency Areas 182
Concluding Argument 184

Chapter 13. The Proper Division of the Burden of International Adjustment 187

Part III. Disequilibrium and Economic Policy

Chapter 14. The Nature of Policy Choices 201

Chapter 15. The International Disequilibrium System 217

Chapter 16. The Appropriate Use of Monetary and Fiscal Policy under Fixed Exchange Rates 233

Chapter 17. Flexible Exchange Rates and Employment Policy 240

Chapter 18. Capital Mobility and Stabilization Policy under Fixed and Flexible Exchange Rates 250

Sectoral and Market Equilibrium Conditions 251 
Policies under Flexible Exchange Rates 253
Policies under Fixed Exchange Rates 254
Other Policy Combinations 256
Diagrammatic Illustration 257
Conclusions 261
Appendix: The World Economy 262

Chapter 19. The Cost of Exchange Crises and the Problem of Sterling 272

Chapter 20. The Crisis Problem 282

Chapter 21. Hicksian Stability, Currency Markets, and the Pure Theory of Economic Policy 298

Literature Cited 319

Index 325

https://opac.lib.city.yokohama.lg.jp/opac/OPP1500?ID=1&SELDATA=TOSHO&SEARCHID=0&START=1&ORDER=DESC&ORDER_ITEM=SORT4-F&LISTCNT=10&MAXCNT=1000&SEARCHMETHOD=DT_SEARCH&MENUNO=1

国際経済学  版情報　　 新版  

著者名等　 ロバート・Ａ．マンデル／著　著者名等　 渡辺太郎／訳　 著者名等　 箱木真澄／訳　  著者名等　 井川一宏／訳　　

  出版者　　 ダイヤモンド社  出版年　　 ２０００．０８  (1971年10月邦訳初版の改訂版)

４１２ｐ  注記　　　 Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ　ｅｃｏｎｏｍｉｃｓ．  　　

要旨　　　 国際マクロ経済学の基礎「マンデル＝フレミング・モデル」やヨーロッパ通貨統合の理論 的根拠「最適通貨圏理論」を詳述。’９９年ノーベル経済学賞受賞。 

  目次　　　

第１部　交換の理論（古典派体系；トランスファー、生産性および税；古典派モデルの一 般化　ほか）；

第２部　貨幣的均衡と調整過程（物々交換理論と貨幣的調整機構；成長と 国際収支；国際収支　#12:最適通貨圏の理論ほか）；

第３部　不均衡と経済政策（政策選択の性質；国際不均衡 体系；固定為替相場のもとでの金融政策および財政政策の適切な使用　ほか）  　　 文献あり　索引あり 

目次　　　 

第１部　交換の理論

１：古典派体系

２：トランスファー、生産性および税

３：古典派モデルの一 般化

４：関税特恵と交易条件

５：国際貿易理論における輸送費の幾何学

６：国際貿易と要素移動

７：比較静学の法則と同時性

第２部　貨幣的均衡と調整過程

８：物々交換理論と貨幣的調整機構

９：成長と 国際収支

１０：国際収支

１２：最適通貨圏の理論

１３：国際調整負担の適性配分

第３部　不均衡と経済政策

１４：政策選択の性質

１５：国際不均衡 体系

１６：固定為替相場のもとでの金融政策および財政政策の適切な使用

１７：伸縮為替相場と雇用政策

１８：固定および伸縮為替相場のもとでの資本移動と安定政策　付録：世界経済(1964)

１９：為替危機のコストとスターリング問題

２０：危機問題

２１：ヒックスの安定、通貨市場および経済政策の純粋理論

文献あり　索引あり 

#18付録では小国大国の条件付けが加わり整理されている。

マンデル=フレミング効果^[＊]

	固定相場制	変動相場制
財政政策	○	小国×(大国○)
金融政策	×	小国○(大国×)

そもそもマンデルは小国を想定しているが、日本は経済規模では(マンキューの指摘通り)大国だろう。さらに言えば、国内では地域ごとの金融政策が望ましい。

ただし、マンデルにはユーロ提唱者だけあって(国家体制ごとのトリレンマを指摘しているが)国家は大きければ大きいほどいいという思想が何処かにある。そしてそれは疑わしい。

Amazon.co.jp： 国際経済学 (新版): ロバート・A. マンデル, Robert A. Mundell, 渡辺 太郎, 井川 一宏, 箱木 真澄: 本 2000

http://www.amazon.co.jp/dp/4478210276

マンデル「最適通貨圏の理論」について

投稿者 θ  投稿日 2008/12/24

形式: 単行本

国際経済学では必ず出てくる経済学者マンデルの論文集である。
ここでは、その中でも有名な「最適通貨圏の理論」(#12:pp.209-220)に絞ってレビューする。

まず、Ａ地域で自動車産業が、Ｂ地域では木材産業が行われているものとする。そして需要が木材にシフトしたものとする。するとＡ地域では失業が、Ｂ地域ではインフレが発生する。
ＡとＢが共通通貨であるか、異通貨の固定相場である場合、インフレ対策と失業対策とはトレードオフになるため、ＡとＢの問題を同時には解決できず、経済は安定化できない。
しかしＡとＢが異通貨の伸縮為替である場合は、Ａでは失業対策、Ｂではインフレ対策をとれば、為替変動によりバランスがとれて、ＡもＢも経済は安定化する。
だから最適通貨圏は、さまざまな条件はあるのだが、伸縮為替ならば国境線ではなく地域（＝物や人の移動可能領域）となる。（pp.210-213）

もちろん彼は、上3段落の議論だけでは、通貨圏は小さければ小さい方がいいという反直観的な結論が出ることは十分了解しており、そうした通貨圏を小さくすることへのマイナス要因もきちんと言及している。

ただ、何点か疑問点はある。国境線を越えて通貨圏を設定すると、政策を迅速に打ち出せないだろうという問題はある。また、需要の変化が起きているのに、産業のバランスをそのままに維持するのは、いつか経済の破綻を引き起こすリスクを抱えている気がする。

＿＿

ミル経済学原理2:66頁から引用され（217頁）、カナダの実験の失敗が言及される（220頁）。

「しかしながら、高度の文明国民の取引にも野蛮さがなお多分に残っているので、ほとんどすべての独立国が、その独立性を主張するために、自国と隣国との不便をかまわずに、自国独自の通貨をもつことを望んでいる。」ミル経済学原理2:66頁

ーーーーー

Monetary Theory: Interest, Inflation and Growth in the World Economy 1971

 https://opac.lib.city.yokohama.lg.jp/opac/OPP1500?ID=2&SELDATA=TOSHO&SEARCHID=1&START=1&ORDER=DESC&ORDER_ITEM=SORT4-F&LISTCNT=10&MAXCNT=1000&SEARCHMETHOD=LN_SEARCH&MENUNO=1 

貨幣理論  　 ロバート・Ａ．マンデル／著　　著者名等　 柴田裕／訳　　 

ダイヤモンド社    ２０００．０７    ２２ｃｍ　３１０ｐ  

Ｍｏｎｅｔａｒｙ　ｔｈｅｏｒｙ．

　『国際経済の貨幣的分析』（東洋経済新報社１９７ ６年刊）☆☆☆の新版  

要旨　　　

国際通貨発行の問題は、どの国が世界通貨を創出する特権および利益を持つかに帰着する 。準備通貨制度は有効な制度だが、国際通貨発行の利益配分が一方的になる問題がある。 ある時期、利益はアメリカに帰属したが、その代わり同国は政策上の制約を甘受しなけれ ばならなかった。この問題を解決するためには、多極的政治構造を持つようになった今日 の世界に適応する、覇権色の少ない制度を見出す必要がある。世界各国の等しい力関係を 反映する国際通貨制度を創出しなければならない。１９９９年ノーベル経済学賞受賞、マ ンデル教授の中核理論書。  

目次　　　

第１部　新しい貨幣理論（貨幣、公債および利子率；インフレーション、貯蓄および実質 利子率；成長、均衡および貨幣利子率；赤字財政と成長　ほか）；

第２部　世界経済（貨 幣理論と世界金本位制；平価切下げ；通貨地域の相互作用関係；多角的政策と為替相場の 変更　ほか）  

  索引あり 

☆☆☆

２：１７

　貨幣発行利益と最適世界中央銀行

Ｌ｜＼

　｜　＼

　｜　　＼　　　　　　　　　　　　＿－￣Ｋ
　｜　　　＼　　　　　　　　＿－￣　　　　
　｜　　　　＼　Ｑ　　＿－￣　　　　　　　　　　
　｜＿＿．＿＿＼＿－￣
　｜　　Ｖ＿－￣＼　　

Ｋ｜＿－￣＿＿＿＿＼Ｆ

　｜＿＿＿＿＿＿＿＿＼＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿

０Ｍ　　Ｌ　　　Ｃ　Ｅ　Ｌ＇　　　　　　ＯＫ

横軸には世界の貨幣ストックと資本ストック　　

縦軸は利子率

ＬＬ＇曲線は貨幣に対する実質需要

ＫＫ＇曲線は利子率の変化に対応して保有しようとする財の量

ＱＣＥＦの面積が(金本位制廃止＊)紙幣発行による効率化の利益

203,213,284　　　　　

＊

準備率を下げても均衡点Ｑは変わらない。例えば金の3倍紙幣を発行すれば金の実質価値はＬＬに減少。

ＶＱが流通紙幣の実質価値となる。

ーーーー

Man and Economics and International Economics 1968

マンデルの経済学入門 

 著者名等　 ロバート・Ａ．マンデル／著　　 著者名等　 竹村健一／訳　　

出版者　　 ダイヤモンド社  出版年　　 ２０００．０１  

大きさ等　 ２０ｃｍ　３１７ｐ  注記　　　 Ｍａｎ　ａｎｄ　ｅｃｏｎｏｍｉｃｓ．  

ＮＤＣ分類 331  件名　　　 経済学　　

要旨　　　 

’９９年「ノーベル経済学賞」受賞のマンデル教授が経済学を日常生活に適用しながら、 やさしく解説。  

http://www.diamond.co.jp/_itemcontents/0201_biz/21028-4.html
目次
はじめに
訳者まえがき  

１　原理
第１章 経済の法則  ☆☆
第２章 取引と専門化  

第３章 選択と最適化
第４章 価格効果と所得効果
第５章 現金、流動性ならびに在庫管理  

第６章 貨幣と金  

第７章 投資と時間
第８章 市場と均衡  

第９章 調整と競争  

２　問題

第10章 インフレと貨幣  

第11章 失業と不況  

第12章 古典派とロマン派  

第13章 国際収支  

第14章 国内均衡と国際均衡  

第15章 ドルと金  

３　政策

第16章 遺産の継承と進歩  

第17章 協力とメタトレード  

第18章 複雑な選択と政府  

第19章 スピルオーバー効果と慣習  

第20章 協同命令  

索引

☆☆

財貨とは何か？：21頁

資源　　　欲求

　　　財貨

　　　　＿＿＿＿　　＿＿＿＿　　　
　　　／　　　　＼／　　　　＼　　
　　／　　　　　／＼　　　　　＼　
　｜　　　　　｜　　｜　　　　　｜
　｜　資源　　｜財貨｜　欲求　　｜

　｜　　　　　｜　　｜　　　　　｜
　　＼　　　　　＼／　　　　　／　
　　　＼＿＿＿＿／＼＿＿＿＿／　　

以下のプラトンの図に似ている。以下脱線。

　＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
｜命題　＿＿＿＿　　＿＿＿＿　　　｜
｜　　／　　　　＼／　　　　＼　　｜
｜　／　　　　　／＼　　　　　＼　｜
｜｜　　　　　｜　　｜　　　　　｜｜
｜｜　真理　　｜知識｜　信念　　｜｜
｜｜　　　　　｜　　｜　　　　　｜｜
｜　＼　　　　　＼／　　　　　／　｜
｜　　＼＿＿＿＿／＼＿＿＿＿／　　｜
｜＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿｜
知識 - https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%9F%A5%E8%AD%98

プラトンが『テアイトス』においてソクラテスとテアイトスの対話の形で
提示した諸定義などをふまえつつ、古典的な認識論では長らく知識という
ものを「正当化された真なる信念」と分析した。もう少し分解すると
「知識というのは、真であり、なおかつ、信じられている命題の部分集合」
とも表現される。それをベン図で表すと上記のようになる。

☆

表1　国際金融のトリレンマ

中国は対ドル安定の政策を持続させるべきか - ノーベル賞受賞者としてのマンデルVs若きマンデル -RIETI 2006年10月27日☆

＿＿＿＿

マンキューマクロ経済学入門篇：

目標独自達成の不可能性1:3:10,394頁(邦訳第２版にはない)

　　　　　　　　　　　　自由な資本移動
　　　　　　　　　　　　　　／＼
　　　　　　　　　　　　　／　　＼　　　
　　　　　　　　　　　　／　　　　＼
　　　　　　　　　　　／　　　　　　＼
　　　　選択肢１　　／　　　　　　　　＼　　選択肢２
　　　（アメリカ）／　　　　　　　　　　＼　（香港）　　　　　　　
　　　　　　　　／　　　　　　　　　　　　＼
　　　　　　　／　　　　　　　　　　　　　　＼　　
　　　　　　／　　　　　　　　　　　　　　　　＼
　　　　　／　　　　　　　　　　　　　　　　　　＼　
独立した／＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＼
金融政策　　　　　　　　　選択肢３　　　　　　　　　固定相場制
　　　　　　　　　　　　　（中国）

　１つの国が、自由な資本移動、固定相場制、独立した金融政策の
すべてを実現することはできない。各国は三角形の一辺を選択して、
反対側の頂点をあきらめなければならない。
 

＿＿＿＿＿＿＿

日本がはまった罠
（Japan's Trap: クルーグマンのホームページで 1998.05 初公開）
P. Krugman "Japan's Trap" Japanese
http://cruel.org/krugman/japtrapj.html

…

　ある世代――というのはおおむねぼくより上の世代――は、この状況を分析するための理論的な枠組みを持ってはいる。日本はあの恐怖の「流動性トラップ」に陥ってるんだ。ここでは金融政策が効かない。金利はゼロ以下には下がらないからだ。ヒックスの 1937 年の名論文は、 IS-LM モデルを導入していて、このモデルを論じる中で、不況状態では金融政策が効かなくなるかもしれないことを示してるんだ。そしてマクロ経済学者はながいこと、流動性トラップをだいじな理論的可能性として念頭にはおいていた。実際にお目にかかることになるとは思っていなかったにしても。

…

　これはつまり、いまの価格水準が高ければ高いほど、名目金利は低くなる、ということを言ってるわけだ。これをいちばん簡単に考えてみると、つまりは均衡となる実質金利 D-1 (y*/y)-1 があって、実質価格の動きがどうだろうとこの経済はこれを提供する。でも、将来の価格水準 P* は一定だとしているから、現状の価格があがればデフレ期待が生まれる。だから P があがれば i は下がる。

　この2つの関係は、図 1 でそれぞれ MM と CC で示されてる。ここで描いたように、それが点 1 で交わって、金利と価格水準が同時に決まる。期間 1 でマネーサプライが増えれば、MM が右に動いて、価格水準があがって名目金利が下がる（でも実質金利は同じ）ことがすぐにわかる。


ｉ　　　　Ｍ
　｜　Ｃ　｜　　　　
　｜　ｏ　｜　
　｜　　　｜
　｜　　ｏ｜　　
　｜　　　｜
　｜　　　⚫︎１　　
　｜　　　｜ｏ　　
　｜＿＿＿｜＿＿⚫︎２＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿　Ｐ
　｜　　　｜　　　　　　⚫︎３　ｏ　Ｃ
　｜　　　｜
　　　　　Ｍ
　ふつうは確かにこうなる。でも、ほかの可能性がある。次にそれを見てやろう。

　図 2 は、この場合の金利と産出量の同時決定を示したものだ。IS 曲線は、いま示したとおり、産出が消費需要によってどう決まるか示す。これは金利があがると減少する。一方、名目金利がプラスなら、現金払いの制約がきいてくるから、MM 曲線が出てくる。

y = M/P


（３の位置が違う）
　
ｉ　　　　Ｍ
　｜　Ｉ　｜　　　　
　｜　ｏ　｜　
　｜　　　｜
　｜　　ｏ｜　　
　｜　　　｜１　
　｜　　　⚫︎　　
　｜　　　｜ｏ　　
　｜＿＿＿｜＿＿⚫︎２＿＿⚫︎３＿＿＿＿＿＿　ｙ
　｜　　　｜　　　　　　ｏ　　ｏ　Ｓ
　｜　　　｜
　　　　　Ｍ
　こうなると、マネーサプライをふやせば産出も増える。ただしこれにも限度はあって、増えても点 2 までしかいかない。でも、生産容量が点 3 みたいなところにあったら？　すると前節と同じ議論がなりたつ。名目金利はマイナスにはなれないから、それ以上のマネー増加は単に債券になって、支出にはまったく影響しない。だから公開市場での売買は、どれだけ派手にやっても経済を完全雇用にはもっていけない。一言で、この経済は古典的な流動性トラップにはまったわけだ。

Hicks_Mr. Keynes and the Classics.pdf 1937

http://public.econ.duke.edu/~kdh9/Courses/Graduate%20Macro%20History/Readings-1/Hicks_Mr.%20Keynes%20and%20the%20Classics.pdf

ケインズ氏と「古典派」たち：解釈の一示唆 （Adobe PDF） 

http://genpaku.org/generaltheory/hicksislm.pdf 邦訳

流動性の罠 - Wikipedia

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%B5%81%E5%8B%95%E6%80%A7%E3%81%AE%E7%BD%A0

マクロ経済の流動性のわなについての質問です。流動性のわな... - Yahoo!知恵袋

http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1177546411

tiger_love_you2さん

2011/12/17 17:35:30

流動性の罠というのは、今の金利で貨幣需要が無限大というものなんですよね。
つまり、今の金利で、ともかく現金（銀行預金も含めて）で資産を持っときたいという差し迫った気持ちに人が
なっているんですよ。だから、もし日銀が市中に出回っているお金をさらに増やしても、
増やしたものがすぐに人々のタンス預金になってもたれてしまって、さらにそれでも足りなくてもっと
貨幣を持ちたいと貨幣に飢えているのが流動性の罠なんですよね。

だから、日銀が貨幣の供給量を増やしても金利が下がらない。逆に、減らしても金利が変わらない。
金利を動かす手段がない状態です。

もし、日銀が貨幣供給を増やして金利をさげれるんだったら、金利が下がった事によって民間投資が増える
ということを通じてGDPを増やす事もできるんでしょうけど、それが金利を変えれないからできない。

逆に政府支出がそんなときには有効です。民間がつかうお金を増やせないなら、政府が使ってやろう、
公共投資をやって、お金を使って、人々の所得を高めて支出も増やしてやろうとするのは効き目があるんですよ。

普通は政府がお金を使えば、人々の所得があがって、人々は貨幣を持ちたがって、それが金利を上げるんですけど、
それが流動性の罠がある場合は金利が変わらないから、金利が上がる事がない。普通は金利が上がる事で民間の投資が
減るんですけど、そういうふうに民間の投資が減る事も流動性の罠の場合はない、
だから流動性の罠のある場合は金融政策は無効ですけど、財政政策は有効なんです。

＿＿＿＿＿＿＿

http://www.findai.com/yogow/w00424.htm

BP曲線　（びーぴーきょくせん）

英語 ： balance of payments curve　（バランス・オブ・ペイメント（ツ）・カーブ）

略語 ： ＢＰ curve 

ＢＰ曲線は、国際収支を均衡させる利子率（縦軸）と国民所得（横軸）の組み合わせを表す線分です。

マンデル＝フレミング・モデルでは、ＩＳ－ＬＭ分析に国際収支の均衡を表す「ＢＰ曲線」を加えて、海外との取引（貿易と資本移動）を取り込んだ開放経済における「経済政策の有効性」を考えます。

≪ＢＰ曲線の形状≫
ＢＰ曲線は、資本移動の有無で形状が変わります。

◆資本移動がない場合

ＢＰ曲線は、資本移動がないとき、垂直になります。これは、利子率（縦軸）の大きさにかかわりなく、国民所得の水準が決まることを表します。

ＢＰ曲線上の国民所得より小さい水準（ＢＰ曲線より左側の領域）では、輸入が減少する結果、純輸出が増加するので、国際収支は黒字になります。

一方、ＢＰ曲線上の国民所得より大きい水準（ＢＰ曲線より右側の領域）では、輸入が増加する結果、純輸出は減少するので、国際収支は赤字になります。

◆資本移動がある場合

ＢＰ曲線は、資本移動があるときは、水平になります。これは、利子率（縦軸）に反応して、国民所得の水準が決まることを表します。

ＢＰ曲線上の利子率より高い水準（ＢＰ曲線より上側の領域）では、資本が流入する結果、資本収支は黒字になり、国際収支は黒字になります。

一方、ＢＰ曲線上の利子率より低い水準（ＢＰ曲線より下側の領域）では、資本が流出する結果、資本収支は赤字になり、国際収支は赤字になります。

＿＿＿＿＿＿＿＿ 　　　　　　　　 　 　 マンデル-フレミング理論のBP関数 - ... - Yahoo!知恵袋 http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1123888301 「公共投資による景気浮揚効果が期待できない」とはＢＰ（下図参照）が水平 （資本の完全移動という仮想世界）の場合、政府支出増加でＩＳ曲線が右に シフトＢＰは左にシフトするも水平なので変化なしで自国金利のみが上昇、為替 レートが上昇（例：1ドル＝90円→70円）し経常収支が悪化（輸出減）で ＩＳ曲線が完全に元に戻って、結局財政政策効果は100％為替レート変化で 打ち消されたという流れです。 --------------------------------------------- ※資本は金利差に反応して無限に流出入をしないので図から 分かりますように財政政策には効果があります。 ※財政政策の効果は為替レートの増価(上昇)で一部打ち消されます。 変動相場制では資本は完全移動(金利差で資本が全移動)すると思われていま した。しかし、実際にはフェルドシュタイン-ホリオカのパズルあるいはホ ームバイアスパズルという国際資本移動が100％金利差を追求せず、投資家 が自国に投資する傾向が発見されました。河合正弘「国際金融論」 このような現象はメンタルアカウンティングと呼ばれ、自国の国のマーケッ トを他国のマーケットより楽観視する傾向があると行動ファイナンスでは言 います。御存知のように以下の会計上の恒等式が成り立ちます。 資本流出＝輸出－輸入(+要素所得取得)-------------1 1式より、資本流出は世界金利(世界利子率)の増加関数、輸入は自国の景気の 減少関数になります。定式化すると EX－IM(Y)－F(ｒ)＝国際収支＝0------------------2 となります。国際収支が黒字になると資本流出でｒ-Y平面上のBP曲線は上へ シフトし、国際収支が赤字になるとｒ-Y平面上では下にシフトします。(図参照) 結局2式で表せるBP曲線上で均衡します。(経済システムへの不断のショックで 均衡に長らく留まる事はないので国際収支はランダムウォークする) 2式の具体例 例1：100－(2／Y)－100ｒ＝0 例2：EX－δ*(Y＾(-φ))－βln(1+r)＝0 図の解説：(初期GDPはY1）財政出動はIS曲線を右シフトさせます。新しい均 衡点は自国金利が高いので、為替レートは増価し(例1ドル＝100円→80円)ま す(GDPはY2)。しかし資本移動が十分でないとは関係無しに為替レート増価 はBP関数を左へシフトさせます。（そのときの）GDPはY3 ※財政政策の効果は為替レートの増価(上昇)で一部打ち消されます。 ＿＿＿＿＿＿＿＿ Marcus Fleming - Wikipedia, the free encyclopedia https://en.wikipedia.org/wiki/Marcus_Fleming Marcus Fleming John Marcus Fleming (1911 – February 3, 1976) was a British economist. He was the deputy director of the research department of the International Monetary Fundfor many years; he was already a member of this department during the period of Canadian economist Robert Mundell's affiliation. At approximately the same time as Mundell, Fleming presented similar research on stabilization policy in open economies. As a result, today's textbooks refer to the Mundell–Fleming model. Mundell's contribution, which assumes perfect rather than imperfect capital mobility is, however, considered more important due to its depth, range, and analytical power, and more applicable to today's conditions. He was educated at Bathgate Academy and the University of Edinburgh, the Graduate Institute of International Studies in Geneva, and the London School of Economics. External linksEdit Works by or about Marcus Fleming in libraries (WorldCat catalog) The Royal Swedish Academy of Sciences has decided to award the Bank of Sweden Prize in Economic Sciences in Memory of Alfred Nobel, 1999 to Professor Robert A. Mundell Fleming, J. Marcus (1962). "Domestic financial policies under fixed and floating exchange rates". IMF Staff Papers 9: 369–379. doi:10.2307/3866091.http://www.palgrave-journals.com/imfsp/journal/v9/n3/pdf/imfsp196215a.pdf  Reprinted in Cooper, Richard N., ed. (1969). International Finance. New York: Penguin Books. "J. Marcus Fleming Is Dead; Research Official at I.M.F.". New York Times. February 4, 1976.