モディリアーニ ライフサイクル仮説
NAMs出版プロジェクト: モディリアーニ ライフサイクル仮説
http://nam-students.blogspot.jp/2016/03/blog-post_32.html@
モーリス・アレ:世代重複モデル(OLG:overlapping generations model)再考
http://nam-students.blogspot.jp/2016/03/qlgoverlapping-generations-model.html世代重複モデル:再考
http://nam-students.blogspot.com/2018/10/overlappinggenerationsmodel.html
モディリアーニ関連論考
http://nam-students.blogspot.com/2018/09/blog-post_30.html
The "Life Cycle" Hypothesis of Saving: Aggregate ... - NYU Economics 1963
Author(s): Albert Ando and Franco Modigliani. Source: The American Economic Review, Vol. 53, No.
https://www.econ.nyu.edu/user/violante/NYUTeaching/MTA/Spring14/Readings/ando_aer.pdf
(The Life Cycle Hypothesis of Saving, the Demand for Wealth and the Supply of Capital Franco Modigliani 1966の方が重要か?)
参考:
https://en.wikipedia.org/wiki/Life-cycle_hypothesis
NAMs出版プロジェクト: マンキュー マクロ経済学 第4版 9th ed
http://nam-students.blogspot.jp/2017/11/9th-ed.html
Modigliani, F. (2000) "Europe's Economic Problems"
金融用語
http://money.infobank.co.jp/contents/R100021.htm
Modigliani lch by @ZoranHerak #lifecyclehypothesis
https://i.gyazo.com/b6f6508f865ff565fcc4b04523a29b8b.jpg
ライフサイクル仮説 | ||||
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ライフサイクル仮説とは、個人の消費行動はその個人が一生の間に消費することのできる所得の総額(生涯所得)を念頭におき、死ぬ時に貯蓄残高がゼロになるように消費する、という消費・貯蓄理論です。 消費・貯蓄行動に関する仮説は数多く存在します。最も一般的なのは、ケインズの消費関数で、現在の消費は現在の可処分所得に依存するというものです。これを算式で表すと、以下のようになります。 C=f(Y) (Cは現在の消費額、Yは現在の可処分所得) これに対してライフサイクル仮説は、将来の予想平均所得と現在の貯蓄残高に影響される、というものです。「恒常所得仮説」に近い考え方です。これを算式で表すと、次のようになります。 C=a・W/P+bY (W/P:実質貯蓄残高、Y:可処分所得、a、bは定数) したがって、貯えが少ない若者は消費を少なくし、貯えが多い高齢者は消費を多くして貯蓄を取り崩すという行動を採ることになります。ノーベル賞受賞者のフランコ・モジリアニー、R.ブランバーグ、アルバート安藤によって考え出された説です。 | ||||
数ある消費・貯蓄行動の仮説の中で、専門家の間で最も受け入れられているのがライフサイクル仮説だといわれます。ただ、日本では必ずしも妥当するとはいえないようです。日本では、高齢者の家計の貯蓄率が高いからです。これは、日本の高齢者福祉が不十分である等の理由から子供に老後の面倒をみてもらおうとして貯蓄を取り崩さないのではないか、ともいわれています。 | ||||
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1954年の原論文ではないが1984年の閲覧可能な論文に図がある。
Life Cycle, Individual Thrift, and the Wealth of Nations
Franco Modigliani
The American Economic Review
Vol. 76, No. 3 (Jun., 1986), pp. 297-313
https://www.slideshare.net/mobile/ZoranHerak/modigliani-lchModigliani lch by @ZoranHerak #lifecyclehypothesis
https://i.gyazo.com/b6f6508f865ff565fcc4b04523a29b8b.jpg
フランコ・モディリアーニ - Wikipedia
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%95%E3%83%A9%E3%83%B3%E3%82%B3%E3%83%
フランコ・モディリアーニ(Franco Modigliani、1918年6月18日 - 2003年9月25日)は、ローマで生まれ、アメリカに帰化したアメリカの経済学者。1985年にノーベル経済学賞を受けた。
- 1954年に個人の消費と貯蓄のありかた(消費関数)についての「ライフサイクル仮説」を提出した。これは、ケインズが消費はその時点での所得に規定されると考えたのに対して、生涯所得の予想としての「恒常所得」が反省的に現在の消費を規定するという仮説である。
Modigliani, Franco, and Richard H. Brumberg, 1954, “Utility analysis and the consumption function: an interpretation of cross-section data,” in Kenneth K. Kurihara, ed., PostKeynesian Economics, New Brunswick, NJ. Rutgers University Press. Pp 388–436.
Life-cycle hypothesis - Wikipedia, the free encyclopedia
https://en.wikipedia.org/wiki/Life-cycle_hypothesis
to1_kijyutsu_keizai.pdf
http://www.lec-jp.com/koumuin/juken/pdf/2012/to1_kijyutsu_keizai.pdf
金額
↑
| _-|\
| _-|\
| _- ̄ | \資産額
| _- ̄ | \
| _- ̄ | \
| _- ̄ | \
W|_- ̄ | \
|_________________| \
| 貯蓄額 | \
Y|_________________|________\__
Y|_________________|________\__
| | \ |C
|________T________|__________\|__→時間 L
モディリアーニなどによって提示されたライフサイクル仮説とは,人々の消費は一生の間に稼ぐことができる可処分所得である生涯所得の大きさに依存する,とするものであり,ケインズ型消費関数とクズネッツ型消費関数,すなわち短期と長期の消費関数に対する考え方を矛盾無く整合的に説明する仮説である。
以下の図に示されるように,生涯を勤労期と老年期の2期間に分けたモデルで考える。なお,遺産は一切残さずに全て消費してから生涯を閉じると仮定する。
[現在から定年までの数:T(年)(一定),年間(平均)所得:Y(円),年間(平均)消費:C(円),保有資産価値:W(円) ,現在から寿命を迎えるまでの年数:L(年)(一定)]
まず,生涯所得の大きさを考える。年間所得がY,定年までの年数がT年であるので,生涯勤労所得は,T・Y(円)となる。さらに保有資産価値はWであるので,結局,生涯の所得合計は,T・Y+Wとなる。 この所得を寿命までのL年間において均等に消費すると仮定すると,毎年の消費額Cは, L+W YT・C= となり,勤労期における貯蓄を老年期の消費に回すことで,生涯消費の平準化を実現するとともに,生涯所得が増加するにつれて,消費も増加することがわかる。また,平均消費性向C/Yは、
C/Y=T/L+W/YL …①
となる。これを用いて,短期と長期の消費関数の形に注目する。 短期的にはWが一定であると考えられるので,①より,所得の増加に伴い平均消費性向は逓減することになり,消費関数の形はケインズ型と一致する。 一方,長期的には,WがYと比例して上昇すると仮定(W=aY,a:正の定数)すると,①は,
C/Y=T/L+W/YL =(T+a )/L
と所得の増加に関わらず,平均消費性向は一定となり,消費関数の形はクズネッツ型と一致することになる。 このように,ライフサイクル仮説は,短期と長期の消費関数を統合した消費仮説ということができる。(763文字) 以 上
フランコ・モディリアーニ - Wikipedia
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%95%E3%83%A9%E3%83%B3%E3%82%B3%E3%83%
フランコ・モディリアーニ(Franco Modigliani、1918年6月18日 - 2003年9月25日)は、ローマで生まれ、アメリカに帰化したアメリカの経済学者。1985年にノーベル経済学賞を受けた。
to1_kijyutsu_keizai.pdf
http://www.lec-jp.com/koumuin/juken/pdf/2012/to1_kijyutsu_keizai.pdf
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略歴
学歴
- 1944年 ハーバード大学卒業[1]
- 1952年 Ph.D(ジョンズ・ホプキンス大学、経済学)
職歴
- 1944年 は財務省税制調査部エコノミスト(第二次世界大戦中)
- その後はロンドン・スクール・オブ・エコノミクスで客員助講師を務める。
- 1953年 カーネギーメロン大学助教授
- 1961年 シカゴ大学ブースビジネススクール(University of Chicago Booth School of Business)教授
- 1983年 シカゴ商品取引所理事就任
- 1985年 同退任
- 1990年 シカゴ・マーカンタイル取引所の理事就任
- 2000年 同退任
学会
ノーベル賞受賞
- 特に単著論文は無いが、スウェーデン王立科学アカデミーは受賞理由について「企業金融理論の権威であり、フランコ・モディリアーニと共に『モジリアニ=ミラー定理|モジリアーニ=ミラー定理(MM理論)』を導き出した事を評価した」と語っている。
- なお、この年のノーベル経済学賞は3人(ハリー・マーコウィッツ、マートン・ミラー、ウィリアム・シャープ)が受賞した為、賞金の400万クローネは3等分されている。
著書
単著
- Financial Innovations and Market Volatility, (Blackwell, 1991).
- Merton Miller on Derivatives, (Wiley, 1997).
- Selected Works of Merton H. Miller: A Celebration of Markets, 2 vols., (University of Chicago Press, 2002).
共著
- "Cost of Capital, Corporation Finance and the Theory of Investment,"with Merton H. Miller, American Economic Review, vol.48, No.3, June 1958, pp.261-297.
- "Corporate Income Taxes and the Cost of Capital, A Correction," with Merton H. Miller,American Economic Review, Vol.53, No3, June 1963, pp.433-443.
- Auditing, Management Games, and Accounting Education, with Neil C. Churchill and Robert M. Trueblood, (R.D. Irwin, 1964).
- The Theory of Finance, with Eugene F. Fama, (Dryden Press, 1972).
- Macroeconomics: A Neoclassical Introduction, with Charles W. Upton, (R. D. Irwin, 1974).
編著
- Essays on Economic Semantics, (Prentice-Hall, 1963).
共編著
- Essays in Applied Price Theory, co-edited with R. H. Coase, (University of Chicago Press, 1980).
- Corporate Hedging in Theory and Practice: Lessons from Metallgesellschaft, co-edited with Christopher L. Culp, (Risk Books, 1999).
5 Comments:
追記:
どうでもいいが以下の図は原書のように三色擦りではないと意味が分からない
マンキューマクロ応用篇第4版169頁
図4-12.ライフサイクルにおける消費,所得,富
金額| _
| 富 _ー \
| _ー \
| _ー \
| 所得 _ー \
|…………… ー…………………… \
|____ー__貯蓄______:_____\__
| _ー 消費 :貯蓄取崩し \ |
|ー _____________:…………………\|…
退職期の 人生の
開始 終焉
(水平な消費の線で示されるように) もし消費者が生涯を通じて消費を
平準化するとすれば,働いている時代に貯蓄をして富を蓄積し,退職後に
貯蓄を取り崩して富を減らす.
Dissaving:貯蓄取崩し#4:169
追記:
どうでもいいが以下の図は原書のように三色擦りではないと意味が分からない
マンキューマクロ応用篇第4版169頁
図4-12.ライフサイクルにおける消費,所得,富
金額| _
| 富 _ー \
| _ー \
| _ー \
| 所得 _ー \
|..... ー......... \
|____ー__貯蓄______:_____\__
| _ー 消費 :貯蓄取崩し \ |
|ー _____________:.......\|.
退職期の 人生の
開始 終焉
(水平な消費の線で示されるように) もし消費者が生涯を通じて消費を
平準化するとすれば,働いている時代に貯蓄をして富を蓄積し,退職後に
貯蓄を取り崩して富を減らす.
Dissaving:貯蓄取崩し#4:169
どうでもいいが以下の図は原書のように三色刷りではないと(初見では)意味が分かりにくい
マンキューマクロ応用篇第4版169頁
図4-12.ライフサイクルにおける消費,所得,富
金額| _
| 富 _ー \
| _ー \
| _ー \
| 所得 _ー \
|..... ー......... \
|____ー__貯蓄______:_____\__
| _ー 消費 :貯蓄取崩し \ |
|ー _____________:.......\|_
退職期の 人生の
開始 終焉
(水平な消費の線で示されるように) もし消費者が生涯を通じて消費を
平準化するとすれば,働いている時代に貯蓄をして富を蓄積し,退職後に
貯蓄を取り崩して富を減らす.
https://lh3.googleusercontent.com/-1pbTeLsAlAY/W3JwASuw1PI/AAAAAAABeCE/gohZrYZXvOkpO8qPbS7-Y-j-Rdi4RX3FACHMYCw/s640/blogger-image-148616640.jpg
Dissaving:貯蓄取崩し#4:169
http://money.infobank.co.jp/contents/R100021.htm
ライフサイクル仮説
らいふさいくるかせつ
Life-cycle Hypothesis
ライフサイクル仮説とは、個人の消費行動はその個人が一生の間に消費することのできる所得の総額(生涯所得)を念頭におき、死ぬ時に貯蓄残高がゼロになるように消費する、という消費・貯蓄理論です。
消費・貯蓄行動に関する仮説は数多く存在します。最も一般的なのは、ケインズの消費関数で、現在の消費は現在の可処分所得に依存するというものです。これを算式で表すと、以下のようになります。
C=f(Y) (Cは現在の消費額、Yは現在の可処分所得)
これに対してライフサイクル仮説は、将来の予想平均所得と現在の貯蓄残高に影響される、というものです。「恒常所得仮説」に近い考え方です。これを算式で表すと、次のようになります。
C=a・W/P+bY (W/P:実質貯蓄残高、Y:可処分所得、a、bは定数)
したがって、貯えが少ない若者は消費を少なくし、貯えが多い高齢者は消費を多くして貯蓄を取り崩すという行動を採ることになります。ノーベル賞受賞者のフランコ・モジリアニー、R.ブランバーグ、アルバート安藤によって考え出された説です。
数ある消費・貯蓄行動の仮説の中で、専門家の間で最も受け入れられているのがライフサイクル仮説だといわれます。ただ、日本では必ずしも妥当するとはいえないようです。日本では、高齢者の家計の貯蓄率が高いからです。これは、日本の高齢者福祉が不十分である等の理由から子供に老後の面倒をみてもらおうとして貯蓄を取り崩さないのではないか、ともいわれています。
ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説
ライフサイクル仮説
ライフサイクルかせつ
Life Cycle Hypothesis
クロスセクション (→横断面分析 ) において平均消費性向が低下することを説明するために,典型的な個人の一生の各段階において,所得と消費が共通のパターンで変動するというアンドウ,モジリアニらによる仮説。すなわち,個人の所得は人生の初期と末期には低く,中期に高くなる一方,消費水準は一生を通じて一定ないし若干の増加傾向を示すと想定される。このときクロスセクションの家計分析を行うと,高所得者は人生の中期にあたるため平均消費性向は低く,低所得者は人生の初期ないし末期にあたるので平均消費性向は高くなる。
出典 ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典について 情報
百科事典マイペディアの解説
ライフサイクル仮説【ライフサイクルかせつ】
個人の消費行動は,その個人が一生の間に消費できる所得の総額(生涯所得)の現在価値を制約条件として,長期的な効用の現在価値を最大化するような計画を立てるとする仮説。F.モディリアーニらによって主張された。若年期から壮年期にかけては所得以下に消費して将来のために貯蓄し,老年期に所得が低下するとそれを消費して生活水準を維持するというもので,この仮説に従うと,老齢化比率が高まるにつれて経済全体の平均消費性向は高まるとされる。
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