テイラー・ルール

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（経済学、リンク::::::::::）  

NAMs出版プロジェクト: テイラー・ルール
http://nam-students.blogspot.jp/2016/08/blog-post_41.html

ミンスキー,金融不安で見直される経済学者 CAN “IT” HAPPEN AGAIN? ＋テイラールール

http://nam-students.blogspot.jp/2015/08/can-it-happen-again-jbpress.html

NAMs出版プロジェクト: カレツキ関連追記とヴィクセル的不均衡

http://nam-students.blogspot.jp/2015/09/blog-post_19.html

クルーグマン（流動性の罠、オークンの法則）：メモ
http://nam-students.blogspot.jp/2015/08/blog-post_19.html 

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現在の金融政策のル ールとしては 、テイラ ー ・ル ールが有名です 。テイラ ー ・ル ールとは 、物価と景気 （ Ｇ Ｄ Ｐギャップ ）に基づいて政策金利を決めるル ールであり 、具体的には １ １ ７ペ ージ 〔 ＊こちらを参照 〕の式のようになります 。これは実際の物価上昇率と Ｇ Ｄ Ｐから適正な政策金利を割り出す計算式で 、経済のバランスをとる基準として日本の経済白書でも採用されるなど信頼されています 。この計算式を提唱したテイラ ーは 、アメリカのサブプライム問題に対し 、 ２ ０ ０ ２年から ２ ０ ０ ４年の間に Ｆ Ｒ Ｂがテイラ ー ・ル ールに従って政策金利を緩やかに引き上げていれば 、住宅バブルも起こらず 、したがってリ ーマンショックも起こらなかったはずだ 、と語っています 。

＊

図解　世界一わかりやすい経済学の授業 (中経出版) Kindle版

藤田 康範 (著)

テイラー・ルール - Wikipedia
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%86%E3%82%A4%E3%83%A9%E3%83%BC%E3%83%BB%E3%83%AB%E3%83%BC%E3%83%AB

テイラー・ルール（英：Taylor rule））とは、ジョン・ブライアン・テイラーが1993年に提唱した^[1]、インフレーションや国内総生産といった経済変数に従って政策金利水準を与える金融政策の一種。また、望ましいとされる金利水準と経済変数の間の関係式。テイラー・ルールは、単にFRBの実際の行動をもとに導き出した理論であり、FRBがこのルールに拘束されて政策を決定しているわけではない^[2]。

その当否を巡っては論争があるが、中央銀行の政策指針に影響を与えている^[3]。

テイラーのオリジナルの論文では、政策金利（無担保コール翌日物レートやフェデラル・ファンド金利などの短期名目金利）${\displaystyle i_t}$は、次式で与えられる：

${\displaystyle i_t{\pi }_t{r}_t^{}{a}_{\pi }{\pi }_t{\pi }_t^{}{a}_y{y}_t{\stackrel{}{y}}_t}$

ここで${\displaystyle {\pi }_t}$はインフレ率(GDPデフレーター)、${\displaystyle {\pi }_t^{}}$は望ましいインフレ率、${\displaystyle r_t^{}}$ は均衡実質金利、 ${\displaystyle y_t}$は実質国内総生産の対数、${\displaystyle {\stackrel{}{y}}_t}$は潜在GDPである。定数${\displaystyle a_{\pi }}$、${\displaystyle a_y}$は正の値を取る。

参考文献編集

1. ^ Taylor, John B. (1993) "Discretion versus Policy Rules in Practice," Carnegie-Rochester Conference Series on Public Policy, 39, pp.195-214 (press +). (The rule is introduced on page 202.)
2. ^ 田中秀臣 『ベン・バーナンキ 世界経済の新皇帝』 講談社〈講談社BIZ〉、2006年、87頁。
3. ^ Federal Reserve Bank of Kansas City, The Taylor Rule and the Practice of Central Banking, February 2010

関連項目編集

• 金融政策
• インフレターゲット
• 名目所得ターゲット
• 管理通貨制度
• 準備預金制度
• マネーサプライ(マネーストック)
• マッカランルール
• 金融政策反応関数

外部リンク編集

• Resources from John Taylor's web site.
• Federal Reserve paper on the Taylor Rule.
• 【コラム】今テーラールールを改定すべき理由はない-J・テーラー - Bloomberg

Rochester Conference Series on Public Policy. 39: 195–214. (The rule is introduced on page 202.)
http://www.stanford.edu/~johntayl/Papers/Discretion.PDF

ジョン・ブライアン・テイラー（John Brian Taylor、1946年12月8日 - ）は、アメリカ合衆国の経済学者。スタンフォード大学フーヴァー研究所主席研究員（the Bowen H. and Janice Arthur McCoy Senior Fellow）、同大学経済学部教授（the Mary and Robert Raymond Professor of Economics）^[1]。 彼の業績として、中央銀行が政策金利を決定する際のルールとして、テイラー・ルールを1993年の論文、"Discretion versus policy rules in practice"で発表した^[2]

テイラーは合理的期待仮説のもとで、マクロ経済モデルを解く数理的手法の発展に貢献した。1977年、スタンレー・フィッシャーと同時期に、テイラーとエドムンド・フェルプスは、賃金が下方硬直（sticky、粘着的）の場合、すべての労働者と企業が合理的期待を持っているならば、金融政策が経済の自動安定化に有用であることを示したトーマス・サージェントやNeil Wallaceが主張した理論—-合理的期待形成のもとでは金融政策は経済の自動安定化には無効であるという理論--と真っ向から対立したため、この論文はとても重要である。テイラー、フェルプス、フィッシャーは、サージェントやWallaceが理論の前提とした仮定が合理的期待形成ではなく、完全に価格が柔軟に動くということを前提としていることを示した^[3]。

テイラーのモデルであるoverlapping wage contractは、ケインズ経済学の伝統的なIS-LMモデルからミクロ経済を元にした合理的期待形成仮説に基づいたニュー・ケインジアンのマクロ経済モデルを再構築する際のブロックの一つとなっている。ニュー・ケインジアンの経済学者はどの金融政策のルールが景気循環による社会的費用を効率的に減らすことが出来るかについて研究してきた。テイラーの1993年の論文（"Discretion versus policy rules in practice"）は、単純で効率的な中央銀行の金融政策は、短期金利を操作することで経済の行き過ぎの状態をコントロールすることだった。つまり、経済が過熱気味の時には短期金利を切り上げ、その逆の時には短期金利を切り下げるというものである^[2]。テイラーが示した式はテイラー・ルールとして知られ、中央銀行の政策決定に広く使用されている。

（日本語訳）

• （ロバート・M・ソロー、ベンジャミン・M・フリードマンと共編）『インフレ、雇用、そして金融政策――現代経済学の中心的課題』、秋葉弘哉・大野裕之共訳、ピアソンエデュケーション、1999年
• 「低インフレ、デフレ、そして将来の物価安定に向けた金融政策」、『金融研究』、第19巻第4号、日本銀行金融研究所、2000年
• 『テロマネーを封鎖せよ――米国の国際金融戦略の内幕を描く』、中谷和男訳、日経BP社、2007年
• 『脱線FRB』、竹森俊平・村井章子共訳、日経BP社、2009年

1. 村井訳 (2009)pp.154-155）
2. ^ ^a b Taylor (1993)
3. ^ Phelps and Taylor (1977)

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インフレ、雇用、そして金融政策　現代経済学の中心的課題

 著者名等　 ロバート・Ｍ．ソロー／著　　≪再検索≫

 著者名等　 ジョン・Ｂ．テイラー／著　　≪再検索≫

 著者名等　 ベンジャミン・Ｍ．フリードマン／編　　≪再検索≫

 著者名等　 秋葉弘哉／訳　　≪再検索≫

 著者名等　 大野裕之／訳　　≪再検索≫

 出版者　　 ピアソンエデュケーション

 出版年　　 １９９９．１２

 大きさ等　 ２０ｃｍ　１７７ｐ

 注記　　　 Ｉｎｆｌａｔｉｏｎ，ｕｎｅｍｐｌｏｙｍｅｎｔ，ａｎｄ　ｍｏｎｅｔａｒｙ　ｐｏｌｉ

ｃｙ．

 ＮＤＣ分類 338.3

 件名　　　 金融政策　　

 要旨　　　

インフレと雇用をめぐる問題は、現代経済学のもっともホットな領域だ。本書はまずノーベル賞受賞経済学者ロバート・ソローが金融政策とインフレについて基調を提示し、それを受けてジョン・テイラーが合理的期待革命の視点から同じテーマを展開、さらに続いてフリードマン、ガルブレイス、グレゴリー・マンキュー、ウイリアム・プールがそれぞれ意見を述べて議論を深めている。現代経済学の課題が総まくり的に展開されているため、学問の最前線を知るには最適の一冊。

 目次　　　

第１章　連銀は、どの程度慎重であるべきか？；

第２章　雇用とインフレ安定性のための金融政策のガイドライン；　

第３章　コメント；

第４章　回答；

第５章　第二回答

 内容　　　 文献あり

 ＩＳＢＮ等 4-89471-622-4

 書誌番号　 3-0199070765

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  脱線ＦＲＢ

 著者名等　 ジョン・Ｂ．テイラー／著　　

 著者名等　 村井章子／訳　　

 著者等紹介 【テイラー】スタンフォード大学フーバー研究所主席研究員、同大学経済学部教授。専門

は金融および国際経済。７６～７７年大統領経済諮問委員会上級経済顧問、８９～９１年ジョージ・Ｈ．Ｗ．ブッシュ政権でＣＥＡ委員。２００１～０５年国際問題担当財務次官を務める。

 著者等紹介 【村井】上智大学文学部卒。翻訳者。

 出版者　　 日経ＢＰ社

 出版者　　 日経ＢＰ出版センター

 出版者　　 日経ＢＰ出版センター

 出版年　　 ２００９．１０

 大きさ等　 ２０ｃｍ　１５９ｐ

 注記　　　 Ｇｅｔｔｉｎｇ　ｏｆｆ　ｔｒａｃｋ．／の翻訳

 ＮＤＣ分類 338.9

 件名　　　 国際金融　　

 要旨　　　 危機の原因をめぐる両者の論争を竹森俊平慶応義塾大学教授が解説。

 目次　　　

第１章　金融危機はなぜ発生したのか（緩すぎた金融政策；住宅ブームは回避できた；世界的な貯蓄過剰という反論；他国の金融政策の影響；サブプライム・ローン問題との関連性；証券化による事態の複雑化）；

第２章　金融危機はなぜ長引いたのか（原因は流動性かカウンターパーティ・リスクか）；

第３章　金融危機はなぜ発生後一年以上も経ってから悪化したのか（イベント分析の結果；適用基準の予測可能性）；

第４章　危機前の二〇年間に機能したのはどのような政策か（ミッション・インポッシブル；八年危機の終息）；

第５章　ブラック・スワンはなぜ二〇〇七年八月に降り立ったのか（病気の徴候；考え

られる診断；診断ツールとしてのＬＩＢＯＲ－ＯＩＳスプレッド；カウンターパーティー

・リスクの測定と診断）

 内容　　　 テイラー、グリーンスパンを叱る。金融危機がなぜ発生したか、なぜ長引いたか、なぜ深

刻化したかについて、裏づけとなるデータとグラフを使って簡潔に説明する。テイラー、

グリーンスパン論争の理論的な解説も掲載。

 ＩＳＢＮ等 4-8222-4777-5

 ＩＳＢＮ等 978-4-8222-4777-5

 書誌番号　 3-0209077908

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以下、使えるマクロ経済学より

9 0年代には 、 「裁量よりルール 」という考え方は 、スタンフォ ード大のテイラ ー教授によっても示されました 。 「物価と景気 （ G D Pギャップ ）に基づいて 、政策金利を決める 」というものです （テイラー ・ルール ） 。  

　名目金利＝実質金利＋インフレ率

　　　　　　＋ α ×（インフレ率－インフレ目標率）　　　　インフレ考慮

　　　　　　＋ β ×（現実のＧＤＰ－潜在ＧＤＰ）　　　　　失業考慮

　α ・ βは 0以上の定数で 、中央銀行がインフレと失業の政策を 、どの程度重視するかのバランスを示す数値です 。例えば 0 . 5なら 、同じ程度に重視していると考えられます 。

　インフレ率がゼロで 、インフレ目標と同じと仮定すると 、

　名目金利 ＝実質金利 ＋ 0 . 5 × （現実の G D P －潜在 G D P ）

となります 。今日では中央銀行の採用するモデルの 1つになりました 。

　中央銀行による名目金利の操作は 、実質金利に影響を与えます 。一般に 、現実の G D Pは 、潜在 G D Pよりも低いでしょうから 、そのような場合は 、 I S曲線 （ p 1 8 2 ～ 1 8 7 （ ※こちらを参照 ） ）で見たように 、実質金利を下げて対応します （低い G D P ＝低い実質金利 ） 。このように 、テイラ ー ・ル ールによれば 、現実の G D Pが伸びれば 、実質金利も上昇するという関係になります 。

　この関係は 、 M P （ M o n e t a r y P o l i c y ）曲線で示されます 。右上がりの曲線になります 。 I S曲線と M P曲線を同時に示したのが 、 I S M Pモデルです 。 9 0年代以降 、中央銀行の行う金融政策は 、貨幣供給量ではなく 、名目利子率の操作に基づくようになり 、世界の中央銀行で使用するモデルの基礎となっています 。実質利子率を下げ 、所得水準 Yを完全雇用の Y水準にしようとするもので 、 N K （ニュ ー ・ケインジアン ）モデルと呼ばれています 。ケインジアンのマクロ経済学をミクロ的基礎付けによって 、再構築したものです 。

以下は、

世界のエリートが学ぶマクロ経済入門 ―ハーバード・ビジネス・スクール教授の実践講座

デヴィッド・モスより

マクロの「Ｍ」：

名目　　　　実際
ＶＳ←ーー→ＶＳ
実質　　　　潜在
　Ｉ＼　　／Ｉ
　Ｉ　＼／　Ｉ
　Ｉ　産出　Ｉ
貨幣　　　　期待
　Ｉ　　　　Ｉ
金融及び財政政策

　フィッシャー方程式（名目金利＝実質金利＋期待インフレ率）。r＝i＋π^e

　1990年代には 、 「裁量よりルール 」という考え方は 、スタンフォ ード大のテイラ ー教授によって示された 。 「物価と景気 （ G D Pギャップ ）に基づいて 、政策金利を決める 」というもの（テイラー ・ルール ） 。  

　名目金利＝実質金利＋インフレ率

　　　　　　＋ α ×（インフレ率－インフレ目標率）　　　←インフレ考慮

　　　　　　＋ β ×（現実のＧＤＰ－潜在ＧＤＰ）　　　　←失業考慮

以下はスタンフォード大学で一番人気の経済学入門 マクロ編  : ティモシ ー・テイラーより

　　ＮＫーＰＣ曲線とＩＳーMＰ曲線の統合
実｜　　　　
質｜　　　　
利｜　　　　　　　｜　　　｜
子｜ＩＳ　　　　／　　　　｜MＰ（マネタリーポリシー）
率｜曲線　　　／　　　　／　曲線
　｜　＼　Ａ／１　→２／金融緩和後
１｜＿＿＼／＿　　　／
　｜　　／＼　　　／　　　
２｜＿＿＿｜＿｜／Ｂ　均衡点
　｜　　　｜　／＼　　　
　｜＿＿＿｜＿｜＿＿＿＿＿＿＿＿　　　
　　　　　｜　｜　　　　所得
　　　　　｜　｜　
イ｜　　　｜　｜
ン｜　　　｜　｜
フ｜　　　｜　｜　
レ｜　　　｜　｜　　｜
率｜　　　｜　｜　／ＮＫーＰＣ曲線
　｜　　　｜　｜／　（ニューケインジアン、フィリップス）
２｜＿＿＿｜＿｜
　｜　　　｜／｜　　　　
１｜＿＿＿／＿｜
　｜　　／｜　｜　　　
　｜＿＿＿｜＿｜＿＿＿＿＿＿＿＿　　　
　　　　Ｙ１→２　所得

金融緩和策によって１から２へMP曲線が移行した場合
　　　↓
ＮＫーＰＣ曲線により
　　　↓
失業率低下＝所得増加
（Ｙ１から２へ）
インフレ率上昇
（１から２へ）
の変化も読み取れる

　　　↓
失業対策とインフレ対策のバランスを考慮した金融政策の必要性

（菅原晃『図解 使えるマクロ経済学』2014年,中経出版より）