土曜日, 3月 31, 2018

消費者余剰


図 3 ‐ 4で 、マクロ経済はA点で均衡しているとしよう 。潜在的国内総生産をY0とすると 、実現された実質国内総生産Y1は潜在的国内総生産Y0よりも小さいから 、非自発的失業が存在している 。このとき 、との差をデフレ ・ギャップという 。

他方 、はじめの貨幣供給量がM1で 、点Bの長期均衡状態にあるときに 、貨幣供給量がM2に増えると 、名目賃金に変化がないかぎり 、均衡点はCに移動する 。そのときの実質国内総生産Y2は潜在的国内総生産Y0よりも大きい 。Y2とY0との差をインフレ ・ギャップという 。


岩田デフレの経済学






消費者余剰とは消費者が支払っても良いと考えている価格と実際の購入額の差、つまりは、「思ったより安く買えた」「得した」金額を集計したものです。需要関数が、消費者が支払っても良い最高価格を表しているという点に注目してください。



参考

逆に、政策的に均衡数量よりも多い取引量を実現させたい場合には、補助金が必要です。均衡数量以上の取引を成立させるためには、図3-13⒜では、消費者にとっての価格はCでなければなりません。


:飯田のミクロ1

飯田経済学講義:



坂井ミクロ入門の入門:

水曜日, 3月 28, 2018

石神問答


NAMs出版プロジェクト: 石神問答

http://nam-students.blogspot.jp/2018/03/blog-post_35.html

http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/993744

2018/3/29 
nhk

熊楠がビックリマーク!!!と記号を書き込みしたのは202頁

田中神社の手水鉢:南方熊楠の未成熟な言語 - 東洋大学

 

(Adobe PDF)

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www.toyo.ac.jp/uploaded/attachment/16221.pdf

田中神社の手水鉢:南方熊楠の未成熟な言語. 57. 感嘆符「!」が三つ、右に引用した「 所謂田中の森」の語から「日本風景の一特色」の語までのちょ. うど上に、記されているのである。 多弁多能な南方が、ことばを失っている。この書き込みは、熊楠がこの記述から大きな驚愕を受け. たか、ないし深い感銘を受けたことをはっきりと示している。「二書」において「柳田國男氏が本邦. 風景の特風といへる田中神社」と記しているのも、『 石神問答』のこの箇所に基づいていることは、. 疑いようがない。 しかし、柳田の指摘と南方 ...


書簡28 柳田より山中氏へ

《平衍なる水田の中に立てる所謂田中の森の如きは、土を置かざれば到底出来まじきことに候  平原地方に所々の小樹林あり  苟も森あれば必ず神あるは日本風景の一特色に有之候 》



参考:
溝口佳代、松居竜五「南方熊楠蔵『石神問答』『遠野物語』書き込みと柳田宛書簡での指摘の対照表」龍谷大学『国際社会文化研究所紀要』10, 2008年,  pp  234-244 


マクロ経済学&ラグナル・フリッシュ(Ragnar Frisch)


                    ( 経済学リンク::::::::::) 
マクロ経済学&ラグナル・フリッシュ(Ragnar Frisch)1926

マクロ経済学(マクロけいざいがく、macroeconomics)は、経済学の一種で、個別の経済活動を集計した一国経済全体を扱うものである。

マクロ経済変数の決定と変動に注目し、国民所得失業率インフレーション投資貿易収支などの集計量がある。またマクロ経済分析の対象となる市場は、生産物(サービス)市場、貨幣(資本債券)市場、労働市場に分けられる。対語は、経済を構成する個々の主体を問題にするミクロ経済学

なお、マクロ経済とミクロ経済との二分法を最初に考案したのは、ノルウェーの経済学者ラグナル・フリッシュ[1]。「ミクロ経済学」と「マクロ経済学」の用語をはじめて用いたのは、オランダの経済学者ウルフ[2]。マクロ経済学の誕生は、1936年のジョン・メイナード・ケインズケインズ経済学)の著書『雇用・利子および貨幣の一般理論』に始まる[3]

https://en.wikipedia.org/wiki/Macroeconomics

Peter de Wolff 
以下は違った

Sam de Wolff (left), 1911

Salomon (Sam) de Wolff (13 August 1878, Sneek – 24 November 1960, Amsterdam) was a Dutch economist and politician.

External sourcesEdit


脚注編集

  1. ^ 英語版より。
  2. ^ ステイグリッツ(1999)「入門経済学」東洋経済[要ページ番号]
  3. ^ 岩田規久男 『経済学を学ぶ』 筑摩書房〈ちくま新書〉、1994年、171頁。
  4. ^ ケインズ自身は、その一般理論で、消費に影響を及ぼす要因を多岐にわたって取り上げており、現在から将来への所得水準の動きについての期待の変化が消費に影響することを認識していたが、その短期的な影響は二次的な重要性しかもたないと考えていた
Microeconomics - Reference For Business
www.referenceforbusiness.com › Man-Mix

Frisch called these mechanisms "microdynamic" and "macro-dynamic. ... The Dutch economist Peter de Wolff was the first to publish the term "micro-economics" in a 1941 article on the income elasticity of demand.

Microeconomics - Reference For Business

www.referenceforbusiness.com>...>Man-Mix

... established a popular scientific basis for the separate analysis of micro- and macro-dynamic activity. Economists adopted many of Keynes's assumptions about equilibrium, assumptions required to make the models simple enough to work, and subsequently developed these separate methodologies into often unresolvably dissimilar sciences. The Dutch economist Peter de Wolff was the first to publish the term "micro-economics" in a 1941 article on the income elasticity of demand.


スティグリッツの指摘ではない?

P. F. Clarke - 1998 - スニペット表示
Selected Essays by Peter Clarke P. F. Clarke ... It seems that we owe the actual term to P. De Wolff in an article published in 1941 in the Economic Journal (of which Keynes was still editor). De Wolff built upon an earlier differentiation between micro-dynamic and macro-dynamic analysis and, according to The New Palgrave, was 'quite clear about the distinction between micro- and macroeconomics', one being valid 'for a single person or family', the other 'for a large group of persons ...



目次

概説編集

古典派編集

新古典派によると資本市場で自然利子率が決定される。生産はセイの法則によってワルラス均衡が達成される自然水準にあると信じられてきたが、1930年代に米国を襲った恐慌によりこの見解への懐疑が生まれる。

ケインズとカレツキ編集

この懐疑の中、ジョン・メイナード・ケインズは1936年に『雇用・利子および貨幣の一般理論』を発表する。ケインズは貨幣市場において流動性選好貨幣供給量によって現実の利子率が決定されると説いた。将来に対する不確実性を伴う長期期待から導かれる期待利潤率(資本の限界効率)と利子率から決定される投資貯蓄均衡によって現実の生産水準(国民総生産、国民所得)が決定される。ケインズは、不均衡が価格硬直性から派生するとした古典派の主張を退け、彼らのセイの法則を否定した有効需要の原理に基づいて、自然生産水準と現実生産水準の乖離を埋めるための有効需要政策の必要性を訴えた。この主張によって、それまでのセイの法則の受容によって成立していた新古典派経済学体系が覆されるというケインズ革命が起こる。

ミハウ・カレツキはケインズよりも早い時期に祖国ポーランドにおいてケインズと同じ着想に達してポーランド語の研究論文を書いた(1933、1935)が、これらはポーランド語フランス語のみで刊行していたため、すでに英語が主流であった経済学会ではそのころこの研究論文の革命的な価値に気づく者が殆どおらず、1935年の記事がフリッシュやヤン・ティンバーゲンのようなスウェーデン学派が評価したぐらいである。のち1936年にケインズの上記の著書が刊行されると、これへのコメンタリーという形で新たな論文(1936)を起こし、ケインズの提示した様々な概念が自ら数年前にすでに発表していたものと同じものであることを指摘している。

新古典派総合編集

その後ポール・サミュエルソンジョン・ヒックスらのケインズ解釈によってアメリカ・ケインジアンの新古典派総合が成立し、ケインズのモデルは、価格が硬直な短期における古典派的一般均衡モデルの特殊ケースと理解されるようになった(ただこのアメリカ・ケインジアン的解釈は、一般理論の体系を雇用量が人々の期待によって制約される長期不均衡の体系と捉えていたポスト・ケインジアンによっては、俗流ケインズ主義との評価も受けている)。

以下の記述においては原則としてケインズ経済学(ケインジアニズム)=アメリカ・ケインジアンの理論体系を意味するものであるとする。

新しい古典派編集

しかし1970年代に入って米国など先進工業国スタグフレーションに苦しむようになるとケインズ批判が起こる。新古典派が復権して、新しい古典派という考えが注目されるようになる。

新しい古典派が台頭する別の要因の1つは、ケインズ経済学が方法論的な問題を抱えていると考えられていたことに求められる。ケインズ経済学の大きな特徴は総消費のようなマクロ経済変数が、ミクロ経済学で想定されている各経済主体の最適化行動とは全く異なるメカニズムで決定されるという点にある。こうした各経済主体の合理的な行動と総体としてのマクロ経済変数の決定との乖離は、マクロ経済モデルの現実への適合性を考える上で問題となる可能性がある。例えばケインズ経済学は本来は経済環境の変化などで内生的に決定される変数を、外生的に与えられモデルではその説明が出来ないパラメーターとして扱ってしまいがちであった。以下に例を示す。

所得変化に対する消費の変化率を限界消費性向と呼んでいるが、ケインズ経済学においては限界消費性向は現在の消費・貯蓄決定行動によって規定された一定のパラメーターである。ところで合理的で時間を通じて最適化を計る家計であれば、その限りにおいては、所得の変化が一時的なものなのか恒久的なものなのかにより異なる消費決定をする。すなわち、所得変化が一時的で来期には元の水準に戻ると予測すれば、現時点ではあまり消費を増やさずに将来時点の消費のために貯蓄を増やすであろう。逆に所得変化が恒久的なものと予測すれば、所得の増分を現時点の消費に全て振り向けるはずである。その結果として家計が合理的ならば、限界消費性向は所得変化の性質に対する予測によって変化する内生的変数であり外生的なパラメーターではない。このように合理的で時を通じた最適化を図る経済主体は、将来に対して予測を行い、それに基づいて最適な行動を決定する。ケインズ経済学ではこのような経済主体の予測つまり期待を織り込むことが出来ないため、内生的な変数を誤って外生的なパラメーターとして扱ってしまうと評価されている[4]

さらにケインズ経済学が経済主体の期待を織り込むことに失敗していたためにマクロ経済政策の評価方法に関しても問題が生じていた。つまり過去のデータを用いて経済主体の行動を推定しその推定に基づいて将来採るべき政策を評価してきたため、政策の変化に対する経済主体の行動の変化を織り込むことが出来ず、適切な評価が困難となっていたのである。ロバート・ルーカスは従来のマクロ経済学が経済主体の期待を考慮していないことを批判して、現在の政策変更が将来に関する経済主体の期待に影響を与えるため経済主体の行動を変える可能性を指摘した。ルーカスは伝統的なケインズ経済学の方法論を批判し経済主体の期待の果たす役割を強調したのであるが、彼にちなみこの批判はルーカス批判と呼ばれている。

ルーカスらは伝統的なケインズ経済学を批判しただけではなく、ミクロ的基礎を持ったマクロ経済学の構築に大きな役割を果たした。ルーカスらの確立した新しいマクロ経済学こそが新しい古典派のマクロ経済学と呼ばれるものである。新しい古典派の流れに位置づけられる経済学者達は、人々の期待を明示的に扱うために合理的な経済主体の最適化行動に厳密に基づいたモデルを用いこれらの経済主体の行動の集計されたものとしてのマクロ経済を分析しようと試みた。その典型が代表的個人モデルである。ところでモデルの背後にある合理的な経済主体の最適化行動は、ミクロ経済学の想定するところである。それ故に新しい古典派のマクロ経済学はミクロ的基礎を持っていると言われるのである。また経済主体が経済構造と整合的な予測行って行動するという合理的期待仮説を強調したため、初期の新しい古典派を合理的期待形成学派と呼ぶこともある。

加えて新しい古典派は計量経済学を用いモデルを経験的に検証するという手法を重視する。彼らは消費の異時点間での最適化を伴った最適成長モデルラムゼイ・モデル)を基に短期の景気循環を説明するモデルとしてリアル・ビジネス・サイクル・モデルを確立したが、同時にモデルから導かれる予測値と現実のデータを比較するカリブレーションを導入した。

ニューケインジアン編集

他方ケインズ経済学の側でも新しい古典派に対応した動きが見られた。ニュー・ケインジアンのマクロ経済学は新しい古典派のミクロ的な前提条件を受容し、ケインズ経済学にミクロ的な基礎を与えようと新しいモデルを構築してきた。またそれに伴い時間を通じて最適化を図るという意味での合理性を仮定するために、合理的期待仮説をも受け入れた。ニュー・ケインジアンも新しい古典派と同様に経済主体の期待の果たす役割を強調している。その上で名目価格の粘着性などアメリカ・ケインジアンを特徴付ける要素をモデルに盛り込んでいる。

その1つの例としてサーチ理論を応用した協調の失敗のモデル化が挙げられる。サーチ理論とは売り手と買い手がそれぞれ取引相手を探し、首尾よく取引相手を見つけることが出来たならば直接相対取引する行動をモデル化したものである。裏を返せば取引相手が見つからなければ取引は成立しない。サーチ理論は、売り手と買い手が一堂に会し価格をシグナルに取引を行うワルラス的な市場環境とは全く異なる取引環境をモデル化している。ワルラス的な市場では経済主体は価格を通じてしか接触しないからである。このモデルでは産出量の異なる複数の均衡が出現する。高産出の均衡は好況に、低産出の均衡は不況に対応する。どの均衡が実現するかはサーチ活動の見通しについて経済主体が抱く期待に左右される。すなわち取引が成立する可能性が高いと予測すれば高産出の、可能性が低いと予測すれば低産出の均衡が実現する。

このようにニュー・ケインジアンは新しい古典派と異なりワルラス的な市場と異なる取引環境をモデル化しながらも、経済主体の期待を重視する点で新しい古典派と共通点を持っている。

両者の融合の試み編集

近年のマクロ経済学の進展は、マクロ経済学に新たな局面をもたらした。古典派とケインジアンというこれまで相容れないと考えられてきた二つの学派が、上述のように少なくとも新しい古典派とニュー・ケインジアンの間では共通の土壌を見出しつつある。両者はマクロ経済学にはミクロ的な基礎が必要であること、経済主体の期待が大きな役割を果たすことの2点では合意を見ているからだ。

さらにニュー・ケインジアンは近年では新しい古典派が用いてきた最適成長モデルやリアルビジネスサイクル理論を出発点に、それらにいくつかの仮定を追加することでケインズ経済学にミクロ的な基礎を与えようと試みつつある。リアル・ビジネス・サイクル・モデルを原型とした諸々のモデルを動学的確率的一般均衡Dynamic Stochastic General Equilibrium, DSGE)モデルとも言うが、新しい古典派とニュー・ケインジアンは動学的確率的一般均衡モデルを用いるという点でも共通している。

さらに新しい古典派の側でも従来のワルラス的な完全競争市場の仮定を緩める動きが見られる。彼らの中にはモデルを構築する際に外部性や不完全情報、さらには規模の経済独占的競争を取り入れる者もいるのだ。その典型が内生的成長理論である。このように新しい古典派とニュー・ケインジアンは非常に似通った理論構築を行っている。このような動向は、短期の景気循環や長期の経済成長などマクロ経済現象を統一的に分析するフレームワークを構築する方向へ向かうものと評価されている。

ただ、こうしたミクロ的基礎を強調する新しいマクロ経済学に対しては、セイの法則を受容する古典派とこれと対立するケインジアンという古典的な二分法をケインズから受け継いだポスト・ケインジアンと呼ばれる学派の人々からは、鋭い批判が寄せられている。しかし、数の上でも主流派である新しい古典派とニュー・ケインジアンがミクロ的な前提条件の受容において接近している状況の下では、古典派とケインジアンという二分法は、少なくとも近年のマクロ経済学の動向を捉える上では、以前ほどの意味は持たないと評価されている。同様に現在用いられているマクロ経済学のモデルのほとんどはミクロ経済学的な基礎を持っており、ミクロ経済学とマクロ経済学を方法論の上で厳格に区分することは困難となってきている。





学派編集

普及年代学派特徴学者
18C古典派セイ法則により供給が需要を
生み出す価格伸縮的市場

デヴィッド・リカードアダム・スミス

ジョン・スチュアート・ミル

19C新古典派価格調整により達成される
ワルラス均衡で完全雇用が常時成立
レオン・ワルラスヴィルフレド・パレート
1930sケインズカレツキ有効需要原理により需要が
供給を生み出す価格硬直的市場
ジョン・メイナード・ケインズミハウ・カレツキ
1930-1940sケインジアニズム
(ネオケインジアニズム)
ケインズ理論の
比較静学的定式化の試み
ジョン・ヒックスポール・サミュエルソン
1970sサプライサイダーセイ法則によりケインズ的需要
創出財政政策を批判
ロバート・マンデル
1970sマネタリスト古典派の二分法によりケインズ的
金融政策は長期的無効
ミルトン・フリードマン
1970s合理的期待学派完全予見されたケインズ的金融政策
は短期かつ長期的無効
ロバート・ルーカス
1970sポストケインジアニズム
(名称は1975年より)
ケインズ理論の本質は動学的不均衡
その要因としての「長期期待」の非
合理性に着目した動学的定式化の試み
(合理的期待学派と対立)

ール・デヴィッドソンニコラス・カルドア

宇沢弘文など



1990s新しい古典派
(ニュー・クラシシズム)
価格硬直性は存在せず
ワルラス均衡が常時成立
エドワード・プレスコット
1990sニュー・ケインジアニズム価格硬直性へのミクロ的基礎付けグレゴリー・マンキュージョセフ・スティグリッツ

比較編集

ケインズ革命によってマクロ経済観に大きな二つの断裂が生じた。以下従来の古典派・新古典派経済観とケインズ経済観の重要な相違をまとめた。

現実経済観古典派・新古典派ケインズ
生産自然率生産水準現実生産水準
  • GDP Gap の存在
失業完全雇用(自然)失業率不完全雇用失業率
貨幣価格伸縮的ゆえ実質変数に無影響
⇔古典派の二分法・貨幣数量説
  • MV=P{\overline {Y}}
価格硬直的ゆえ実質変数に影響
  • MV={\overline {P}}Y
利子資本市場(投資貯蓄需給)
⇒自然利子率
貨幣市場(貨幣需給)⇔流動性選好理論
⇒現実利子率
需要ワルラス法則(予算制約)下の効用最大化解
  • Y(p)=\Sigma {\frac {a}{a+b}}{\frac {m}{p}}
  • s.t.\ {\begin{cases}U(y,x)_{MAX}=y^{a}x^{b}\\p(y-y_{w})+q(x-x_{w})=0\end{cases}}
生産物市場体系と貨幣市場体系の連立解
  • Y(p)=\alpha +{\frac {\beta }{p}}
  • s.t.\ {\begin{cases}Y=C(Y)+I(i)+G\\L(i,Y)=m/p\end{cases}}
供給利潤最大化及び費用最小化解
  • p(y)=MC(y)\left\{=AC(y)\right\}
労働市場に関する諸モデル
  • Y(p)=\alpha (P-{\overline {P}})

マクロ経済政策をめぐる学説毎の見解の際は下の表の通りである。 なおこの表は『クルーグマン マクロ経済学』503ページより引用

古典派ケインズマネタリズム現代マクロ経済学
拡張的金融政策は不況の克服に有効か×ほぼ×[5]特別の状況(流動性の罠)を除き○
財政政策は不況の克服に有効か××
金融ないし財政政策は長期の失業削減に有効か×××
財政政策は裁量的に運用すべきものか××特別の状況を除き×
金融政策は裁量的に運用すべきものか××論争中

ケインズ的分析編集

国民経済計算
ケインズは分析を容易にするためにマクロ変数間のつながりを重視した。
国民所得は Y=C+I+G+(EX-IM)という国民所得恒等式によって表される。
上式は左から順に、所得消費投資(在庫投資を含む)、政府支出、純輸出(輸出マイナス輸入)である。
所得面、生産面、分配面で見た国民所得は同一であるとする三面等価が成立する。
マクロ変数の中でも消費や投資については、消費関数投資関数に関する諸議論がある。
閉鎖経済下の一般均衡分析
IS-LMモデルから需要関数が導かれる。
労働市場分析から供給関数が導かれる。労働者錯誤モデル、不完全情報モデル、硬直賃金モデルなどのモデルがあり、ルーカスが唱えた不完全情報モデルに基づく供給関数はルーカス型供給関数といわれる。
IS-LM分析を短期、総需要総供給(AD-AS)分析を長期と位置付ける場合が多い。この含意は、ケインズ経済観では需要面のショックが短期的に有効であるものの、供給面も考えた総需給分析では予測が付かないということである。
開放経済下の一般均衡分析
開放経済下の一般均衡分析は国際マクロ経済分析と呼ばれる。
マンデル・フレミングモデルと呼ばれる利子率が世界利子率に固定されているという単純な仮定をおいた小国開放経済下のIS-LM分析によって、簡単な政策分析ができる。IS-LM-BP分析と呼ばれる経常収支曲線を追加した分析のようにIS-LM分析は開放経済に様々な形で応用されている。
為替レート決定理論の中でもアセットアプローチは、ケインズ的分析である。
経済成長理論
ケインズ門下のハロッドドーマーによって唱えられた成長理論がケインジアンの経済成長理論である。
市場の不完全性を重視するケインズ経済学の流れを引継ぎ、現実成長率が保証成長率から乖離すると、その乖離が発散するというナイフエッジ定理を主張する。

非ケインズ的分析編集

閉鎖経済下の一般均衡分析
新古典派
消費者の効用最大化問題からマーシャルの需要関数が、支出最小化問題からヒックスの補償需要関数が導かれる。これら個々の消費者の需要関数の和が総需要関数となる。
企業の利潤最大化問題から供給関数が導かれる。これら個々の企業の供給関数の和が総供給関数となる。長期的に供給関数は垂直となるので、需要ショックは意味を成さない。
新しい古典派
一般均衡マクロ動学モデルと呼ばれるラムゼイモデル等によってカリブレーションが行なわれている。これはソローモデルに効用最大問題から導かれる消費関数といったミクロ的基礎を与えたものである。
開放経済下の一般均衡分析
為替レート決定理論の中でも購買力平価説、すなわちマネタリーアプローチは古典派的分析である。
経済成長理論
ソローモデルと呼ばれるソローによって唱えられた新古典派成長理論が通説となっている。これは国民所得恒等式に生産関数と差分の概念を取り入れたものである。

脚注編集

  1. ^ 英語版より。
  2. ^ ステイグリッツ(1999)「入門経済学」東洋経済[要ページ番号]
  3. ^ 岩田規久男 『経済学を学ぶ』 筑摩書房〈ちくま新書〉、1994年、171頁。
  4. ^ ケインズ自身は、その一般理論で、消費に影響を及ぼす要因を多岐にわたって取り上げており、現在から将来への所得水準の動きについての期待の変化が消費に影響することを認識していたが、その短期的な影響は二次的な重要性しかもたないと考えていた
  5. ^ 「拡張的金融政策のみでは…」という意味である。



ラグナル・アントン・キティル・フリッシュ(Ragnar Anton Kittil Frisch、1895年3月3日 - 1973年1月31日)は、ノルウェーのオスロ出身の経済学者である。「計量経済学」の先駆者であり、この学名も彼が名づけたものである。また、マクロ経済とミクロ経済の二分法を考案したのも彼と言われている。

1895年 ノルウェーのオスロで生まれる。
青年時代、父の金銀細工場で働く。
1919年 オスロ大学で経済学の学位を取得する。
1920年 金細工師の資格を取る。
1921年 オスロ大学の特別研究員として、数理統計学の博士論文の準備のためにフランスとイングランドで研究を重ねる。
1923年 帰国。 
1926年 オスロ大学より統計学の博士号を取得する(1925年と書いた資料もある)。
1926年 ロックフェラー財団の奨学金でアメリカをまわる。
1928年 ノルウェーに帰国し、オスロ大学の講師となる。
1930年 イェール大学の客員教授としてアメリカに行く。
1930年 Econometric Society(計量経済学会)を創設する。
1931年 彼をノルウェーに呼び戻すために新たに教授の地位が設けられ、オスロ大学の経済学教授として任命される。
1932年 オスロ大学にロックフェラー財団経済学研究所を設立し、研究責任者に就任した。
1933年~1935年 『エコノメトリカ』を編集する。
1961年  リンチェイ国家アカデミーからアントニオ・フェルトリネッリ賞(the Antonio Feltrinelli prize)を受賞(経済過程の分析に対する動学的モデルの発展と応用の功績を称えられる)。
1965年 オスロ大学退職。
1969年 ヤン・ティンベルヘンとともに世界最初のノーベル経済学賞を受賞した。
1973年 死去。
業績 編集

フリッシュは経済学の分野においていくつかの重要な発展に貢献し、計量経済学やマクロ経済学などの新語を創出した。フリッシュが1926年に発表した消費者理論に関する論文では新ワルラス理論の構築に貢献し、1965年には生産理論を定式化した。計量経済学の分野では、1927年には時系列分析、1934年には線形回帰分析に関する研究を行った。また、フリッシュが1933年に研究したインパルス伝播の景気循環理論は、現代の新古典派経済学の景気循環理論の原則の1つとなった。

フリッシュは計量経済学のモデルを政府の経済企画部門や経済会計部門に紹介する役割を果たした。フリッシュは計量経済学会の創設者の1人であり、20年以上に渡って計量経済学会誌の編集者としても活躍した。

関連項目 編集

Econometric Society 
計量経済学
マクロ経済学
ノーベル経済学賞
外部リンク 編集

The Sveriges Riksbank Prize in Economic Sciences in Memory of Alfred Nobel 1969 (英語) - ノーベル財団



Edit

  • Frisch, Ragnar (1926). "Kvantitativ formulering av den teoretiske økonomikks lover [Quantitative formulation of the laws of economic theory]". Statsøkonomisk Tidsskrift40: 299–334.
  • Frisch, Ragnar (1926). "Sur un problème d'économie pure [On a problem in pure economics]". Norsk Matematisk Forenings Skrifter, Oslo1 (16): 1–40.
  • Frisch, Ragnar (1927). "Sammenhengen mellem primærinvestering og reinvestering [The relationship between primary investment and reinvestment]". Statsøkonomisk Tidsskrift41: 117–152.
  • Frisch, Ragnar (1929). "Correlation and scatter in statistical variables". Nordic Statistical Journal1: 36–102.
  • Frisch, Ragnar (1929). "Statikk og dynamikk i den økonomiske teori [Statics and dynamics in economic theory]". Nationaløkonomisk Tidsskrift67: 321–379.
  • Frisch, Ragnar (1933). "Propagation problems and impulse problems in dynamic economics". Economic Essays in Honour of Gustav Cassel: 171–205.


A Dynamic Approach to Economic Theory: The Yale Lectures of Ragnar Frisch (Routledge Studies in the History of Economics) 1st Edition, Kindle版